「従業員」の定義とは？ 社員との違いや従業員数の数え方、従業員満足度向上のポイントなどを解説

HRの注目ワード徹底解説

「従業員」という言葉は日常で使う機会も多いが、この言葉の示す意味を正しく説明できるだろうか。「従業員」とは、企業と雇用契約を結んでいる労働者を指す。正社員だけでなく、契約社員やアルバイトとして雇用された人も雇用契約を結んでいれば「従業員」に該当するため、企業情報としての従業員数に含まれる。本稿では「従業員」とそうでない労働者や、社員との違い、「従業員」を雇用する際に加入手続きが必要な保険などについて説明する。加えて、「従業員エンゲージメント」や「従業員満足度」、「従業員持株会」など、意味をおさえておきたい関連ワードもまとめて紹介する。

「経営者」の定義や役割とは？ 主な仕事内容や必要なスキル・知識も解説

HRの注目ワード徹底解説

社会環境やマーケットが大きく変わりゆく現代で、企業は生き残りを賭け、さらなる競争に立ち向かっていかないといけない。そうした中で、ますます重要性が問われているのが、「経営者」としての資質だ。状況の認識が少しでも甘ければ、誤った判断をしかねない。場合によっては、経営危機を招くケースもある。そこで本稿では、そもそも「経営者」とは何か、どんな役割を担い、どのようなスキルや知識が求められるのかを解説していく。

【3/25録画　新任人事が知っておきたい「戦略人事」のスタートガイド】

昨今、「DX」や「人的資本経営」に加えて、人事領域においても、業務効率化や戦略的な意思決定の観点で「生成AI」の活用が注目されており、人事部門を取り巻く環境は大きく変化しています。 そんな中、人事部は、給与・勤怠・福利厚生などの運用を中心とした労務管理型機能から、経営戦略に紐づけた採用・配置・育成・評価などの施策立案を中心とした戦略・企画型機能へと進化が求められています。 このような経営戦略の実現を目指して、人事施策の作成・実行を行っていく「戦略人事」の基礎知識が学べるセミナーです。 本セミナーでは、新たに人事部門に配属になった管理職・担当者をはじめ、改めて戦略人事の最新動向をおさらいしたい方に向け、人事を取り巻く最近のトレンドや求められる役割、戦略人事実践に役立つ情報をコンパクトにお伝えします。 また、戦略人事では、従業員一人一人に最適なアプローチが求められます。そのため個人を正確・詳細に把握しデータ活用していくタレントマネジメントが重要となりますが、従来の人材データの管理・運用に課題を感じられる企業が増えております。 そこで後半では、カオナビのAI機能をはじめとした最新機能を交え「タレントマネジメントシステムで出来る事」についてご紹介します。 将来的な「戦略人事」の実現に向けて、情報をキャッチアップしたいとお考えの方はぜひこの機会にご参加ください！ こんな方にオススメ 【経営者、人事責任者・担当者、人事企画ご担当、経営企画部門の方】 ・最新の戦略人事の動向・トレンドを知りたい ・自社の人事戦略を見直したい、強化したい ・人事担当者として必要な基本知識を身に着けたい

『ノーノーマル時代を生き抜く リーダーシップの教科書』山本 紳也 (著)（クロスメディア・パブリッシング）

書籍・本　紹介／レビュー

「正解」が存在せず、これまでの常識や成功法則が通用しない「ノーノーマル時代」。こうした時代に求められるリーダーシップとは何か――。本書は、人事・組織変革分野で数多くの実績を持つエキスパート・山本紳也氏が30年にわたる経験と最新の知見をもとに、その答えを示した実践的な一冊だ。 現代のリーダーの役割は「正解」を与えることではなく、チームが自ら考え、自律的に行動できる環境を整えること。そのためにも、組織のパーパス（存在意義）を明確にし、多様な価値観や意見を尊重し、心理的安全性を高めることが不可欠である。しかし、日本企業では心理的安全性が根付かず、多様性や異論を受け入れられないままのところも多い。それゆえ、過去の常識や雰囲気を断ち切り、参加者全員が真剣に活き活きと働ける場をつくることのできるリーダーシップが今こそ求められている。 そこで、本書は、改革を推進できる人材に求められる【10のリーダーシップコンピテンシー】：「好奇心」「多様性の受容」「謙虚さ」「傾聴」「倫理観」「公平性」「透明性」「適応性」「俊敏性」「ビジョナリー」を提示する。各コンピテンシーについて、理論的背景だけでなく、実際の企業事例や現場で活かせる具体的なスキルまで詳述する。例えば、「好奇心」では新たなビジネス創出につながる視点、「多様性の受容」ではDE&I（ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョン）の本質と実践方法、「透明性」ではコロナ禍で浮き彫りになった情報共有の重要性など……。 リーダーが直面する“現代のリアルな課題”を解決する考え方が身につくヒントも満載だ。組織と個人が共に成長し、「働きがい」のある職場を実現する上で、本書は経営者、人事、そして未来志向のビジネスリーダーだけでなく、全ての働く人々（年代を問わない）にとって必読の教科書となっている。 【書籍情報】 書籍名：ノーノーマル時代を生き抜く　リーダーシップの教科書 発売出版社：クロスメディア・パブリッシング 書籍発売日：2025年3月21日

