AIを活用して面接官のスキルを可視化した「面接精度向上プロジェクト」

【本資料の概要】 人的資本経営の実現が重要視される今日、企業は優秀な人材の確保と育成に、より一層注力しようとしている。だが、人材市場は激戦を極めており、思惑通りに採用活動を進められている企業は少ないと言って良い。さらに、採用を難しくさせているのが新型コロナウイルスの感染拡大によるオンライン面接の加速・定着だ。もともと面接はブラックボックス化しがちな一面があったが、さらに面接官や学生がオンラインでのコミュニケーションに慣れていないこともあって、意思疎通が円滑に進まない場面が多々見られる。こうした中、AIを活用して面接官の面接スキルを定量的・定性的観点で可視化し、面接精度向上のPDCAを回す仕組みを展開しているのが、株式会社大塚商会だ。どのような経緯で取り組みをスタートさせ、どんな実績・成果がもたらされたのか。同社 人材開発部 人事採用課 課長代理 鈴木 雅美氏にお話を伺った。 【出演者】 株式会社大塚商会 人材開発部 人事採用課 課長代理 鈴木 雅美氏 【本資料の目次】 ●データ活用によって確立した面接の共通認識やお手本 ●面接官のスキルを定量・定性的な観点から可視化していく ●データを分析し、面接官のアクション改善に活かすPDCAを構築 ●プロジェクトがもたらした「現場面接官との相互理解」や「積極的な面接の改善」

AIを活用して面接官のスキルを可視化した「面接精度向上プロジェクト」

第7回 HRテクノロジー大賞（2022年実施） 授賞企業講演録＆インタビュー

人的資本経営の実現が重要視される今日、企業は優秀な人材の確保と育成に、より一層注力しようとしている。だが、人材市場は激戦を極めており、思惑通りに採用活動を進められている企業は少ないと言って良い。さらに、採用を難しくさせているのが新型コロナウイルスの感染拡大によるオンライン面接の加速・定着だ。もともと面接はブラックボックス化しがちな一面があったが、さらに面接官や学生がオンラインでのコミュニケーションに慣れていないこともあって、意思疎通が円滑に進まない場面が多々見られる。こうした中、AIを活用して面接官の面接スキルを定量的・定性的観点で可視化し、面接精度向上のPDCAを回す仕組みを展開しているのが、株式会社大塚商会だ。どのような経緯で取り組みをスタートさせ、どんな実績・成果がもたらされたのか。同社 人材開発部 人事採用課 課長代理 鈴木 雅美氏にお話を伺った。 第7回 HRテクノロジー大賞『採用部門優秀賞』株式会社大塚商会Beyond 構造化面接！AIを活用して「面接を定量化」 ～科学的アプローチをもとにした面接精度向上プロジェクト～ ブラックボックス化しがちな採用面接の現場において、株式会社ZENKIGENが提供する採用面接AIサービスを活用して「面接の定量化」を実現。オンライン面接時の録画データを用いて、表情や振る舞い、発話比率、発話ワードの頻度等を可視化し分析するとともに、神戸大学服部泰宏准教授との共同研究にて面接官インタビューを実施し、熟練面接官の「実践知」を可視化するなど、面接精度向上のためのPDCAを回す仕組みを構築したことが高く評価されました。 プロフィール鈴木 雅美 氏株式会社大塚商会人材開発部 人事採用課 課長代理2006年大塚商会へ中途入社。人材開発部に所属し、採用・教育に携わる。部内の様々な業務を経験し、2回の産休育休を経て、現在は新卒採用全体を統括。今回受賞した面接動画分析プロジェクトをメインで担当する。

「メタバース空間」で社内会議を実施。“外食産業の働き方改革”に最先端ITツールを活用する株式会社麺食の狙いとは？

株式会社麺食は2022年12月1日、本部・管理部門における在宅勤務の試験導入をきっかけとして、同年11月10日より最先端メタバース「GAIA TOWN」の活用を開始したことを発表した。同社は、メタバース空間を社員や顧客との新たなコミュニケーションの場として活用することで、外食産業における「働き方改革」を進めたい考えだ。

“外食産業の働き方改革推進”に向け、「メタバース」を社内会議等に活用。オンラインで仕掛ける株式会社麺食の取り組みとは

株式会社麺食は2022年12月1日、同社の働き方改革の一環として、メタバースプラットフォーム「GAIA TOWN」の活用を同年11月10日より開始したと発表した。同社は、メタバース空間を本部社員同士や店舗との打ち合わせに活用し、コミュニケーションの活性化などを図りたい考えだ。本取り組みを通じて、同社は他の産業に遅れを取る外食産業の働き方改革の手本となるように努めていくという。

