日本企業で働く外国人が増え続け、平成26年度に過去最高を記録した(※1)。
日本企業に採用される外国人は、ある程度の英語力を持ち、日本語を学習している人が多いが、ビジネスシーンでのさらなる日本語力の向上や、社員とのコミュニケーションのための日常会話としての日本語力が必要なことは言うまでもない。日本語力習得の強力な支援ツールが公文式日本語教育だ。公文式学習方式は半世紀を超える歴史を持ち、世界48カ国、400万人以上の学習者を誇っている。そのメソッドを日本語教育に応用したのが、公文式「日本語学習プログラム」だ。

今回は日本語チームリーダーの一村隆氏にお話をうかがい、公文式日本語学習プログラムの特長とメリット、そして導入事例をご紹介しよう。
英語・中国語・ポルトガル語で学べる公文式日本語教育 「安心の定額制」で高い成果をあげる

KUMONメソッドを、日本語の学習にも

―――― 公文式といえば一般に「数・英・国」といったイメージですが、外国人向けの日本語教育事業は、どのような経緯でスタートしたのでしょうか。

一村
 日本語教育事業の歴史は1984年に遡りますが、その少し前に英語と国語の教材が相次いで誕生したことが端緒となっています(英語は1980年、国語はその翌年にスタート)。それまで算数・数学の1教科で磨き上げてきたメソッドを初めて語学教材に展開できたわけです。そしてその当初から、外国人が日本語を学べる教材も開発したいという思いがあったのです。検討の結果、自習しやすいよう媒介言語を用いた教材とし、英語版と中国語版の2種類からスタートしました。その後ブラジル人からのニーズに応えるため、1990年にポルトガル語版が加わりました。

これら3つの言語の教材は、2012年に全面改訂を行いました。それまで言語ごとに異なっていた内容を統一したことにより、学習者からのフィードバックをすべての教材に反映させやすくなりました。

公文式日本語教育の最大の特徴は「一人ひとりに合わせた学習」

英語・中国語・ポルトガル語で学べる公文式日本語教育 「安心の定額制」で高い成果をあげる
―――― 以前から外国人向けの日本語学校が存在しますが、公文の日本語教育はどこが違うのですか。

一村
 最大の特徴は「一人ひとりに合わせた学習」ができるということです。一人ひとり日本語力が異なりますから、最初に日本語の学力診断テストを行ってレベルを判定します。そして、それぞれの日本語レベルにぴったり合った教材で着実に日本語力を身に付けていくことができます。

教材は、4A~2Aの入門、A~Cの初級1、D~Fの初級2、G~Iの中級、J~Lの上級、に大別され、1レベル200枚、全15レベル3000枚ものスモールステップで構成されています。
このスモールステップは、算数の計算問題から始まった公文式の最大の特徴です。毎日10枚程度の教材を40~50分学習し続けることによって日本語力が養われます。

担当インストラクターによって学ぶ意欲を高める

―――― 自学自習ではモチベーションが重要です。どのようにやる気を引き出すのですか。

一村
 CDを聴きながらプリント教材を学習し、「読む・書く・聴く」力を養うことが基本です。モチベーションをサポートするために、学習者一人ひとりに担当インストラクターがつきます。学習者はインストラクターに学習済みのプリント教材を郵送し、インストラクターは採点・アドバイスをして返送します。さらにSkypeを利用する月2回の「Online音読レッスン」(1回約20分)があり、読み方や発音を確認します。

担当インストラクターは、学習者の進捗状況を把握し、学習による成長をフィードバックしたり、疑問点や質問に回答するなどのサポートを行います。このサポートが学習者の意欲を高めることに貢献しています。

海外からの新卒採用に対して、公文式日本語学習を採用

英語・中国語・ポルトガル語で学べる公文式日本語教育 「安心の定額制」で高い成果をあげる
―――― 海外で採用した学生の日本語教育に公文式を採用する企業が増えているそうですが、その背景と実例を教えてください。

