7割近くが「対面形式」のインターンシップを支持

次に、「望ましいインターンシップの形式(対面orオンライン)」を聞いたところ、全体では「圧倒的に『対面形式』が良い」が最多で43%、「やや『対面形式』が良い」の23%と合計すると、「対面形式が良い」が66%で7割近くとなっています[図表11]。一方、「オンライン形式が良い」(「圧倒的に『オンライン形式』が良い」と「やや『オンライン形式』が良い」の合計)はわずか11%で、顕著に「対面形式が良い」とする企業が多いことが分かります。
[図表11]望ましいインターンシップの形式
企業規模別に見ると、「やや『対面形式』が良い」と「どちらともいえない」の割合はどの規模でも23~24%で変わりませんが、「圧倒的に『対面形式』が良い」の割合は企業規模により違いが見られます。最多は中堅企業の50%で、「やや『対面形式』が良い」の23%と合計すると、「対面形式が良い」は73%と4分の3近くにも達します。「圧倒的に『対面形式』が良い」が最も少なかったのは大企業で、30%と中堅企業とは20ポイントもの差があります。大企業では、コロナ禍になってからの2年間、対面形式でのインターンシップを全く実施できていない企業も多く、「対面」と「オンライン」の比較自体が難しいといった現状があるのかもしれません。

「望ましいインターンシップの形式」として選択した理由を、フリーコメントによる主な意見を抜粋して紹介しましょう。対面形式を推す声は、特にメーカーに多いようです。

■圧倒的に「対面形式」が良い
・職場の雰囲気を、実体験を通して感じられるから(1001名以上、メーカー)
・職場環境や働く先輩たちの姿をじかに見てもらうことは入社の動機につながりやすい(1001名以上、商社・流通)
・熱量を伝えるため(1001名以上、商社・流通)
・各人の性格等も見やすく、またこちらからの応答もしやすい(301~1000名、サービス)
・機械操作などの実務体験が可能だから(301~1000名、メーカー)
・来社してもらい当社の一日を経験してもらうほうが、選考辞退者が少ないから(301~1000名、メーカー)
・対人援助職については、特に現場での他者とのリアルな関わり方が観察できるから(301~1000名、サービス)
・職種がら、在宅勤務は困難な業務のため、オンライン選考可=勤務もリモートで可能という誤解を招かないためにも対面が良い(300名以下、メーカー)
・設備設計の実務に近いことを、技術者がフォローしながら2週間実施。オンラインでは対応ほぼ不可能(300名以下、メーカー)
・インターシップの行動性や、雰囲気などオンラインでは判断が難しい。特にサービス・営業など(300名以下、サービス)
・短時間でプログラム内容を多くできるためです。オンラインだと、一つひとつ状況を確認しつつ進めることになり、時間がかかります(300名以下、メーカー)
・双方向のコミュニケーションを密に取ることが可能(300名以下、メーカー)

■やや「対面形式」が良い
・対面では多くの学生の見極めが可能であるため(1001名以上、メーカー)
・対面とオンラインとの併用。座学に関してはZoom等の対応で可能だが、現場体験型だとオンライン開催は難しい。またディスカッション等にしても対面式のほうが話は盛り上がるのではないかと思う(301~1000名、メーカー)
・受講意欲など画面越しではよく分からないことも多く、内容も限られてしまうが、地方学生が簡単に参加できるなど間口を広げる意味ではオンラインも良い(301~1000名、サービス)
・長期インターンシップにおいて、現在ほぼフルリモートで行っており、定期的に対面の場を設けたほうが良いと感じることが多々あるため(300名以下、サービス)

■どちらともいえない
・職種によって違う(1001名以上、サービス)
・インターンシップの定義自体が諸外国と異なるが、日本的なインターンシップでいえばオンラインでも遜色ない。とはいえ企業としては直接会って優秀な人財を感じたいし、口説きたい(1001名以上、情報・通信)
・どちらのコンテンツでも適した形で実施できればより良い効果を発揮する。逆に中身が伴わなければどちらでやっても効果が出ない(301~1000名、運輸・不動産)
・学生のコロナ不安を鑑みると、学生参加意欲の維持できる開催手法が望ましいと思料(300名以下、サービス)

■やや「オンライン形式」が良い
・地方の学生の参加率が高まった(1001名以上、情報・通信)
・学生の移動時間短縮でき、参加数が増えるから(301~1000名、メーカー)
・インターン・会社双方にとってお互いの理解が進みやすく、コストが掛からない(300名以下、メーカー)
・コロナ対策(300名以下、メーカー)

■圧倒的に「オンライン形式」が良い
・会場準備等の手間がない(300名以下、情報・通信)
・在宅業務可能(300名以下、サービス)

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