OJTの失敗パターンと成功に導く３つのポイントとは？ メリット・デメリットも解説！

「OJT」とは、英語の「On the Job Training」の略語を指す言葉で、 職場の実践の中で業務に必要なスキル・知識を身につける教育方法です。 職場内の指導担当者が実際の業務を通して、新人にマンツーマンで指導を行うことが一般的です。 企業組織内でも生産性向上のメリットがあります。OJTを導入して成功させるためには、 明確な目標と育成計画、計画に沿った継続的なトレーニングが必要です。 本資料では主に人事担当者に向け、OJTについて解説します。 OJTの導入で得られる効果やメリット/デメリットに加え、成功させる３つのポイント、OJTで重要な4つの手順も 解説しているので、ぜひ参考にしてください。 【こんな方におすすめ】 ・OJTを現場任せにしており、具体的な手順がわからない ・失敗例や成功例を知り、自社の新人研修や教育に活かしたい

第13回：“パーソナリティ検査の最終回答”と呼ばれる「ビッグファイブ（特性5因子）理論」を使いこなす経営幹部を育てる

「経営幹部」育成の教科書

「HR Tech」に注目が集まっている近年、人事関連でのデータ活用や、データマネジメントの導入を進めようという流れがあります。人事管理や組織管理、目標管理、採用管理など、各種管理業務のクラウドツールも多く出回り、「AI採用」、「AI社員管理」などがバズワードになっています。

＜セミナー開催＞DX人材を獲得するデータ分析コンペと採用マーケティングの実践【SIGNATE×MyTalent】

AI、IoT等の新しい技術やサービスの登場、企業のDX推進や、情報セキュリティへの関心の高まりを背景に、ITエンジニアやDX人材などの獲得競争がより厳しさを増しています。 また、当該職種の採用競合は事業会社からSIer、コンサルファームや広告代理店まで業態を問わない状況です。 各社は人材獲得のためのヘッドハント、ダイレクトソーシング、人材紹介といった採用チャネルで手を尽くしながら、TECHブログやオウンドメディアの開設による認知向上やTECHイベントによる候補者接点を確保するなど、従来の人材獲得方法を変革するタイミングが到達しています。 今回の登壇テーマでもある「データ分析コンペティションと採用マーケティングの実践」では、AI・データエンジニアを集客するための「データ分析コンペティション」の企画や開催と、参加者を自社へ興味喚起し採用につなげるための「マーケティング活動」を紹介し、既存の採用手法では出会うことができなかった新たなDX人材に「リーチ」し「獲得」するための実践方法をお話しします。 本セミナーは、国内最大8万人超の会員が登録するデータ分析コンペプラットフォーム「SIGNATE」と採用マーケティングを促進するSaaS「MyTalent」にて共同開催いたします。 ・DX人材の採用のために新規接点チャネルを模索している企業様 ・DX人材と接点を持った後に、採用成果を創出する方法を模索する企業様 ・AI・データ系人材の見極めに苦戦する企業様 ・データ分析コンペティションの概念や概要を知りたい企業様 などの課題をお持ちの企業様からのご参加をお待ちしております。

【12/7(水)開催】エンゲージメントを向上させる話題の”福利厚生”を解説

当セミナーでは、設置型の健康社食サービスであるOFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）を提供する株式会社KOMPEITOをゲストに、 「障がい者雇用」「健康経営」と「福利厚生」の紐づきについてお伝えします。 エンゲージメントや企業価値向上にもつながる新たなアイデアをお探しの方など、 ぜひこの機会にご視聴くださいませ。 〈このような方におすすめ〉 ●エンゲージメントや企業価値向上にもつながる新たなアイデアをお探しの方 ●積極的に健康経営に取り組んでいきたいとお考えの方 ●障がい者雇用をネガティブなものから価値あるものにしたいとお考えの方 詳細につきましては、以下をご覧ください。 【プログラム】 １） 野菜づくりが障がい者雇用を変える！　農園を活用した障がい者雇用の新しいカタチ ２） 社員の健康を支える新しい福利厚生 ３） 健康経営の推進にも貢献！　エンゲージメント向上につながる施策 ※プログラム内容については予告なく変更する場合がございます。あらかじめご了承ください。 【日程】 12月７日(水) 11:00～12:00 【形式】 オンライン／無料 【受講対象者】 ・企業の人事総務ご担当者 ・障がい者雇用に携わるステークホルダーとなる方 ※同業者・福祉支援機関の方・上記「受講対象」以外の方のご参加はご遠慮頂いております。 【主催】 株式会社エスプールプラス ゲスト：株式会社KOMPEITO 鍛治 聡 氏