Thinkings、ワンキャリア主催「採用ウルトラキャンプ」の GOLDスポンサーに就任

組織づくりのプラットフォーム「sonar HRテクノロジー」を展開するThinkings株式会社（シンキングス、本社：東京都中央区、代表取締役社長：吉田 崇）は、人事向け採用クラウド「ONE CAREER CLOUD」を展開する株式会社ワンキャリア（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 執行役員CEO：宮下 尚之、以下ワンキャリア）が主催する大型カンファレンス『採用ウルトラキャンプ』（2025年10月16日(木)、京都市開催）のGOLDスポンサーに就任しました。当日は、セッション及びブースにて、参加者の皆さまのよりよい採用活動を支援する情報提供をさせていただきます。 ■スポンサー就任の背景 当社の「採用管理システムsonar ATS」は、ワンキャリアが提供する就活サイト「ONE CAREER」とAPI連携をしています。Thinkingsとワンキャリアはこれまで、連携パートナー企業として、採用担当者向けのイベントやセミナーを共催するなどの情報発信にも取り組み、ともに採用担当者を支援してきました。今回、採用に関わる様々な課題と向き合い、採用プロセスそのものを変革していきたいという「採用ウルトラキャンプ」立ち上げへの志に共感し、スポンサーとなることを決めました。 ■「採用ウルトラキャンプ」について ワンキャリアが初開催する本イベントは、"「採用」を開こう、そして超えよう。"をコンセプトに、他領域・他企業の知見を織り交ぜて採用を深化させ、採用の新たな気づきを見つけるためのイベントです。 人口減少社会に伴う働き手不足や売り手市場化、Z世代の労働に対する価値観の変化などにより、採用の難易度が年々高まる中で、マーケティングやファイナンス、IR、広報、社内文化醸成、育成などの専門家と共に採用の考え方や手法を捉え直し、採用を超えた気づきが見つかるコンテンツが多数用意されています。 名称 ：採用ウルトラキャンプ 開催日時 ：2025年10月16日(木) 10時〜20時 （予定） ※セッションコンテンツ等終了後、同会場内でアフターパーティーを開催 （20時頃終了予定） 会場 ：京都市勧業館 みやこめっせ（京都市左京区岡崎成勝寺町9番地の1） 参加対象 ：採用担当者、経営者/CHROなど（約1,000名を想定） 主催 ：株式会社ワンキャリア 参加費 ：無料 申込方法 ：Webサイトからお申し込みいただけます Webサイト ：https://service.onecareercloud.jp/lp/saiyo-ultra-camp-2025 ■「採用ウルトラキャンプ」に期待すること 人事や経営に携わる皆さまにとって、本イベントが、これまでにない良い出会い・良い学びの場になることを期待しています。売り手市場で採用活動の難易度が高まる現在、多くの企業で採用活動のアップデートを迫られていると感じています。今回、参加者の皆さまが、自社の採用活動をどのようにアップデートしていくべきかについて、より深く考え変化を起こすきっかけを提供できればと思います。そのために、当社はスポンサー企業として、セッションでの講演、及びブースでの情報提供などを通して、皆さまのご支援ができれば幸いです。 ■株式会社ワンキャリアについて ワンキャリアは、「⼈の数だけ、キャリアをつくる。」をミッションに掲げ、個⼈・企業が仕事選びに関するあらゆるデータを利⽤できるプラットフォームとして、大学生向け新卒採用メディア、求職者向け中途採用メディア、人事向け採用DX支援サービスの3つを展開しています。 ■「採用管理システムsonar ATS」 について（ https://hr.sonar-ats.jp/20250321_saiyocamp ） 「sonar ATS」は、新卒、中途とわず、各応募経路からの候補者データの一元管理が可能な採用管理システムです。応募書類の管理や選考案内の連絡といった煩雑な作業を自動化し、採用業務を効率化します。2012年よりサービス提供を開始し、導入実績は株式会社エヌ・ティ・ティ・データ、株式会社ジェーシービー、トヨタ自動車株式会社など、2024年9月に2,000社を突破しました。2023年4月には、AIを活用して書類選考等の判定精度向上を支援する機能「sonar AI（ソナーエーアイ）」を公開しました。 ・資料請求・お問い合わせ　https://hr.sonar-ats.jp/20250321_saiyocamp ・sonar ATSご紹介1分動画　https://www.youtube.com/watch?v=zsP6iTaiQz0 ・sonar AIについて　https://hr.sonar-ats.jp/20250321_saiyocamp_ai ■Thinkings株式会社について 変わりゆく時代の潮流を読み解く視点と、取り残された課題に寄り添う姿勢。何気ない”問い”を丁寧に見つけることから、私たちの挑戦が始まりました。Thinkingsは、テクノロジーとデザインの力で、組織づくりをサポートするHR Tech企業です。 会社名　： Thinkings株式会社 代表者　： 代表取締役社長 吉田 崇 設立　　： 2020年1月 所在地　： 東京都中央区日本橋本町4-8-16 KDX新日本橋駅前ビル5階 URL　　： https://www.thinkings.co.jp 事業内容：HR Tech事業（新卒・中途採用向け採用管理システム「sonar ATS」、HRサービスを総合的に購買・導入支援するマーケットプレイス「sonar store」）

HR総研：人的資本調査2024　結果報告

人的資本経営の体制整備や各種取組みは進むも、データを活用した戦略策定や開示については引き続き課題あり

HR総研（ProFuture株式会社／所長：寺澤康介）は、一般社団法人ＨＲテクノロジーコンソーシアム（代表理事：香川憲昭）、MS&ADインターリスク総研株式会社（代表取締役社長：一本木　真史）及び一般社団法人人的資本と企業価値向上研究会（代表理事：松岡仁）と共同で、人的資本経営と開示に関する企業・団体等の取組状況を大規模調査する「人的資本調査2024」を2024年８月末から12月にかけて実施した。 本調査に対して回答期限までに調査票を提出いただいた206社について、本調査の全体傾向として以下に報告する。

