NEW離職改善に特化した『ourlyサーベイ』

掲載日:2026/08/28

東証プライム上場企業を含む250社以上の組織改善を支援!

離職改善に特化したサーベイで、パルスと組織診断を提供。優先して手を打つべき部門の特定から施策の提案から効果検証までを支援します。

サービス基本情報

実績社数:250社以上
対象主要業界:すべて
対象地域:全国(オンライン/対面可)
対象企業規模:101〜300名
301〜500名
501〜1000名
1001〜5000名
対象主要階層:経営者・経営幹部
経営幹部候補
管理職
リーダー・主任・マネージャー
対象主要職種:人事・労務
総務・管理部門
費用:100円〜/人
提供会社:株式会社ビットエー ourlyカンパニー

解決できる課題・このサービスをおすすめしたい企業

社員のエンゲージメントを高めたい

250社以上の組織開発支援の事例と、企業のコンテキストを把握した上で施策を提案し、実行後の効果検証まで伴走します。

自社の組織の特徴を診断したい

他社との比較ではなく、自社の定着力を6つの項目でスコア化。どの部門のどこが弱いかを特定し、改善効果が最も大きい項目から手を打てます。

従業員満足度(ES)を高めたい

従業員が「辞めない理由」にフォーカスし、つながり・上司・仕事など6項目に分解。優先的に改善すべき要素を特定し、施策立案と効果検証まで伴走。

サービス内容

組織の定着力を6項目で診断し、手を打つべき部門が一目でわかる

なぜ人が辞めるのかではなく、なぜ人が留まるのかを測ります。離職研究で確立されたジョブエンベデッドネス理論(Mitchell, Holtom, Lee ら, 2001)をもとに、組織の定着力を「つながり」「会社と合う」「チームと合う」「仕事と合う」「上司と合う」「報酬・待遇」の6項目に分解。総合スコアが1つ出て終わりではなく、どの構成要素が弱っているのかを構造で示します。

さらに「この会社に残りたいか(継続意向)」と「この会社を人に勧めたいか(eNPS)」の2軸で全部門を9つに分類。会社への愛着は高いのに継続意向が低い層など、全社平均では埋もれてしまうセグメントを特定します。部署別・役職別に、どの項目が前期比でどう動いたかまで確認できます。

他社との偏差値比較ではなく、自社の構造と時系列で診るのがourlyの考え方です。加えて、6項目のうちどれを改善すれば継続意向や愛着への効果が最も大きいかを自社内のデータから算出するため、限られた人事のリソースをどこに投下すべきかが決まります。

設問は自社が手に入れたい組織状態から逆算して自由に設計できます。規模・フェーズ・業種・組織構造に合わせた設問設計に対応しているのは、ourlyサーベイの大きな特徴です。

従業員が組織に留まる理由を可視化する「定着力診断マップ」

従業員が組織に留まる理由を可視化する「定着力診断マップ」

月1回のパルスサーベイで、一人ひとりの変化の兆しを捉える

離職は、本人から辞意が伝えられた時点ではすでに手遅れになっていることがほとんどです。ourlyのパルスサーベイは、離職に効く「業務負荷」「心身コンディション」「モチベーション」「上司との関係」「つながり」の5領域を、月1回の短い設問で測定します。回答負荷を抑えているため、現場に負担をかけずに毎月の変化を追えます。

特徴は、気づいて終わりにしないことです。コンディションが落ちた社員を優先度と要因つきでレポートし、人事が誰から手をつけるべきかを迷わない状態にします。面談で確認すべき項目も提案するため、ケアの型を持っていない管理職でも面談が成立します。

さらに、対応状況を進捗として管理できるため、決めたケアが最後までやり切られます。対応の履歴は時系列で記録され、担当者が代わっても経緯がそのまま引き継がれます。本人の気持ちが固まってしまう前に、打ち手を実行しきるための仕組みです。

四半期ごとに組織の構造を診る組織診断サーベイと組み合わせることで、個人の変化への対処と、組織の構造改善の両方を回せます。

離職が発生する5つの要因の変化を時系列で可視化。

離職が発生する5つの要因の変化を時系列で可視化。

組織開発コンサルタントが、結果の解釈から施策の実行まで伴走

サーベイの結果が出ても、それをどう読み、何をすればよいのかが分からなければ組織は変わりません。ourlyは東証プライム上場企業を含む250社以上の組織開発を支援してきた実績をもとに、組織開発コンサルタントが伴走します。

結果レポートを渡して終わりにせず、自社の文脈に沿って何が起きているのかを解釈するところから支援します。提案する施策は一般論のフレームワークではありません。過去に実施した施策とのシナジーもふまえて提案します。

そして実施した施策が効いたのかどうかを、スコアの時系列変化で検証します。有効だったのか、実行方法の改善が必要なのか、判断に必要な情報が足りないのかを切り分けるため、施策が打ちっぱなしになりません。

測って終わりにしないことが、サーベイの形骸化を防ぐ最大の対策です。

組織のコンテキストに合わせた施策提案と実行支援

組織のコンテキストに合わせた施策提案と実行支援

事例紹介・導入企業の声

「気づいたら辞めていた」をなくす。3年以内離職率を30%から14.8%へ改善した、埼玉県の総合建設業の取り組み

  • 平岩建設株式会社(建設業・従業員数150名)

    社員は基本的に現場へ直行直帰するため、若手が顔を合わせるのは配属先の上司と先輩だけでした。「いつの間にか新入社員が入っていても顔も名前も知らない、あるいは、気づいたら辞めてしまっていた」。20代の離職率は一時30%近くに達していました。

    同社が突き止めた原因は、給与や労働条件ではありません。
    相談できる相手が現場にしかいない、でもその現場の上司には相談しづらい。そんな孤独感が若手の離職につながっていた、ということでした。

    これは、ourlyサーベイが測る6項目のうち「つながり」と「上司と合う」が欠けている状態です。この2つが弱っている組織に、待遇改善や称賛制度を打っても効きません。実際、同社は当初、社員同士がポイントを送り合う称賛ツールを検討していましたが、「そもそも顔も名前も知らない相手を、どうやって褒めるんだ」という結論に至り、まず社員の人となりを知ることから始める方針へ転換しました。

    打ち手は、プロフィールの充実と、新卒社員による月1回の現場レポート。結果、3年以内離職率は30%から14.8%へ改善し、直近年度の新卒退職者はゼロに。新卒採用数も2名から10名へ増えています。

    どこが弱っているかを正しく特定できれば、打つべき手は変わります。ourlyサーベイは、その特定から施策の実行、効果検証までを支援していただけます。

よくある質問

Q.ourlyサーベイと他のサーベイツールの違いは何ですか?
A.スコアを出して終わりにしない点です。手を打つべき部門の特定から施策の提案、実施後の効果検証まで対応し、組織開発の専門家が伴走します。
Q.サーベイ疲れや形骸化が心配です
A.答えても何も起きない状態をなくすことが最大の対策です。サーベイの実施が必ず施策の提案と効果検証につながる設計です。また、回答負荷を抑えた設問構成にしています。

会社情報

社名 株式会社ビットエー ourlyカンパニー
住所 〒141-0031 東京都品川区西五反田一丁目5番1号 A-PLACE五反田駅前ビル5階
代表者 坂本良介
資本金 31,590,700円
売上高 非公開
従業員数 300名(ビットエー全体)

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