不正を抑止し、公平公正なWebテストを支援！ 『TG-WEB eye』、AI監視機能の無料キャンペーンを開始

就職活動中のWebテストで「替え玉受験」がおこなわれ、大きなニュースとなっています。求職者の方やメディアからは「公正に評価して欲しい」「企業側も不正防止策を徹底すべき」という声があがるなど、企業側の不正防止対策が強く求められています。 この事件以降、AI監視型Webテスト『TG-WEB eye』は、“不正を抑止し、公平公正な選考を実現する”サービスとして、多くのメディアに取り上げられています。採用/就職機会が拡がるWebテストの利便性はそのまま、「精度の高いマッチング」と「真面目に受けている応募者の方が損をしない」選考環境を、より多くの企業様に実現いただくため、期間限定のキャンペーンを実施いたします。 キャンペーン概要; ▼対象 ヒューマネージの適性検査をはじめてご利用の企業様で、 2022年12月1日（木）～2023年2月28日（火）にお申込みいただいた企業様 ▼内容 「AI監視機能」を 無料 でご提供いたします 新卒採用/キャリア採用とも、ストレス対処力を測定する『G9』＋パーソナリティ適性検査『B5』＋判断推理力検査（言語/数理）『I9』を、AI監視機能なしの場合と同価格でご提供（定価3,500円/件→キャンペーン適用:3,000円/件） キャンペーン詳細・お問い合わせはこちらから https://www.humanage.co.jp/service/assessment/tg-web/eye/ AI監視型Webテスト『TG-WEB eye』 AI試験官が受験中の様子をリアルタイムで監視、不正行為を検知し、企業へ報告する〈業界初〉のWebテスト。2000年のリリース以降、幅広い企業にご愛顧いただき、業界シェア第3位*を誇る適性検査『TG-WEB』をAI監視型Web方式で実施できます。AI監視型Webテスト『TG-WEB eye』は、リリースからわずか11ヶ月の間に100社以上に導入され、「不正行為を抑止する」高い効果が評価されています。採用/就職機会が拡がるWebテストの利便性はそのまま、「精度の高いマッチング」と「真面目に受けている応募者の方が損をしない」選考環境を実現します。 ＞＞AI監視型Webテスト『TG-WEB eye』については、こちらをご覧ください。 https://www.humanage.co.jp/service/assessment/tg-web/eye/index.html

Web適性検査に替わる選考手法として普及が進むAI就活面接のユーザー数が90,000件を突破！

動画AI面接「HireVue AIアセスメント」を展開するタレンタ株式会社（本社 東京都渋谷区、 代表取締役社長兼COO 田中 義紀、 以下「タレンタ」 https://www.talenta.co.jp/ ）は、 2020年12月15日のリリース以降、 満2年で販売件数が90,000ユーザーを突破したことをお知らせします。 【お客様の声】 「結果が圧倒的で驚きました！後続面接の結果と比較すると、こんなにもはっきりと適性検査との違いが出るんですね！」 「この精度は凄い！細かなシナリオの違いまで認識して、正確に結果が反映されている！」 「顔の良し悪しではなく、学生が持っている能力を見落としたくなかった。AIを取り入れればバイアスを極力排除でき、公平な選考を行える。それが学生にとっても我々にとってもメリットになると考えた」 「人にはバイアスがあるということがAIアセスメントの活用を通じて良く理解できた」 HireVue AIアセスメントは候補者の発言内容を行動事実に基づいて公正に評価します。その設問や評価基準は、後続面接における評価や入社後のパフォーマンスと相関するように設計されています。実際に、2023年新卒採用選考におけるデータ分析の結果でも、分析にご協力頂いた7社全てにおいて「Web適性検査よりも動画AI就活面接の方が、後続面接における評価との相関が高い」という結果となりました。 さらにWeb適性検査の「替え玉受検」が問題となっている昨今、動画AI就活面接という特性から替え玉受験を防止することが可能になるため、益々の普及が予想されます。 タレンタでは採用選考における候補者・企業の負担軽減と、透明性のある公平な選考の実現を目指し、HireVue AIアセスメントの引き続きの開発と提供に取り組んで参ります。 【HireVue（ハイアービュー）について】 HireVueは米国HireVue Inc.が提供し、タレンタが日本市場で販売するクラウド型デジタル面接プラットフォームです。40ヶ国語以上に対応しており全世界の800社以上の企業で導入され、日本国内でも日立製作所、東京海上日動、日本航空、JAXAなど200社以上で利用されています。オンデマンドとライブという2つの面接スタイルに対応し、候補者はスマホやパソコンから時間や距離に縛られず面接を受けることができます。ビデオ＋ゲーム＋AIを組み合わせることで社会人基礎力を判定しマッチング度の高い人材を獲得することができます。 【HireVue Inc.について】 HireVue Inc.は、企業が優秀な人材を発掘し、惹きつけ、採用するための革新的な採用活動の場を提供します。いつでも、どこでも、企業と候補者をつなぐ、業界をリードする HireVueのエンド・ツー・エンドの採用プラットフォームは、オンデマンド面接、AIアセスメント、会話型AIを特徴としています。HireVueは、世界中の800以上の先進的な顧客に対して、2,400万件以上のオンデマンド面接と1億5,000万回以上のチャットベースの候補者とのエンゲージメントを行ってきました。詳しくはhttps://www.hirevue.com/ をご参照ください。 【タレンタ株式会社について】 HRテクノロジー分野における日本のリーディングカンパニーの一つであり、「Work Happy!な世の中を創る」をミッションとして、世界各国から最も優れたクラウド型HRテクノロジーソリューションと関連サービスを日本市場に展開しています。 タレンタはサンブリッジグループを母体として設立されました。サンブリッジグループはこれまでに、セールスフォースドットコム、シルクロード、コンカー、マルケト、キリバ、デマンドウェアなど米国の先進的クラウドソリューションプロバイダとの合弁会社を設立し、日本市場への展開を成功させてきた豊富な実績を有します。詳しくはhttps://www.talenta.co.jp 及び https://www.sunbridge.com をご参照ください。

