この先は、会員の方だけがご覧いただけます。会員の方はログインを、会員でない方は無料会員登録をお願いします。
HRサミット2023 ONLINE 講演録
この先は、会員の方だけがご覧いただけます。会員の方はログインを、会員でない方は無料会員登録をお願いします。
1975年一橋大学商学部卒業。一橋大学教授、同大学院商学研究科長・商学部長、一橋大学副学長を歴任。中央大学大学院戦略経営研究科フェロー。2015年に一橋大学CFO教育研究センター長に就任し、現在に至る。無形資産やESG・SDGsに関する各種の政府委員会やプロジェクトの座長を務め、経済産業省プロジェクトでは「持続的成長への競争力とインセンティブ〜企業と投資家の望ましい関係構築」報告書(伊藤レポート)」(2014)、「持続的な企業価値の向上と人的資本に関する研究会」報告書(人材版伊藤レポート)」(2020)、「人的資本経営の実現に向けた検討会」報告書(人材版伊藤レポート2.0)」(2022)を発表し、国内外から高い評価を受けている。また内閣府の「非財務情報可視化研究会」(人的資本可視化指針)の座長を務めた。現在、「人的資本経営コンソーシアム」会長、内閣府「三位一体労働市場改革分科会」委員を務める。
大学卒業後、旭化成に入社。約10年間の人事部門在籍後、海外留学を経て、電子材料系の事業部門で主に事業企画や海外現法の経営に携わる。その後、本社経営企画を経て2019年に人事部長、2023年より現職。
会員登録(無料)でブックマークや会員限定の記事をはじめ
資料請求やセミナー申込み等の会員限定コンテンツが無料で利用できます。
HRプロ会員の方はこちらからログインしてください。
ビジネス環境をグローバルに展開する企業が増えていく中で、ダイバーシティやインクルージョンは単なる倫理的義務の域を越え、企業の持続可能な成長や革新につながる要素として位置づけられています。障害者雇用率な...
人的資本経営を推進する上で、今後重要になってくる「シニアの戦力化・活性化」。そのボトルネックとなるのは、シニア社員自身の自発的、主体的な取組みへの意識改革です。シニア戦力化、それを可能とするリスキリン...
人事担当者の頭を悩ませるバズワード「人的資本経営」。 2022年に「人材版伊藤レポート2.0 (経済産業省)」と「人的資本可視化指針 (内閣官房)」が公表されて以降、人事の現場で広く注目を集める言葉と...
株式会社EdWorksは2024年2月7日、「20代ビジネスパーソンの『上昇志向』に対する意識調査」の結果を発表した。調査日は2024年1月5日で、20代の若手ビジネスパーソン201名から回答を得てい...
HRプロの人事トレンドニュースでは先週、経済産業省による「3月の価格交渉促進月間」の通達や「健康経営優良法人2024」の選定のほか、「キャリア自律」についての調査結果、「評価がフラットな日系大手企業の...
株式会社ジェイックは2024年1月17日、「キャリア自律についてのアンケート調査」の結果を発表した。調査期間は2023年9月19日~11月29日で、同社の就職支援サービスを利用して就職・入社した20代...