ＴＥＡＭＵＳ（チームアス）

コクヨ発の"人"支援のソリューション

現場が使える、チームで使える、組織の成長・改善のためのソリューションです

【経営理念の浸透や称賛文化の醸成を後押し！】社内通貨・ポイント制度の運用事例集

社内に「理念の浸透」や「称賛文化」を根付かせることは、組織の一体感やエンゲージメント向上に直結します。そのような文化を後押しする施策として、社内通貨制度があります。 しかし、単にポイント制度を導入するだけでは定着せず、「どうすれば継続的に活用される仕組みにできるのか？」で悩むご担当者様も多いのではないでしょうか。 ―――――――――――――――――――――――――――― 💭 数字に表れにくい社員の頑張りをもっと可視化したい… 💭 部署間の連携が弱く、一体感が生まれにくい… 💭 表彰やMVPだけではモチベーション施策が不十分… ―――――――――――――――――――――――――――― そこで、本資料では「社内ポイント・社内通貨制度」を実際に導入した企業の工夫と成果を詳しく解説。 ・評価制度の確立や行動指針の浸透に効果を上げた事例 ・感謝や称賛を可視化する仕組みを作った事例 ・学びやスキルアップを後押しするポイント設計をした事例 ・数字では見えない行動を評価し、称賛文化を育む工夫をした事例 など、すぐに応用できるヒントが満載です。 社内に「理念浸透・称賛・学びの文化」を定着させたいと考える経営者・人事ご担当者様にとって、必読のお役立ち資料です。

役員報酬制度コンサルティング

役員の役割・責任を明確にし、実行度合いを基軸に置いた報酬制度設計・構築

現行の報酬体系や会社の経営戦略を踏まえ、業界動向や最新の法改正情報を組み合わせた役員報酬制度へ

賃金制度設計・構築コンサルティング

人材の採用・育成・活躍・定着を推進する賃金制度の構築

人事フレームに適合した、賃金体系・賃金構成・賃金水準を検討し、役割・発揮能力が反映される仕組み・賃金制度を構築します。

コストの沼から宝の山へ。1on1の課題特定に特化した「1on1課題発見リサーチ」提供開始。

いまや、部下の成長や信頼関係の醸成、パフォーマンス向上、コミュニケーション促進などを目的として、多くの企業が導入している1on1ミーティング。 しかし、その実態は、本来の目的を果たせていないケースが散見されます。弊社がお話をお聞きしたお客様からも、導入している1on1に感じている課題・悩みの声をいただきました。 「忙しいから出来ないなど、定着している部署としていない部署がある」 「導入から時間が経ち1on1が形骸化してきている。意味あるものにしたい」 「話が業務進捗に偏る傾向があり、メンバーの育成、キャリア開発の対話が十分と言えない」 「1on1は全社で実施しているが、運用は結果的に各部署各マネジャー任せになっている」 良かれと思って導入した施策が、効果を測定できないまま形骸化し、マネージャーとメンバー双方の負担になる。最悪の場合、質の低い1on1は従業員のエンゲージメントを下げ、会社への不信感を募らせ、予期せぬ離職の引き金にさえなり得ます。1on1は、導入して終わりではありません。適切に運用していくことこそが重要です。 ただ、1on1の課題を解決する、と言っても、なにかツールや研修を導入するだけでいいのか、というとそうではありません。各社が抱える現状の課題に適した施策でなければ、それもまた効果が得られないでしょう。 そのため、この根深い問題を解決するには、まず自社の1on1がどのような状態にあるのか、その「現在地」を客観的データに基づいて正確に把握することが不可欠です。そこで、シンギュレイトは、「1on1課題発見リサーチ」を開発しました。

【お役立ち資料】統合報告書 ストーリー設計のコツ～企業価値は「説明」では動かない。「物語」が動かす。

【お役立ち資料】 統合報告書 ストーリー設計のコツ ～企業価値は「説明」では動かない。「物語」が動かす。～ ●資料概要 統合報告書は、単なる情報開示のツールではありません。 企業が「なぜ存在し、どこに向かい、どのように価値を生み出していくのか」を、財務・非財務の両面から一貫したストーリーで伝える手段です。 読み手の共感と信頼を得るには、断片的な情報ではなく、自社らしい価値創造のプロセスを描いた明確な構成とストーリー設計が不可欠です。 企業価値を的確に伝える統合報告書に求められる要素と構成をわかりやすくご紹介いたします。 ●資料内容 ・統合報告書とは ・統合報告書の役割整理 ・統合報告書を作る理由 ・統合報告書の基本構成 ・統合報告書において重要な要素 ・価値創造ストーリー ●長期ビジョン・中期経営計画策定の情報サイトのご案内 タナベコンサルティングが長年の経営コンサルティングで培ってきた知見をもとに持続可能な経営モデルを実現するための、長期ビジョン・中期経営計画に関わる事例、課題解決のヒントなどをコラム・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くご紹介しています。 ※その他、お困りごと、お知りになりたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