POSITIVE(統合HCMソリューション)

「POSITIVE（ポジティブ）」は、 人事・給与・就業管理だけではなく、タレントマネジメントやグループ会社管理など、広範な業務機能を網羅した全機能Web対応の統合HCM（Human Capital Management）ソリューションです。 グループ人事やシェアードサービスに対応するマルチカンパニー機能など、大規模な企業様で必要とされる機能を標準搭載しています。 人事情報を一元管理し、グローバル＆グループ経営をサポートします。 ※導入実績の「3,000社以上」は、STAFFBRAINとPOSITIVEの合計（2021年10月時点） ■POSITIVE が選ばれる理由 ・グローバル&グループ経営に対応したIT基盤 グローバルに展開する企業の人財管理や、グループ会社の人事業務を集約・標準化するシェアードサービスに最適な柔軟性・拡張性に優れたシステムです。 ・充実したタレントマネジメント機能 従業員一人ひとりの人財情報を蓄積・活用するグループ統合人財データベースを中核に、豊富なタレントマネジメント機能を実装しています。 ・業務改革を実現するWeb対応の統合HCM 人事部門が必要とするあらゆる業務機能を網羅した統合型パッケージです。Webブラウザだけで動作する全面Webアーキテクチャを採用しています。

HR総研：リスキリングに関するアンケート　結果報告

～リスキリングに向けた投資・育成について「具体的計画がある」企業は大企業でも2割にとどまる～

様々な産業の分野でデジタル化が進む中、その変化にスムーズに対応し、事業やサービスを構築していくことは多くの企業にとって急務であると言える。 そのためにも、時代の流れを見据えて今後必要とされるスキルや、知識を新たに習得する「リスキリング」の取り組みは重要性を増している。 特に、近年DX推進に取り組む企業が増える中、高度な専門性を持ったデジタル人材を獲得する戦略として、「リスキリング」が語られることが多くなっている。 こういったDX人材を育成するためには社内での研修のみでなく、社外の研修プログラムの活用や、他社・外部機関との連携等、多方面からの取り組みが必要となる。 HR総研は、「リスキリング」に関する企業の取り組み方針や取り組み実態について最新動向を調査した。調査結果をフリーコメントも含めて以下に報告する。 ＜概要＞ ●リスキリングに「取り組む必要がある」大企業では8割以上 ●イノベーション創出を重視する企業はリスキリングの取り組みに積極的な傾向 ●リスキリングに関する投資・育成の具体的計画の作成、大企業でも実施は2割 ●デジタル・IT関連で習得してほしいスキルは「データ分析・統計」が最多で6割 ●リスキリングを進めるうえでの課題「教育の時間の確保ができない」が最多 ●社員のリスキリングに関する自由意見