満足度アンケートで終わらせない　研修効果測定の実務設計

研修後アンケートを実施していても、満足度や感想の把握だけでは、現場での行動変容までは見えにくいものです。 受講者の反応は良かったものの、 「実際に業務で活かされているのか分からない」 「アンケート結果を次の研修改善に活かしきれていない」 と感じることはないでしょうか。 研修効果測定は、難しい分析や大掛かりな仕組みづくりから始める必要はありません。大切なのは、研修前に「何をもって効果とするか」を整理し、研修直後だけでなく、一定期間後の実践状況や行動変容まで見据えて設計することです。 本資料では、研修後アンケートを「回収して終わり」にしないための考え方を整理しました。 重点的に測定する研修の選び方や、行動変容から逆算した設問設計など、 効果測定を実務で無理なく続けるためのポイントを解説しています。 また、研修前・直後・1～3か月後に使えるアンケート設問例も掲載し、 現在のアンケートを見直す際の参考資料としてご活用いただけます。 現在の研修後アンケートを見直したい、満足度だけでなく行動変容まで確認したい、次年度の研修改善や現場フォローにつながる効果測定を設計したい、という人事・研修企画ご担当者様は、ぜひ解決のヒントとしてご活用ください。

人事は、従業員一人ひとりのポテンシャルを最大限に解放するプラットフォームになるべき ――エピソード3：レゾナック・ホールディングス CHRO 今井のり氏

先進企業の人事から学ぶ――経営課題や持続的成長へのコミットメント

「経営戦略と人事戦略の連動」が重要視されるなか、人事に求められる役割はますます高度化・複雑化している。経営課題や事業課題に向き合いながら、人事としてどのように関わっていけばいいのか。そして、企業の持続的成長に対して、人事的な観点でどんな行動を起こすべきなのか。連載「先進企業の人事から学ぶ――経営課題や持続的成長へのコミットメント」の第3弾は、株式会社レゾナック・ホールディングス CHRO 今井 のり氏が登場。同社は旧・昭和電工と旧・日立化成が統合し、2023年1月に誕生した。今回は、インタビュアーのノンピCHRO三浦氏が、統合プロセスにおける人事としてのあり方やチームの巻き込み方のほか、経営戦略や人材戦略の連動で意識していることや人事として大事にしていることなどを伺った。 プロフィール今井 のり 氏株式会社レゾナック・ホールディングス 取締役 常務執行役員 最高人事責任者（CHRO) 1995年旧日立化成に入社。 経営企画、オープンイノベーション推進、営業・マーケティング（米国駐在）、複数事業の企画・事業統括を経て、旧日立化成で2019年執行役に就任。昭和電工との統合では、旧日立化成側の責任者としてリード。ビジネスパートナーとしてのHR改革などを推進しながら、パーパス・バリューを基に新しい企業文化の醸成、事業戦略にマッチした人材育成に注力。 三浦 孝文 氏株式会社ノンピCHRO／取締役 人事本部長 NTTドコモと電通のつくったモバイル広告会社のD2C、レシピサービスのクックパッドで人事を経験後、2017年に当時のオイシックスに入社。大地を守る会、らでぃっしゅぼーや、シダックスとの経営統合プロセスを人材企画や経営企画の部長として経験。2024年2月からノンピへ出向し現職。 ※ノンピの企業様向けケータリングサービス『EAZY CATERING』

「健康経営銘柄・健康経営優良法人2025」が決定。新設「ネクストブライト1000」で中小規模部門の認定企業は3,063社増加

経済産業省は、2025年3月10日に「健康経営優良法人2025」の認定企業、および「健康経営銘柄2025」の選定企業を発表した。「健康経営優良法人」は、健康長寿社会の実現に向けて、特に優良な健康経営（※）を実践している法人を“評価・見える化”するもので、同省が2016年に認定制度を創設している。また「健康経営銘柄」は、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組む上場企業を同省が選定しているものだ。 【こちらもチェック！】 ●「健康経営銘柄2025」及び「健康経営優良法人2025」の申請受付を開始。中小規模法人部門に「ネクストブライト1000」を新設

次世代経営幹部育成のためのビジネススクール活用術

企業を取り巻く急速な環境変化の波を乗り越え、持続的な成長を実現するためには、次世代経営幹部の育成が不可欠です。 本資料では、次世代経営幹部を育成するための戦略として、ビジネススクール活用に焦点を当て、その効果的な活用方法、選定基準、そして成功事例を交えながら解説いたします。