人事評価制度構築コンサルティング

評価基準の明確化と評価者スキルの向上で総活躍による企業の更なる成長実現

貴社の思想や価値基準の再定義を踏まえた実態に即した評価基準の明確化と処遇・人材育成との一貫性のある人事評価制度を設計・構築します。

従業員の “働きがい”はどのように確認したら良いのか。「働きがい向上の3つのポイント」を解説

社労士が解説する人事と労務

従業員一人ひとりの「働きがい」を向上させることが、会社の成長にも大きくつながっていきますが、「働きがい」そのものが抽象的なため、それを確認すること自体がとても難しいことです。それでは、従業員の “働きがい” の現状はどのように確認したら良いのか。厚労省資料から、確認するためのポイントを探っていきます。

【27卒採用】96.4％の学生が夏季インターンを希望。理系は“長期志向”、就活長期化による「疲れ」の懸念も

株式会社マイナビは2025年8月20日、2027年卒業予定の大学生・大学院生（以下、27卒生）を対象とした「大学生キャリア意向調査7月＜インターンシップ・キャリア形成活動＞」の結果を発表した。調査期間は2025年7月20日～31日で、27卒生1,856人から回答を得ている。調査結果から、7月時点でのキャリア形成活動の参加率や夏季インターンへの参加意向や学生が理想とする就活スタイルなど、27卒生の最新動向が明らかになった。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

超上流から顧客ニーズを創出する～インサイトセールス実践トレーニング

課題解決だけで満足していませんか？――信頼関係を築く傾聴力と価値共創の手法を学べます。

教育体系構築・人材育成体系構築コンサルティング

人事制度と連動した教育・育成体系を構築し、主体的に学べる教育制度を設計

人材育成方針および人事制度との連動性を図り、各階層・等級別に必要な教育内容を明確化させ、最適な能力開発機会を提供するための体系を構築します。

Z世代対策が辞めない・伸びる！＜３方良しから５方良しへ＞離職防止と成長加速の秘訣

・「若手社員の離職が止まらない」 ・「若手のモチベーションが低い」 ・「若手社員の育て方や接し方がよく分からない」 といったお悩みはありませんか？ 長年培ってきたノウハウを集約した新サービス「若葉リンク」をご紹介します

88％の管理職が「部下の育成」に悩んでいる現実。OJTの限界・デジタルスキル不足…管理職が直面する部下育成の現状と課題とは

株式会社NTTデータビジネスブレインズは2025年8月13日、管理職を対象に実施した「部下の育成」に関するアンケート調査の結果を発表した。調査日は2025年7月7日で、経理部門に所属する管理職221人から回答を得ている。調査結果から、管理職が部下の育成において抱えている悩みなどが明らかとなった。 HRプロ会員なら、会員限定の記事や『HR総研』調査報告／そのほか多数のコンテンツが無料で利用可能！ ＜＜メールアドレスだけの無料会員登録をする＞＞

「新入社員研修」の目的や内容とは？ カリキュラム例や実施形式を紹介

HRの注目ワード徹底解説

新卒採用を行っている企業であれば、配属前の新入社員教育は不可欠だ。学生と社会人はどこが違うのかを認識するとともに、社会人としてスタートするにあたって必要となる基本的なビジネス知識・スキルを身に付けてもらいたいからである。企業文化や価値観の浸透にも重要となる。ただ、どんな内容にすればよいのか迷ったり、思うように成果が出なかったりという悩みも多いだろう。さらに、内製で行うべきか、研修会社に委託すべきかの判断も難しい。そこで本稿では「新入社員研修」の目的や実施形式、カリキュラム例、内製と外部依頼それぞれのメリット、実施時のポイントなどについて、わかりやすく解説していく。

「高齢者雇用×助成金」の最新ガイド2025～シニア活用が企業を強くする！

社労士が解説する人事と労務

少子高齢化による労働人口の減少に伴い、シニア人材の活用を進める企業が増えています。働く意欲と能力を有するシニア人材の雇用を促進することにより、人材不足の課題を解決し、企業の持続的成長を図ることが可能になります。この記事では、シニア雇用について人事担当者が理解しておくべき法制度やメリット・デメリット、活用できる助成金制度についてわかりやすく解説します。

「静かな退職」状態の社員は16.3％…全世代に広がっている実態も。給与・待遇だけでない“やる気低下の要因”とは

株式会社スコラ・コンサルトは2025年8月4日、全国の社員100名以上の企業に勤める一般社員・管理職を対象に実施した「転職や働くこと」に関する意識調査の結果を発表した。調査期間は2025年5月23日～26日で、2,106人から回答を得ている。調査結果から、必要最低限の業務だけを行い、転職の意思はないものの心理的に会社から距離を置く「静かな退職」状態となっている人の割合などが明らかになった。 【こちらもチェック！】 ●日本国内で「“静かな退職”をしている」と自覚する人は6割に。30代・40代・50代にも広がる“Z世代らしい”考え方