「sonar store」運営のThinkingsと、HRサービス企業17社が“採用を、変えよう。プロジェクト”を始動！

採用管理システム「sonar ATS」（ソナーエーティーエス）と、HRサービスのマーケットプレイス「sonar store」（ソナーストア）を提供するThinkings株式会社（シンキングス、本社：東京都中央区、代表取締役社長：吉田 崇）は、HRサービス企業17社と共同で、“採用を、変えよう。プロジェクト”を始動します。本プロジェクトは「学生と向き合おう。いま、本気で。」をスローガンとし、従来型の採用に対する問題を提起したJR山手線広告の掲出を皮切りに始動。採用のベストプラクティスストーリーの公開や、カンファレンスの開催を予定しております。 ■プロジェクト 概要 本プロジェクトは、採用を起点として、企業の成長と日本経済活性化を目指すものです。従来の「企業が、学生を選ぶ」採用に対する問題提起や、そういった採用をツールやテクノロジーを活用して変革させた事例を発信。 「学生と向き合う」新たな採用スタイルへの変革を推進し、企業と学生がお互いの理解を深めた「真のマッチング」を増やしていきます。 特設ページURL：https://sonar-ats.jp/special/saiyouwo_kaeyou/ ・賛同HRサービス一覧　※2022年11月17日時点 インタビューメーカー（株式会社スタジアム)/exaBase DXアセスメント＆ラーニング (株式会社エクサウィザーズ)/適性検査eF-1G (株式会社イー・ファルコン)/CUBIC for WEB (株式会社CUBIC)/KOREC (株式会社ビーウェル)/Compass (株式会社イング)/SHaiN (株式会社タレントアンドアセスメント)/ジョブトラ (株式会社リアライブ)/ダイヤモンド社の適性検査シリーズ（株式会社ダイヤモンド社）/TECH OFFER (株式会社テックオーシャン)/Track Test (株式会社ギブリー)/HireVue・HireVue AIアセスメント (タレンタ株式会社)/Parame Recruit (株式会社Parame)/harutaka (株式会社ZENKIGEN)/ミキワメ (株式会社リーディングマーク)/履修履歴データベース (株式会社履修データセンター)/Worksamples (株式会社HRport) ※サービス名50音順 ・共同ステートメント 学生が、就職活動を「苦しい」と思うのは、 仕方のないことだろうか。 学生に、未来や社会へのあきらめを感じさせる 採用活動は、変わるべきではないだろうか。 時代は変わった。 いま、学生が求めているのは、条件ではなく、 真剣に向き合うことのできる企業。 それなら、企業は、学生と向き合おう。 ＃採用を変えよう 企業と学生が、希望を持ってつながることができたら、 日本の未来は、少し明るくなるはずだから。 ・アクションステップ 2022年11月17日： “採用を、変えよう。プロジェクト”がスタート、従来の採用に問題提起したJR山手線広告の掲出 2023年1月下旬まで： 採用のベストプラクティスストーリーを順次公開、SNS・各種メディアによる情報発信（＃採用を変えよう） 2023年2月（予定）：カンファレンス開催 ■「学生の声」を反映したJR山手線 掲載広告（一例） ※各広告のコピーは、22卒学生向けに実施した「就職活動中での企業の採用選考時の対応に関する意識調査」で挙がった学生からの意見を参考に制作しました。 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000065.000055762.html ■プロジェクト実施の背景と目指すもの 　人的資本経営の考え方が広がり、ヒト・モノ・カネの経営資源の中で、ヒトの重要性が高まっています。しかし、未来を担う学生からは、「対等に扱ってほしい」「一人ひとりに興味関心をもってほしい」というような、企業の採用活動に対してネガティブな声が挙がっています。これは、企業と学生お互いの理解不足が原因で、対等な関係を築けていないことが背景にあるのではないでしょうか。 　ここ10年の間に、学生の就活方法や志望企業の多様化が進みました。しかし、企業はその変化に対する適応が後手に回り、従来通りの「企業が選ぶ」採用活動を行ったことで、学生とのあいだに価値観のズレが生じています。このズレが一因となり、企業の採用活動に対して、ネガティブな声があがるのだと考えられます。 　一方、学生の企業に対する理解不足にも原因の一端はあり、自身の能力や価値観に合っていない企業の選考を受けてしまっているケースなども多くあります。つまり、どちらかに一方的な原因があるというわけではありません。 　対等な関係を構築し、企業と学生の「真のマッチング」を実現するには、お互いに歩み寄って相互理解を深めていくことが重要です。そのためには企業側がリードして学生としっかり向き合い、自社のポジティブな面だけではなく、実態をオープンに伝えていくなど、より多くのコミュニケーションがカギとなります。 　そうなると、企業が求める人材像と自分の能力や価値観がフィットしているのかを、学生自身も本質的に判断できるようになり、企業もまた、これまでに無い形で学生の意見を取り入れられるようになります。その結果として、お互いの理解不足が解消し、対等な関係を築くことができるもの、と考えます。 ◼ 採用管理システム「sonar ATS」とHRサービスのマーケットプレイス「sonar store」について 【採用管理システム「sonar ATS」】 　sonar ATSは、「採用の解像度を上げ、真のマッチングを実現する。」というビジョンのもと、採用のあらゆる課題解決を支援する採用管理システムです。 　2022年にサービス提供開始から10周年を迎え、導入企業は、株式会社イーブックイニシアティブジャパン、株式会社サイバーエージェント、ディップ株式会社、Chatwork株式会社、トヨタ自動車株式会社、ヤマハ発動機ビズパートナー株式会社、株式会社USEN-NEXT HOLDINGS、株式会社レバレッジなど2022年9月時点で累計1,200社を突破しました。 sonar ATSサービスサイトURL：https://sonar-ats.jp/ 【HRサービスのマーケットプレイス「sonar store」】 　sonar storeは、採用管理システムsonar ATS上のマーケットプレイスです。sonar ATS利用企業が抱える、様々な採用課題を解決するHRサービスの導入が簡単にできます。サービス導入のご相談から、sonar ATSとあわせた活用支援まで、フルサポートいたします。 sonar store紹介ページURL：https://sonar-ats.jp/store/ ■Thinkings採用情報 　Thinkings株式会社は、『誰もが意志ある仕事をするために誰もが使える方法をつくる』というミッションのもと、採用管理システムsonar ATSを中心とした、HRTechカンパニーです。テクノロジーの力で『採用業界のインフラをつくる』仲間を募集しています。 採用ページURL：https://thinkings.co.jp/recruit/ ■Thinkings株式会社について 会社名　： Thinkings株式会社 代表者　： 代表取締役社長 吉田 崇 設立　　： 2020年1月 所在地　： 東京都中央区日本橋本町4-8-16 KDX新日本橋駅前ビル5階 URL　　： https://www.thinkings.co.jp 事業内容：新卒・中途採用向け採用管理システムを主軸とするHRTech事業、 及び、HRサービスを総合的に購買・導入支援するマーケットプレイス事業