ご案内／期間限定配信／FCCフォーラム 人材価値を創造する～人的資本経営と組織を支える制度とHRDX

2023年6月より配信された有料セミナー、FCCフォーラム2023「人材価値を創造する」を期間限定で配信決定！ 人気のWEBセミナーを動画視聴版セミナーとして公開いたします！ この期間内、いつでもご視聴いただけます！ ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ オンライン（動画URL視聴版）セミナー 【お申込み後、視聴用URL送付いたします】 ※1．ページ設定の都合上、開催日程・時間を掲載しておりますが、 　　 お申込み後、ご視聴いただけるURLは、適宜お送りさせていただきます。 　　　(ご都合の良いタイミングでご視聴いただけます。) ※2．お申込み確認後、視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ 【無料・WEB講座/期間限定配信セミナー（お申込み後、視聴用URL送付）】 FCCフォーラム2023「人材価値を創造する」 人的資本経営と組織を支える制度とHRDXについての限定配信 本期間限定配セミナーでは、2023年6月に配信したFCCフォーラム2023「人材価値を創造する」より人的資本経営と組織を支える制度とHRDXについての限定配信です。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●開催趣旨 企業経営において、人的資本経営の重要性が高まっています。 従来、人材は「コスト」として捉えられがちでしたが、現在では「投資対象」としての視点が求められています。 人的資本経営では、経営戦略と人材戦略を連動させ、適切な人材投資を行うことで企業価値を向上させることを目指します。 背景には、企業競争力の源泉としての人材強化、外部ステークホルダーからの情報開示要求、法整備の進展などがあります。 具体的には、パーパスを起点とした人材戦略の構築、ジョブ型人事制度の導入、エンゲージメント向上、データ活用による意思決定の精度向上が重要です。 また、人的資本の開示と価値向上を両輪で進めることで、持続的な成長を実現することが求められています。 本期間限定配セミナーでは、2023年6月に配信したFCCフォーラム2023「人材価値を創造する」より人的資本経営と組織を支える制度とHRDXについての限定配信です。 人事制度にお悩みの経営者・人事担当の皆様はぜひご視聴下さい。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご視聴可能なプログラム ▼基調講義 １．人的資本経営とは ２．なぜ今、人的資本経営なのか ３．人的資本経営のポイント ４．人的資本経営実装のポイント ▼「HRDXアカデミー」_組織を支える制度とHRDX １．人的資本経営を実現するHRDXによるデータ活用の取組み ２．人的資本最大化に向けた能力開発 ３．新時代に向けた学ぶ環境、内容、手法をデザイン ４．事例：ライオン様 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●FCCフォーラムとは？ 100年先も一番に選ばれる会社＝「ファーストコールカンパニー（FCC）」を研究し、その成果の集大成として、年に一度WEBオンデマンドにて開催する当フォーラム。 タナベコンサルティングのコンサルタントが現場で実践してきた成果のメソッドを基に共同執筆した、先進企業・異業種企業の事例も数多く掲載しているオリジナルテキストと共に学びを深めます。 2025年のFCCフォーラム2025では、 未来を切り拓く人材育成 すべての人材に経済力を をテーマに開催します。 2025年度のFCCフォーラムでは、「人的資本戦略」「経営者人材育成」「人材育成システム」の3つの観点から人材育成の考え方を具体化し、先進的な取り組みを行う企業の事例を交えて次世代経営者人材の育成法を探ります。 ぜひ弊社セミナーページもご覧ください。 「FCCフォーラム」で検索ください。

PeopleX、AI面接サービス「People XRecruit」を4月に提供開始

社は「地球上で働くすべての人への支援を通して成功に導く（ピープルサクセス）」をパーパスに掲げる、企業の人的資本経営を実現する総合型HRカンパニーです。昨年10月より、新規事業としてデジタルヒューマンによる対話型AI面接サービスの開発を進めておりましたが（※1）、2025年4月の正式リリースが決まりました。 「People XRecruit」は、「あなたの採用チームに、AI面接官を」をコンセプトに、24時間面接可能なAI面接サービスです。いつでもどこからでも面接が可能なので、応募数の増加が見込まれるほか、従来のような日程調整が不要で、面接対応の人的工数／人件費が削減できます。 また、デジタルヒューマン（※2）を活用した対話型なので、候補者も安心して面接を受けることができます。当社の調査によれば、人間よりもAIの面接官の方が「公平に判断される」「緊張せずにのぞめる」という意見が多くなっています(※3)。 そして、新卒採用・中途採用を問わず、また正社員からパート・アルバイト採用まで、幅広い採用目的に対応可能です。 「People XRecruit」の主な機能 ￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣ ■生成AIによる深掘り質問 回答内容に応じて深掘り質問が可能なため、レベルの高い面接を実現可能です。 ■募集職種・応募状況の管理 募集職種ごとに応募URLを発行できます。応募の受付中／停止中を管理できます。また、氏名/応募職種/アドレス/生年月日などを検索、表示できます。 ■募集職種ごとの質問設定 募集職種ごとに質問を設定できます。新卒/中途/パート/アルバイトにあわせて150種類の質問をご用意しております。 ■面接結果の表示 録画データと文字起こしで、面接内容を確認することができます。 ※1,3：PeopleX、バーチャルヒューマンによるAI面接官事業に参入。採用面接でAIを活用し、求職者の採用体験をアップデート（2024/10/23） https://peoplex.jp/news/H7pSbcxV ※2：AIや3DCG技術を使い、実在する人間のような外見で、対話や感情表現などを再現する技術です。2030年には市場規模が5,275億8000万米ドルとなるという調査もあり、今後急拡大が見込まれています。 【デモ動画】 https://youtu.be/n6oP9dzPuSw 【サービス資料ダウンロード】 https://xrecruit.jp/download