「従業員満足度（ES）」とは？ 向上につながる5つの要素と企業へのメリットを解説

HRの注目ワード徹底解説

「従業員満足度（ES）」とは、福利厚生やマネジメント、職場環境、働きがいなどについて社員の満足度を表す指標を意味する。「ES」とも呼ばれ、近年、従業員満足度を重視する企業が増えている。背景にあるのは、労働力人口の減少だ。「従業員満足度」が向上することで、各自の生産性やモチベーションが上がるという。本稿では、従業員満足度の定義や構成する5つの要素、企業へのメリットなどを紹介する。 【知っておきたい関連情報】 ■「従業員満足度（ES）」に関する資料ダウンロード、セミナー、サービス、ニュースなどの最新コンテンツはこちら

「マインドセット」の意味や種類とは？　コーチングや人材育成など場面別事例も解説

HRの注目ワード徹底解説

「マインドセット」とは、固定された考え方や物事の見方を指す言葉だ。マインドセットは先天的な性質や経験、教育、育った時代背景によって形成されるもので、個人の信念や価値観も含まれる。近年では、人材育成の一つの手法としてマインドセット教育を行う企業が出てきている。先行きが不透明なVUCAの時代、組織力の強化に寄与するマインドセット教育はどのように行えばいいのだろうか。本記事では「マインドセット」の意味を改めて説明し、活用事例を紹介する。

【サービス資料】経営戦略セミナー　2026年開催テーマ　ブレイクスルー戦略-揺るぎない成長への意志-

【サービス資料】 経営戦略セミナー 2026年開催テーマ「ブレイクスルー戦略 -揺るぎない成長への意志-」 全国主要都市10会場+オンラインで開催し、2,500名を超える経営者と幹部が参加する日本有数の看板セミナー。 経済動向を踏まえ、次年度の経営環境を予測し、とるべき戦略の基本方向と打つべき具体策を総力をあげて提言いたします。 臨床事例と事業戦略のトレンドなども交え、数多くの経営の現場を支援してきたトップコンサルタントが講義。 事業戦略立案のヒントや、来期に取り組むべき課題を広い視野で捉えていただけます。 ●タナベコンサルティングの経営戦略セミナーとは？ 【1】講師陣はタナベコンサルティングトップコンサルタント 経営現場を熟知するトップコンサルタントが講義を担当。評論・分析のみではなく、実際に活用いただける経営現場目線の気づきをご提供いたします。 また、多岐にわたる業種業態・エリアでのコンサルティング臨床事例から、自社に最適となる指針のヒントが得られるとご好評をいただいております。 【2】経営者・経営幹部が選ぶセミナー 毎年満席、成長企業の経営者・経営幹部に多数参加いただいている当セミナー。 「受講しないと来期が始まらない」と言われるほど、繰り返し参加される方が多く、毎年増席となっております。 札幌から沖縄まで、全国主要都市10会場+オンラインで開催しています。ぜひ最寄りの会場にてご参加ください。 ※開催直近のお申込みは満席が予想されるため、お早めにお申込みください。 ●経営戦略セミナーのポイント ・経営者・後継者・経営幹部・次世代幹部が選ぶセミナーとして、2024年は2,500名以上の方がご参加。 ・現場を熟知したトップコンサルタントが講義。 ・次年度の戦略立案に不可欠な情報収集と方針検討の機会。 ・何かの業種・業態に特化することなく、「経営」の本質から学べる。 ・先進企業・異業種企業の事例を掲載。セミナー振り返り、戦略立案に役立つ、300ページにおよぶオリジナルテキストを進呈。

離職防止　サービス概要

人手不足が深刻化する中、「貴重な人材の離職を防ぎたい」「どうすれば社員が定着するのか？」と考えている担当者様は多いのではないでしょうか。 企業の成長にとって、社員の離職防止は極めて重要です。特に高い離職率が企業の士気やパフォーマンスに悪影響を及ぼすことは間違いありません。 では、なぜ多くの企業でこの課題が解決されずに残るのでしょうか？その一因として、社員と管理職間、および社員同士間のコミュニケーションが効果的に行われていないことが挙げられます。 自己理解と他者理解を深め、自己の感情をコントロールすることで対人関係や組織はもっと良くなります。 本資料では、知識のインプットから柔軟な思考の啓発など、離職防止のデザインをご案内いたします。離職率を下げることを通じて、社員が長く働きたいと思う職場づくりのヒントにお役立てください。