「人生100年時代」という長寿社会で考えたい“健康寿命”。年齢に囚われず「学び」、「働き」、「遊ぶ」ために

社労士が解説する人事と労務

「人生100年時代」と言われて久しい。できれば100年間を有意義に過ごしたいのが人情であり、これは誰もが欲することだろう。とはいえ、100年という数字を漫然と受け止めるだけでは難しいかもしれない。人生後半は気力・体力ともに萎えてくることが一般的であるため、人生のある時期からは、自分の生き方を冷静に捉え直し、場合によっては行動スタイルや生活習慣を意識的に変えた方がいいのかもしれない、と個人的には思う。今回は「人生100年時代」をどのように捉えるべきなのか、具体的に考察してみよう。

NTTグループが専門性を軸とした人事給与制度を発表。年次・年数要件を廃止し、専門性の獲得・発揮度合に応じて評価

日本電信電話株式会社（以下、NTT）は2022年11月8日、「専門性」を軸とした新たな人事給与制度を導入すると発表した。対象はNTTの主要グループ企業で、導入は2023年4月を予定している。同グループは、新制度導入で、社員一人ひとりがこれまで以上に高い専門性とスキル獲得・発揮に向けた多様なキャリアを自律的に構築することや、高い付加価値を創出できる仕組みの整備したいとしている。

NTTグループが「専門性」を軸とした人事給与制度への移行を発表。グループ会社を対象に2023年4月から開始

日本電信電話株式会社（以下、NTT）は2022年11月8日、専門性を軸とした新たな人事給与制度を導入すると発表した。同制度は2023年4月から適用される予定で、対象となるのはNTTの主要グループ各社だ。職種を18の専門分野に分類し、それぞれの専門性やスキルに応じた給与体系や昇給・昇格の仕組みを整えるという。