3月14日『採用の日』に考える。 採用活動、社員の関心を高めるカギは？

組織づくりのプラットフォーム「sonar HRテクノロジー」を展開するThinkings株式会社（シンキングス、本社：東京都中央区、代表取締役社長：吉田 崇）は、採用担当者へ感謝を伝えることを目的に制定された3月14日「採用の日」に合わせて、「採用活動への社員の関心と協力意識」に関するアンケート調査を実施しました。自社の採用活動に対する社員の関心度を改めて明らかにすることで、採用担当者への支援や感謝につながることを願い調査結果を公開します。 ■調査を実施した背景 3月14日は、採用担当者にありがとうを伝える日です。この「採用の日」に合わせて、Thinkingsでは毎年、採用担当者を応援・支援することを目的に様々な施策を実施してきました。今年は、新卒採用を実施している企業の社員200名（採用担当者を除く）を対象に、「採用活動への社員の関心と協力意識」に関するアンケート調査を実施しました。 現在の新卒採用は売り手市場のため、企業の採用活動において、就活生一人ひとりに寄り添った「個別対応」がこれまで以上に重要になっています。※１　また、採用担当者だけでなく「応募者と社員の接点を増やすこと」に注力して内定承諾率を高める企業も増えており※２、全社的な採用活動への協力が一層求められています。 間もなく新入社員を迎えるこの時期に、社員の採用活動への関心度を明らかにすることで、より協力しやすい環境づくりにつながればと考えています。Thinkingsは今後も、企業の成長を支える採用担当者を応援していきます。3月14日「採用の日」が、採用担当者への感謝を伝える一日となることを願い、本調査がそのきっかけとなれば幸いです。 ※１：「採用コミュニケーション」に関するアンケート調査　　 ※２：with AIに踏み込む、"選ばれる企業"の採用戦略。～2026年卒 採用トレンド予測発表会 イベントレポート～　 ■調査結果サマリー １）76.5%が「採用は企業の成長にとって重要」と回答する一方 、 半数以上が「自社の採用HPを見たことが無い」など関心が低い ２）採用の難易度が高まっている状況は十分に知られておらず、 「新卒の内定辞退率」を知っている企業の社員は27%にとどまる ３）半数以上が「採用活動への社員の協力」がよりよい採用につながる、と考えるが、 実際に「関わりたい」と思う社員は34%にとどまる ４）社員が採用活動に関わりやすくなるカギは、”情報提供”と”動機付け” ■調査結果 １）76.5%が「採用は企業の成長にとって重要」と回答する一方 、半数以上が「自社の採用HPを見たことが無い」など関心が低い 「会社の成長にとって、採用活動はどれくらい重要だと考えているか」を聞いたところ、「とても重要」「やや重要」を合わせて、76.5%の社員が重要だと考えていることが分かりました。一方、「2025年卒採用の、自社の新卒採用ホームページを見たことがあるか」を聞いたところ、「見ていない」が半数以上となり、「採用HPがあるかを知らない」という人も14.5％いるなど、自社の採用活動への社員の関心が低いことがわかりました。 ２）採用の難易度が高まっている状況は十分に知られておらず、「新卒の内定辞退率」を知っている企業の社員は27%にとどまる 近年の「新卒の『内定辞退率※』を知っているか」を聞いたところ、「知っている」と回答した人は27.5%にとどまり、採用担当者が直面する課題への理解が不足していることが伺えます。 ※自社の内定辞退率ではなく、一般的な内定辞退率について質問しています 2024年卒3月卒業時点の「就職内定辞退率」は「63.6％」 引用：リクルート 就職みらい研究所 就職プロセス調査（2024年卒）「2024年3月度（卒業時点）内定状況」より ３）半数以上が「採用活動への社員の協力」がよりよい採用につながる、と考えるが、実際に「関わりたい」と思う社員は34%にとどまる 「採用担当者以外の社員が、自社の新卒採用活動に協力することは、よりよい採用活動や新入社員の定着をサポートすると思うか」と聞いたところ、「そう思う」「ややそう思う」が合わせて56.0％となりました。しかし、実際に「自社の採用活動に関わりたいと思うか」について聞いたところ、「そう思う」「ややそう思う」を合わせて34.0%にとどまり、多くの社員が、採用活動への協力の必要性を理解しながらも、協力意欲につながっていない実態が浮かび上がりました。 ４）社員が採用活動に関わりやすくなるカギは、”情報提供”と”動機付け” 「新卒採用活動に関わりたい/関わりたくない理由」を聞いたところ、関わりたくない理由の多くが、情報不足による不安や懸念、業務への影響を気にする声でした。「どうすれば社員が関わりやすくなるか」を聞いたところ、社員の懸念を取り除くようなガイドライン等の”情報提供”と、業務負荷への配慮やインセンティブの付与、気軽に参加できる、などの”動機付け”が重要であることがわかりました。※ 【自社の新卒採用活動に「関わりたい」と思う理由】 会社の未来は採用にかかっているから 会社をもっと良くしたいから 現場のリアルや仕事の良さを伝えられるから 自分の部署にも新卒者が入社して欲しいから 【自社の新卒採用活動に「関わりたくない」と思う理由】 めんどう・大変そうだから どんなことをするのかわからず不安だから 判断が難しいから、専門職で担当者がいるから 興味がない・関係ないから 忙しい・今の仕事で手一杯だから 【どうすれば社員が関わりやすくなると思うか】 社員に対するガイドラインや説明資料の提示 企業説明会や採用プロセスのスケジュール、必要な人材像などの情報共有 業務負荷への配慮と必要性の説明 現場の率直な意見を提示できる仕組み、オープンな社風 採用へ協力することへのインセンティブの付与 日常業務として扱ってくれること オンライン等柔軟な参加方法の提示 気軽な雰囲気やざっくばらんな会 業務紹介の場、職場体験の場 ※回答は任意、自由記述です。記載コメントは一部抜粋しています。 【調査概要】 ・調査対象：2025年度・2026年度新卒採用を実施している企業の社員（採用担当者を除く） ・調査人数：200名 ・調査期間：2025年2月 ・調査方法：オンラインアンケート ・調査主体：Thinkings株式会社 ・採用管理システムsonar ATS　https://hr.sonar-ats.jp/20250310_saiyonohi ・sonar ATSご紹介1分動画　https://www.youtube.com/watch?v=zsP6iTaiQz0 ・sonar AIについて　https://hr.sonar-ats.jp/20250310_saiyonohi_ai ■Thinkings株式会社について：https://www.thinkings.co.jp