一村
 以前は外国人採用では日本語がかなりできる学生を対象としていました。しかし近年では優秀人材を確保するために日本語力を不問にし、海外の大学から能力本位で採用する企業が増えています。特にエンジニアの場合は、日本にいても仕事は英語を使うことが多く、日本語力は必須でない場合もあります。

しかし、日々の暮らしでは日本語力があった方が格段に生活の質が上がります。日本語ができないことが生活でのストレスになり、離職してしまうリスクもあります。
そこで、直接的な業務以外の面からも、公文式の日本語学習を採用する企業様が増えています。

引越しの申し込み、電気や水道、役所の手続きが一人でできたHeさん

英語・中国語・ポルトガル語で学べる公文式日本語教育 「安心の定額制」で高い成果をあげる
―――― 導入された企業様と受講者の声をお聞かせいただけますか。

一村
 東洋エンジニアリング様(※2)は、2014年1月から、公文式日本語を導入してくださっています。その理由は、海外で採用し日本で働くエンジニアが「一日も早く日本語力を日常生活で困らないレベルにまで上げたい」というものでした。

 2013年入社のHe(へ)さん(出身国:中国)は「いつも電車のなかでCDを聞いてリスニングの練習をし、家に着いたらプリントをやるので、時間をとても有効に活用できます。それに、月に2回のスカイプで の先生(公文式日本語インストラクター)との音読レッスンでは、先生に日本語が上達したことをほめてもらえ、学習のアドバイスも受けられるので、とても励みになります」と語っています。Heさんは奥さんを中国から呼び寄せて、結婚を機に引っ越ししましたが、引越しの申し込み、電気や水道、役所の手続きなどもぜんぶひとりでしたそうです。

 このような事例は、公文のホームページでまとめて紹介しています。大手企業の実例の他に、海外からの留学生を受け入れる高校や大学での採用事例もあるので、参考にしてください。

気軽に使える「一人毎月9,720円だけ」の定額制

―――― 外国人の日本語教育は、多くの企業人事にとって新しい課題だと思います。一村さんからなにかアドバイスはありますか。

一村
 公文式日本語教育は、働きながらいつでもどの段階からでも始められるのがメリットです。語学学校などでは、開始時期が決まっていたり、レベルが自分に合わない場合もありますが、公文式ではそういうムダがありません。学習は自分のペースで隙間時間に行えるので、仕事の妨げにもなりません。お問い合わせをいただいてからゆっくり検討していただき、毎月20日までにお申し込みをいただければ翌月1日からスタートできます。

 「最低でも半年~1年」などの縛りもありません。申込金も無く、費用は一人毎月9,720円だけ。これにプリント教材、CD代、採点代、サポート講師のOnline音読レッスン代のすべてが含まれています。企業様のご契約も、お一人からお申込みいただけます。
気に入っていただけなければ解約料もなく解約が可能ですから、気軽に使っていただき、実際に効果を確認していただきたいと思います。

―――― どんどん進んでも、じっくり取り組んでも月9,720円で自分のペースで学習ができるわけですね。お話を伺って、着実に力が付く内容で大変良心的な価格設定だと思いました。多くの企業様でご利用いただいて、日本で働く外国人の方々に日本語でのコミュニケーションの楽しさを実感していただきたいと思います。本日はありがとうございました。
<文中注釈について>
※1 厚生労働省「外国人雇用についての届出状況」(平成 26 年 10 月末現在)によれば、外国人労働者数は
787,627人で、前年同期比70,123人、9.8%の増加。平成19年に届出が義務化されて以来、過去最高を更新した。
国籍別では、中国が最も多く311,831人(外国人労働者全体の39.6%)。次いでブラジル94,171人(同12.0%)、
フィリピン91,519人(同11.6%)の順。

※2 東洋エンジニアリング : 石油や化学をはじめ、各種産業の大規模プラントの設計・建設・施工管理などを担う総合エンジニアリング会社。エンジニアリング専業会社としては日本でも大手3社のひとつであり、世界各地にグループ会社と活動拠点がある。
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