レバレジーズ株式会社は2024年4月1日、「入社後の配属先に関する調査」の結果を発表した。調査期間は2024年1月26日~2月16日で、同社が運営する新卒向け就活サービスに登録していた2024年卒業の大学生(調査当時、以下「24卒生」)131名から回答を得ている。本調査結果から、入社前時点での配属先の決定有無や、配属先が希望と異なった場合の早期退職の検討有無などが明らかになった。
【配属ガチャ】「配属先が希望と違う」理由で新卒生の24.6%が“早期離職・転職”を検討。「いつ決まるかわからない」も不安材料に

【配属先の決定有無】決定/未決定ともに「約半数」に。決定のうち、9割超は「希望通り」との声

昨今は“配属ガチャ”という言葉が話題になるなど、就活生にとって「配属先が希望に沿うかどうか」が企業選びの重要な指標となっている。入社後の配属内容(部署や勤務地など)が本人の希望通りにはならなかったことで早期離職する実態もあるようだが、24卒生の入社予定企業における配属先の決定状況や、配属先に対する価値観(2024年2月時点)は、どのようになっているのだろうか。

はじめにレバレジーズは、「入社後の配属先(エリアや部署)は決まっているか」を尋ねた。すると、約半数が「配属先は決まっている」(50.4%)と回答した。一方、「決まっていない」(49.6%)も半数程度となった。

そこで同社が、配属先が決まっている人に「希望通りだったか」と尋ねたところ、「希望通りだった」(95.5%)が9割を超えた。入社前時点では、配属が希望と異なることによる早期退職の実態とは乖離する結果となった。
入社後の配属先(エリアや部署)が決まっているか/配属先は希望通りだったか
配属先が希望と異なる場合「約4人に1人」が早期退職を検討。「希望の勤務地・エリアではない」が理由の上位に

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続いて同社は、入社後の配属先が決まっていない学生に対して「配属先が希望と異なる場合に入社辞退や早期退職を検討するか」を聞いた。すると、「入社辞退や早期退職(入社後半年以内の退職)を検討する」(24.6%)との回答は約4人に1人となった。

あわせて、具体的に「どのような点で希望と異なる場合に辞退を検討するか」を自由回答で聞いたところ、「希望の勤務地・エリアではない」が目立って多かったという。この結果から同社は、「『家族や友人との会いやすさを重視して住み馴れたエリアから離れたくない』、『勤務地が希望と異なるとライフプランを立てづらい』と考える学生が一定数存在するのではないか」と推察している。
配属先が希望と異なる場合に入社辞退や早期退職を検討するか

配属先が希望と異なる場合は「仕事内容・身につくスキル」が入社意欲に大きく影響か

そこで同社は、「配属先が希望と異なる場合でも、入社辞退や早期退職を検討しない」とした学生にその理由を複数回答で聞いた。すると、「スキルをつけたいから」(19.2%)が最多で、以下、「仕事内容に興味があるから」(17.2%)、「せっかく希望の会社に入社したから」(17.2%)と続いた。

これを踏まえて同社は、「学生が仕事内容や身につくスキルに魅力を感じているかどうかは、入社意欲に大きく影響すると言える。仕事内容や身につくスキルなど学生が入社企業に惹かれていたことが企業の実態と異なった場合、入社後の早期退職の可能性が高まることも考えられる」との見解を示している。
配属先が希望と異なる場合でも、入社辞退や早期退職を検討しない理由

通知時期は7割以上が「入社前」を希望。「スケジュールを立てづらい」、「不安」が理由の上位に

最後に、同社が「配属先の通知時期についての希望」を尋ねたところ、「内定通知後~入社前」(41.2%)が最も多く、続いて「内定通知と同時」(22.9%)、「内定通知前」(11.5%)となり、合計で7割以上が入社前を希望した。

そこで、「入社前に配属先の通知がほしい理由」を複数回答で尋ねたところ、「入居先を探す必要があるから」(23.1%)が最多で、次に「単純に不安だから」(14.9%)が続いたという。スケジュールを立てづらいといった明確な理由だけでなく、心理的不安を理由とする人も少なくないため、企業は「いつ配属通知を予定しているか」、「いつ配属先が確定するか」を早めに伝える必要がありそうだ。
配属先についての希望通知時期
本調査結果から、2024年2月時点で24卒生の約半数が入社予定企業の「配属先が決定済み」だとわかった。一方で、「決まっていない」とする回答も半数程度あり、そのうち約4人に1人が、配属先が希望と異なった場合に入社前辞退や早期退職を考えていることも明らかとなった。企業側は、配属先を通知する際、学生がどのような点に魅力を感じて入社を決めたのかをしっかりと把握することが重要だろう。そのうえで、その魅力と絡めて配属先選定の理由を本人に伝えることが、早期退職の防止につながるのではないだろうか。

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