『通信教育およびeラーニングの活用実態調査』を発表

近年、人的資本経営の重要性が高まり、企業には人材育成の成果やプロセスを開示することが求められています。 その中で、効果的な人材育成をどのように実現するかは、多くの企業にとって重要な課題です。 本調査では、人材育成の手法として広く活用されている遠隔教育、特に通信教育とeラーニングに焦点を当て、その実態や効果的な活用方法を探りました。 さらに、人的資本経営の観点から、人材育成に関する情報開示の現状についても明らかにしています。 【注目データ】 ◆eラーニング導入企業⇒ 2019年比で17.8ポイント増加 ◆通信教育とeラーニングの利用目的⇒「多くの従業員に、広く学ぶ機会を提供するため」 ◆通信教育とeラーニングの活用課題⇒学習を通じた行動変容と組織パフォーマンスの向上 ◆人材育成に関する人的資本情報の開示状況⇒実施企業は24.6％にとどまる ◆人材育成に関する人的資本情報の開示内容⇒時間や費用が中心 ◆企業の教育投資⇒増加傾向も対応に差 【報告書内容】 ◆調査概要 ◆調査の全体像 ◆回答者の属性 ◆回答者の所属する企業の属性 ◆通信教育とeラーニングの活用実態 ◆通信教育とeラーニングに関する施策 ◆通信教育とeラーニングに関する効果認識、問題意識 ◆人材育成に関する人的資本情報開示について ◆まとめ～遠隔教育を効果的に活用するために～ 【調査概要】 ◆調査期間：2024年９月 24日～ 2024年 11月 19日 ◆調査対象：日本企業・組織における人事／人材教育部門の担当者・責任者 ◆調査方法：インターネット調査 ◆有効回答：179件

ご案内／人材育成に関する無料相談会／人材ビジョン・教育体系を見直し、最適な人材育成を推進する

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 「人的資本経営」の実現に向けて、人材ビジョン・教育体系を見直し、最適な人材育成を推進する 「人材育成に関する無料相談会」 ※各社1時間予定 本相談会で、事業戦略や経営戦略に基づき、あらゆる育成テーマをご提案できる専門コンサルタントとともに、未来の貴社に必要な人材育成を考えていきましょう。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式で実施いたします。） 　※本相談会はご来場いただく必要はございません。 　　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 　※開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．現在の貴社の教育体系や人事諸制度を多角的に分析し、人材育成に関わる課題を明確化 ２．貴社のビジョンや戦略から必要な人的資本投資をともに考え、実施すべき研修や人材育成コンサルティングを企画 ３．経営人材から新入社員まで、それぞれのテーマに即した人材育成課題を解決する事例・ソリューションを提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「人的資本経営」を実現するために、「未来の人材育成」をともに考える 「人的資本経営」という言葉が使われるようになり、すべての企業が人材に対しての向き合い方を変えようとされています。 その中でも重要な投資となるのが「人材育成」です。多くの企業が「人材育成」を重要な経営戦略テーマとして位置づけ、人と組織の成長に戦略的な投資をしています。 複雑化する経営環境に適応していくために、今までのようにリーダーや新入社員といった階層別の育成だけでなく、DXや戦略構築、パーパス経営、ダイバーシティー、女性活躍やエンゲージメント向上など、より細分化された育成テーマが求められるようになってきました。 また、単なる研修やOJTだけではなく、越境学習やe-ラーニング、ゲーミフィケーションなど人材育成の手段も多様化しています。 このような時代背景の中で求められるのは、「未来の人材育成」です。次世代の経営人材を始めとして、リーダー候補やプロフェッショナルの育成など、今までの延長線上ではなく、全く新しい人材育成を志向していかなければなりません。 未来の会社をつくっていく人材をどのように育成していくのか・・・。 事業戦略や経営戦略に基づき、あらゆる育成テーマをご提案できる専門コンサルタントとともに、未来の貴社に必要な人材育成を考えていきましょう。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・組織や人材に課題感を感じているが、どこから手を付けていいかわからない ・今までの研修を変えていきたい、また新たに研修を実施していきたい ・経営戦略や人事処遇制度に合わせて教育体系を見直していきたい ・人材育成を推進するためのシステム・ツールを導入したい ・リーダーや社員の適性を把握し、人材育成に生かしていきたい ・後継体制や次世代リーダーの育成が追いついていない ・他社事例を聞いてみたい など このほか、エンゲージメントやダイバーシティ、事業承継などのテーマに課題感を感じている方もぜひご相談ください。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

