IT・ソフトウェア業のための人事制度のつくり方&事例
掲載日:2025/05/14
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ソフトウェア開発業に適した人事評価制度・賃金制度とはどのようなものか。ソフトハウスやシステム開発会社などソフトウエア業(IT/SIerベンダー・情報システム産業)に焦点を当てた人事制度(賃金制度・人事評価制度)のエッセンスを集約しました。
資料の目次
<目次>1.はじめに ~IT 技術者と人事制度~
2.人事評価制度・賃金制度改革の概略
3.現状分析(1):人件費分析
4.現状分析(2):社員アンケート調査
5.人事評価制度の設計(1):成果・業績評価
6.人事評価制度の設計(2):職務・プロセス評価
7.賃金制度の設計(1):給与制度
8.賃金制度の設計(2):賞与制度
9.新制度への移行措置
IT産業(ソフトウェアベンダー、システムインテグレーター、情報処理会社などのIT企業)においては、システムエンジニア、プログラマー、プロジェクトマネージャーなどSE/PG/PM技術者を中心とする人材の優劣こそが、競争力を左右します。
にもかかわらず、人事評価制度、賃金制度が不十分なために、社員の意欲や定着率の低下を招いている企業が多く見られます。また、単に人事評価制度・賃金制度があるだけで、意図した通りに機能していなければ意味がありません。ソフトウエアと同様に人事制度も、運用する中でバグ(不具合)が見つかれば修正し、実状にそぐわなくなれば大規模なバージョンアップ(人事制度改革)を実施する必要があるのです。
ソフトウェア開発業に適した人事評価制度・賃金制度とはどのようなものか。ソフトハウスやシステム開発会社などソフトウエア業(IT/SIerベンダー・情報システム産業)に焦点を当てた人事制度(賃金制度・人事評価制度)のエッセンスを集約しました。
これらを実現するたに必要な仕組みとして人事制度(賃金制度、人事評価制度)を捉え、弊社事例をもとにエッセンスを集約しました。人事制度の見直しを検討している人事担当者だけでなく、経営トップの方にも必読の一冊です。
【対象業種】
ソフトウェア開発(ソフトウェアハウス、システムインテグレーター)、ITベンダー、情報処理、ソフトウェア販売、ゲームソフト開発 など
会社情報
社名 | 株式会社新経営サービス 人事戦略研究所 |
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住所 | 〒600-8102京都市下京区河原町五条西入本覚寺前町830 京都EHビル6F |
代表者 | 山口 俊一 |
資本金 | 9600万円 |
売上高 | (2022年度)約5億6千万円 |
従業員数 | 80名 [グループ計] |