【国内初】DX人材育成クラウド『SIGNATE Cloud』に、全社のデータリテラシーレベルを計測するテストが登場

AI開発・運用、DX人材育成サービスを提供する株式会社SIGNATE（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：齊藤 秀、以下 SIGNATE）は、組織のDXを加速するDX人材育成クラウド『SIGNATE Cloud』にて、目の前のデータをエクセルで処理する「データ処理力」と各種グラフから正しく情報を読み取る「データ読解力」を評価するオンラインテストを提供開始いたしました。これにより基礎的な“データリテラシー”レベルを把握することが可能になり、弱点のみを学習することで、最も効率的なスキル習得ができます。全社的に社員のレベルを測定することで、育成の投資効果を可視化できます。 ■ 開発背景 企業におけるDX推進の目的は、データに基づく客観的な意思決定と生産性・業績の好転、何より、ビジネスモデルの変革等を通じた企業価値向上です。その実現には、全社的なデータリテラシー向上と組織全体のデータ利活用カルチャー醸成が不可欠です。言い換えれば、DXの実現には社員一人ひとりのデータリテラシー底上げとデータ利活用への前向きなマインドセット養成が欠かせません。しかし、「内定者・新入社員のデータリテラシー教育の現状調査（SIGNATE、https://signate.co.jp/news/2022/202209261100.html）」によると、データリテラシー教育に取り組んでいない企業の50.0％が「自社の現レベルがわからない」と回答し、39.3%が「人材要件・定量目標が作れない」と回答するなど、DX人材育成において、現状のレベルの把握やプランニングに課題を抱えている企業が多いことがわかります。 ■ 搭載した機能と効果 SIGNATEでは、どれだけ”手が動くか”を正しく評価するスキルアセスメントこそが、データ利活用への前向きなマインドセット養成の起点になると考えています。 「データ読解スキルアセスメント」は、ビジネスの現場でよく用いられる各種グラフから情報を正確に読み取る力を評価するオンラインテストです。従前より『SIGNATE Cloud』で提供していたEXCEL等でデータ集計・抽出・加工を行うスキルを評価する「データ処理スキルアセスメント」の成績と掛け合わせ、全社的なデータリテラシーレベルを可視化することで、DX人材育成の指針や計画策定に活用することができます。 ■「SIGNATE Certifications」について 「SIGNATE Certifications」とは、SIGNATEプラットフォーム上での活動データに基づいた、データ活用領域における実践スキルの認定制度です。第一弾として、データリテラシースコアによる２段階の実践スキルレベル（SilverおよびGold）認定をリリース予定です。同認定取得を目標としたDX人材育成の運用により、全社目標の設定・管理の効率化や学習者のモチベーション向上を実現します。今後は、コンペティションにおける成績など、DX推進に有用なスキル認定制度の開発に取り組んで参ります。 ■『SIGNATE Cloud』について（https://cloud.signate.jp/） 『SIGNATE Cloud（https://cloud.signate.jp/）』は、導入企業300社以上、累計受講者数45,000人超のDX人材育成クラウドサービスです。企業や学校への導入のみならず、経済産業省によるDX人材育成事業『マナビDX Quest（https://manabi-dx.ipa.go.jp/manabi-dx-quest-2022/）』や広島県・山口県などの地方自治体における先端人材育成プラットフォーム構築事業等においても活用いただいています。 スキルアセスメント、スキルアップ講座、社内データ活用コンペティションの３つの仕組みを通して、データ利活用のスキルと文化を醸成し、組織のDXを加速します。 ■無料！全社員データリテラシー計測キャンペーンについて 「データ読解スキルアセスメント」のリリースを記念して、【完全無料×人数無制限】の全社員データリテラシー計測キャンペーンを開始いたしました。ぜひこの機会に、自社社員のデータリテラシーを計測・可視化してみませんか？ ▼対象期間 申込期限：〜2022年11月末日 受検期限：〜2022年12月末日 ▼申込方法 １．以下フォームよりお申し込みください。 　　https://signate.satori.site/cloud-trial-requests 　　※キャンペーンコードには「pr20221107」と入力してください。 ２．受検人数や受検期間設定のため、担当者より確認のご連絡をいたします。 ３．設定した受検期間内にテストを実施し、結果をご確認ください。 ■SIGNATEとは（https://signate.co.jp/） SIGNATEは、“Empowering Your Potential” をミッションに掲げ、DXにおける「人が足りない」という社会課題の解決をめざすベンチャー企業です。約80,000人（2022年11月時点）のAI/データ分析人材が登録する国内最大のデータサイエンスプラットフォーム『SIGNATE&reg』を運営し、企業・行政機関とのマッチングを通して個人に対し「成長」と「活躍」の機会を提供するほか、組織のDXを加速する人材育成SaaS『SIGNATE Cloud』や、オープンイノベーション形式でAI開発/データ分析に挑む『SIGNATE Competition』、国や地方自治体のDX/AI人材発掘・育成プロジェクトなど、複数の事業を展開しています。

【東北電力様　導入事例】ビジネスモデル転換に向けた人財戦略と学びの変革を推進～「T-next」運用開始～

【概要】 電力供給事業の構造改革を進めるとともに、スマート社会実現事業へのビジネスモデルの転換に挑戦する東北電力。 その達成に不可欠となるのが、新たなビジネスモデルに対応した人財です。 求める人財を「自ら学び、考え、行動する人財」と定めた同社は、コーナーストーン・ラーニングCSXを活用し、 従業員一人ひとりが業務内容やスキルレベル、キャリア目標、生活スタイルなどに合わせて自由に学ぶことができる 自律型／分散型／個別最適型の教育プラットフォーム「T-next（ティーネクスト）」を新たに構築しました。 API連携による社外コンテンツの取り込みやAIレコメンデーションなどの機能を備え、人財育成担当者や 講師の負担を大きく軽減するT-nextは、教育プラットフォームの枠を超えて活用が広がりつつあります。 本資料では、東北電力様による新たな教育プラットフォーム「T-next」導入・運用を決断した背景や 今後の期待についてご紹介しておりますので、興味のある方は下記よりダウンロードください！