『「越境」支援戦略 人事のための導入のポイントと事例』井上 功（著）（中央経済社）

書籍・本　紹介／レビュー

「可愛い社員には【越境】させよ」。この考えに対して、企業内では“総論賛成・各論反対”となりやすい。異業種越境研修『Jammin’（ジャミン）』を2019年から1,500名（70社）以上に実施してきた筆者 井上功氏はそう語る。 近年、越境学習が注目されている背景には、人的資本経営の実践のための手引き『人材版伊藤レポート2.0』がある。ここで提唱される、「動的な人材ポートフォリオ計画」や「知・経験のダイバーシティ＆インクルージョンのための取組」、「リ・スキル学び直しのための取組」として越境学習が確実な有効策となるからだ。しかし、先述の理由で、導入が黄色信号となり、運営支援者の「人事部」が悩むケースは少なくないようだ。本書は、そういった場面で課題を適切に整理するヒントが満載となっている。組織変革の打開策【越境学習】について、正確な理解を深めるにはチェックしておきたい一冊だ。 【こんな人にオススメ】 ●企業の人事全般に関わる方 ●企業経営者／組織開発・組織力強化のマネジメントに関わる方 【書籍基本情報】 書籍名：「越境」支援戦略: 人事のための導入のポイントと事例 発売出版社：中央経済社 書籍発売日：2025年2月1日

ご案内／人的資本経営やISO30414への対応、ミッション・ビジョンに沿った人事施策へ！人事制度見直し相談会

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 昨今脚光を浴びている「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 「人事制度見直しに関する無料相談会」 ※各社1時間予定 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式） ※本相談会は、ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．問診票（組織・人事チェックリスト）による自社の人事領域における課題の明確化 ２．貴社固有の悩みや問診票から見えた課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス ３．人事領域における課題を解決するソリューションの提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、人事制度上の課題が浮き彫りに。 　～自社の戦略に連動した制度の構築・見直し・運用が今後の課題に～ 2022年8月に実施した人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、各社における「人事制度のこれからの在り方」について共通認識を持っていることがわかりました。 人事制度上の課題を聞いたところ、「評価制度」（53.8％）が最も高く、半数以上の企業が課題と感じていることが分かりました。 被評価者が納得のできる人事評価を行うことで「社員の定着」（27.4％）にも繋がります。 そのため、根本的な評価項目の見直しや考課者訓練を行い、被評価者・評価者の双方の納得感が高い評価制度にする必要があります。 次いで「賃金制度」（40.6％）。また、「経営戦略との連動」（28.9％）も高く、人材の定着のためにも、人事制度（HRポリシー・等級制度・評価制度・賃金制度）が各社の戦略と連動しているかの見直しは急務であると言えます。 また各項目を2021年度と比較すると、「賃金制度」（26.4％→40.6％）や「シニア人材の処遇」（13.2％→25.4％）といった処遇を課題と感じている企業の割合が増加しております。 近年、企業は定年延長や同一労働同一賃金などの処遇に関する問題に直面し、早急に対応しなければいけないため、そのことが増加の要因だと推測できます。 （タナベコンサルティング 人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケート調査 2022年8月17日～31日／［有効回答］197件） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 人的資本経営やISO30414への対応に加えて、ジョブ型人事制度、同一労働同一賃金、働き方改革法など、人事戦略を取り巻く環境は日々大きく変化をしております。 しかしながら、人事戦略の構築においては、「自社に合った仕組み」「自社のビジョンを実現するための仕組み」という面が極めて重要なポイントになります。 そのため、時流をどう取り込み、自社の戦略に活かしていくのかという判断は難しい局面にあります。 タナベコンサルティングでは、創業以来67年間で大企業から中堅企業まで約200業種、約17,000社に経営コンサルティングを実施し、HRの領域においては、累計3,000社を超える企業様をご支援してまりました。 この度、その実績に基づき、本相談会では、同様な悩みや固有の課題を専門コンサルタントと膝を突き合わせて解決する場として、「人事制度見直しに関する無料相談会」を開催いたします。 これを機にご一緒になって円滑かつスピーディーに制度・仕組みの再構築へ取り組んでいきましょう。

「インクルージョン」とは？ 意味やダイバーシティとの関連、推進のポイントを解説

HRの注目ワード徹底解説

多様性が重視される近年、「インクルージョン」という概念が定着しつつある。さまざまな人材が相互に尊重しあい、各々が自身の能力を発揮できている状態を指している。その効果は絶大で、人材の獲得やイノベーションの創出などにもつながると期待されており、企業経営において不可欠な考え方となっている。そこで、本稿では「インクルージョン」の意味やダイバーシティとの関連、推進するメリットやその流れ、ポイントを詳細に解説していく。

ADPがFORTUNE誌の「最も賞賛される企業™」の1社に19年連続で選出

2025年 1月 29日 ROSELAND, N.J.、2025年1月29日/PRNewswire/ -- ADPは人的資本管理（HCM）ソリューションを提供する、優れたグローバルテクノロジー企業です。このたび、FORTUNE®誌の2025年の「世界で最も賞賛される企業」の1社に再び選出されました。ADPが名を連ねるのは19年連続となります。この名誉あるリストは、製品とサービスの品質、グローバルなビジネスにおける効率性、イノベーションなど、重要な分野における実績と評判が考慮されたものです。 「世界で最も称賛される企業」での ADP のランキング状況を見る 「仕事の世界が急激な変化を続ける中で、ADPがイノベーションを起こし、クライアントのニーズの変化に応えようと努力していることをこのように高く評価していただき、大変うれしく思います」とADPの代表取締役社長兼CEOのMaria Blackは述べています。「新しいテクノロジーは仕事を簡素化するのに役立ちます。ADPは、雇用主が労働者に働きかけ、彼らが本来持っている協力、創造、問題解決の能力を開花させられるよう、取り組み続けています。そうした強力なスキルに触発されつつ、人の潜在能力を高め、クライアントとその従業員が有意義な結果を生み出せるようなソリューションを設計しています。」 FORTUNE誌はパートナーのKorn Ferryと協力して、約1,500社を対象にこの企業評価調査を行っています。その中には米国の収益上位1,000社と、収益が100億ドル以上でFORTUNE Global 500™データベースに登録されている米国以外の企業が含まれます。Korn Ferryは、30か国の各業界の大規模企業650社に対して調査を実施しました。極めて評価が高い企業を特定するために、Korn Ferryはエグゼクティブ、ディレクター、アナリストに対して各自が所属する業界の大企業を条件（投資価値、経営の質、製品やサービスの品質、社会的責任、人材を惹きつける力など）に基づいて評価するように依頼しました。ノミネートの対象となる企業は、各業界に対する調査でのスコアが上位半分にランクされる必要があります。 完全なリストが掲載される2025年の2/3月号は、2月18日から売店で販売されます。FORTUNE誌の「世界で最も賞賛される企業」のリストについては、こちらをご覧ください。ADPの詳細についてはjp.ADP.comをご覧ください。 ADPは先日、The Wall Street Journalの経営トップ250にも選出されています。 ADP（NASDAQ：ADP）について 最先端の製品、プレミアムなサービス、他に類を見ない優れた経験で働き方をグレードアップし、従業員の能力を最大限に引き出します。人事、タレントマネジメント、勤怠管理、福利厚生、給与計算などの幅広いソリューションでデータドリブンな人事戦略を実現します。詳しくはこちら：ADP.com

『Wellflow（ウェルフロー）』、株式会社西京銀行で女性の健康課題に関する研修を実施！

Flora株式会社（以下、「弊社」）が提供する法人向けサービス『Wellflow（ウェルフロー）』が、株式会社西京銀行（以下、「西京銀行」）に導入されました。2025年1月24日（金）に、女性管理職（銀行支店長）を対象に、健康リテラシーの向上と働きやすい職場環境づくりを目的とした研修とワークショップを開催しました。本導入を通じて、女性活躍をリードする管理職が、健康とキャリアの両立に関する知識を深めるとともに、実践的な視点から課題解決の方法を学ぶ機会を提供します。また、職場で直面する健康課題に対する理解を深め、より良い労働環境の構築につなげることを目的としています。 今回の導入により、西京銀行では、女性管理職が自身の健康に対する意識を高めるだけでなく、部下や同僚の健康課題に寄り添い、適切なサポートを行うための知識を身につけることが期待されています。 今後も弊社は、西京銀行における女性の働きやすい環境づくりを支援し、健康経営と女性活躍の推進に貢献してまいります。 【導入内容】 西京銀行は、「Wellflow」の管理職向け研修コンテンツを導入しました。 基礎知識からセルフケア・治療などの具体策、仕事と両立する上で欠かせない職場でのコミュニケーションまで網羅。Wellflowにしかないデータや事例を用い、従業員様が面白く聞ける・やりたくなるコンテンツを提供します。 ＜研修で対象とする健康課題＞ ・月経 ・不妊治療 ・育児うつ ・更年期 ＜研修方法＞ ・女性向けウェビナー ・管理職向けワークショップ 2025年1月24日（金）に女性管理職（銀行支店長）を対象として実施した研修では、女性の健康とキャリアに関する学びを深めました。女性活躍をリードしていく女性管理職の方々に、キャリア継続における女性特有の課題について学んでもらい、働きやすい職場環境づくりの第一歩とすることを目的としています。 ＜今回の研修で扱った内容の一例＞ ・女性特有の健康課題が仕事に与える影響 ・働き方、キャリア形成に与える影響 ・女性特有の健康課題とセルフケア ・管理職と健康課題の関係 ・効果的なコミュニケーション さらに、同日に行われたワークショップでは、職場で健康課題を抱える当事者と支援者がそれぞれの立場から課題を共有し、実践できる対応策について話し合いました。座談会形式で意見を交換することで、具体的な解決策を見出す貴重な機会となりました。 ◆株式会社西京銀行　人財サポート部　内田氏からのコメント 西京銀行では、これまで、仕事と家庭の両立支援制度等、「働きやすさ」を中心とした職場環境の整備を進めてきました。今後は、この様な取組に加え、女性がキャリアアップしやすい環境の整備や、女性特有の健康課題の解決に向けた意識改革を推進していきたいと考えています。 今回、その第一歩として開催した研修・ワークショップでは、健康とキャリアの両立に関する理解を深めるとともに、女性管理職が当事者及び管理職の目線から意見を出し合うことで、当行の現状と課題を把握することができました。 今後は、当行の課題解決に向けて、更にこのような取組を発展させ、「女性にとって働き甲斐のある銀行」を目指し、女性活躍に向けて、積極的に取り組んでまいります。 【『Wellflow（ウェルフロー）』について】 『Wellflow（ウェルフロー）』は、弊社が提供する法人向け健康経営支援サービスです。AIとデータ分析を活用しながら、月経や更年期などの性別特有課題に加え、一般的な健康課題についてもホルモンとの関連を踏まえた対策を提案し、全従業員が元気に働きやすい環境づくりをサポートします。また、健康経営施策の考案と効果の可視化、認定取得や採用強化・離職防止対策など企業様のご支援も実施しております。