正解のない時代にイノベーションを起こすには、どのような「人材育成」と「組織開発」が必要なのか

HRサミット2022 ONLINE 講演録

先の見えない時代になり、ビジネス環境は不確実性が増すばかりとなっている。『世界標準の経営理論』の著者で早稲田大学ビジネススクール 教授 入山 章栄氏は、本講演で、正解がない時代にイノベーションを起こすには、人材の育成、組織戦略の刷新が必要不可欠だと説き、人事の役割がますます重要になると強調した。日本企業はビジョンやパーパスへの腹落ちに欠け、評価制度も旧態依然としているなど、多くの課題を抱えている。入山氏が「知の探索」をキーワードに示した企業や人事が進むべき方向とは。

『SIGNATE Cloud』が、第19回日本e-Learning大賞にて「デジタルトランスフォーメーション特別部門賞」受賞

■日本e-Learning大賞 「日本e-Learning大賞」とは、日本全国、海外から寄せられる革新的な技術やコンテンツ、eラーニング活用事例の応募作品から選ばれる、 日本e-Learning大賞、経済産業大臣賞、総務大臣賞、文部科学大臣賞、厚生労働大臣賞、その他優れた作品に授与する賞で、研究開発や技術開発、実践事例などが、公共性・公益性を備えていることの評価と認証です。 受賞企業一覧：https://www.elearningawards.jp/award-winner/ ■受賞作品『SIGNATE Cloud』（https://cloud.signate.jp/） 今回「デジタルトランスフォーメーション特別部門賞」を受賞した『SIGNATE Cloud』は、導入企業300社以上、累計受講者数45,000人超のDX人材育成クラウドサービスです。企業や学校への導入のみならず、経済産業省によるDX人材育成事業『マナビDX Quest（https://manabi-dx.ipa.go.jp/manabi-dx-quest-2022/）』や広島県・山口県などの地方自治体における先端人材育成プラットフォーム構築事業等においても活用いただいています。スキルアセスメント、スキルアップ講座、社内データ活用コンペティションの３つの仕組みを通して、データ利活用のスキルと文化を醸成し、組織のDXを加速します。 ▼『SIGNATE Cloud』の3つの機能 ①データリテラシー計測：社員個々人＆会社全体の現スキルを計測・可視化するアセスメント ②データ活用スキル習得：個々人の強み弱み、レベルに応じて学べるオンライン学習講座 ③データ活用スキル実践：実務に近い課題に取り組みスキル定着を目指すコンペティション ■代表取締役社長の齊藤が受賞者記念講演に登壇いたします 「デジタルトランスフォーメーション特別部門賞」受賞を受け、「オンラインラーニングフォーラム2022」にて代表取締役社長、齊藤 秀が受賞者記念講演に登壇いたします。ぜひご視聴ください。 「全社規模でDX推進のマインドセットを形成する効果的な方法」 SIGNATEは、国内最大約8万人のデータ人材の会員ネットワークを通じ、様々な産業領域においてデータ活用によるDX推進を支援してきました。また、蓄積されたノウハウを活用した全社規模のデータ人材育成やDX組織構築の実績も多数あります。本講演では、DX推進において重要となる全社規模でのDX推進マインドをどのように形成できるか？デジタル人材が不足する状況下においてどのようにDX推進組織を構築していくべきか？について事例も交えてお話いたします。 ・日時：11月 2日 (水) 17:40～18:20 ・参加費：無料（オンライン） ・申込URL：https://www.elearningawards.jp/program2detail.html#80 ■SIGNATE（https://signate.co.jp/） SIGNATEは“Empowering Your Potential” をミッションに掲げ、DXにおける「人が足りない」という社会課題の解決をめざすベンチャー企業です。約78,000人（2022年10月時点）のAI/データ分析人材が登録する国内最大のデータサイエンスプラットフォーム『SIGNATE&reg』を運営し、企業・行政機関とのマッチングを通して個人に対し「成長」と「活躍」の機会を提供するほか、組織のDXを加速する人材育成SaaS『SIGNATE Cloud』や、オープンイノベーション形式でAI開発/データ分析に挑む『SIGNATE Competition』、国や地方自治体のDX/AI人材発掘・育成プロジェクトなど、複数の事業を展開しています。