少子高齢化や学生の価値観の変化、HRテクノロジーの普及やジョブ型雇用の広がりなどによって、企業の新卒採用手法は大きく変化しつつある。さらにコロナ禍が収束しない中で、いわゆる“ニューノーマル”に適応した採用手法も求められるようになってきた。本講演では神戸大学大学院経営学研究科 准教授 服部 泰宏氏と、ProFuture株式会社 代表取締役社長/HR総研 所長 寺澤康介による解説およびトークセッションを通じて、新卒採用手法の革新に向けた取り組みについて考察する。

講師

  • 服部

    服部 泰宏 氏

    神戸大学大学院経営学研究科 准教授

    神戸大学大学院経営学研究科准教授。神奈川県生まれ。 国立大学法人滋賀大学専任講師、同准教授、国立大学法人横浜国立大学准教授を経て、 2018年4月より現職。 日本企業における組織と個人の関わりあいや、ビジネスパーソンの学びと知識の普及に 関する研究、人材の採用や評価、育成に関する研究に従事。 2010年に第26回組織学会高宮賞、 2014年に人材育成学会論文賞、2020年に日本労務学会学術賞などを受賞。



  • 寺澤

    寺澤 康介

    ProFuture株式会社 代表取締役社長/HR総研 所長

    1986年慶應義塾大学文学部卒業。同年文化放送ブレーン入社。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。常務取締役等を経て、07年採用プロドットコム株式会社(10年にHRプロ株式会社、2015年4月ProFuture株式会社に社名変更)設立、代表取締役社長に就任。8万人以上の会員を持つ日本最大級の人事ポータルサイト「HRプロ」、約1万5千人が参加する日本最大級の人事フォーラム「HRサミット」を運営する。

2022新卒採用動向の注目データ
ProFuture株式会社 代表取締役社長/HR総研 所長 寺澤 康介

新卒採用のあり方が変化を続ける中、コロナ禍によってさらに環境は激変し、従来の採用手法が通用しないものになりつつあります。流行の手法に飛びつくのではなく、真の採用革新に向けて、その核となるものを考えなければならない時代です。

2022年新卒採用の動向を大きくまとめると、以下の6つのポイントがあるように思います。
このうち「学生の志向の変化が顕著」という点について、学生および企業を対象にHR総研で実施した『2022新卒採用動向』の調査データをもとに説明させていただきます。

学生側の意識・求職活動について

文系・理系を問わず、学生は企業の働き方改革に対して大きな関心を持っています(図1)。また応募先企業を探す際に学生が重視する点としては、「福利厚生」や「社風・企業文化」の重要度が増しています(図2)。在宅勤務には賛成する学生が圧倒的に多く、反対の声はほとんどありません(図3)。

▼図1 働き方改革の取り組み状況への関心(文理別)


▼図2 「社員が実際にどのように働いているか」への関心(文理別)


▼図3 在宅勤務を推奨する企業が増加する動きへの意識(文理別)

そうした中の採用において、面接形態として「オンライン面接」を支持する人は多く、上位とされる学校群ほどその傾向が強くなっています(図4)。通年採用化についても学生は受け入れているようです(図5)。

▼図4 よかった面接形態


▼図5 新卒一括採用にキャリア採用を含めた通年採用化について

「逆求人型就職サイト」を利用した学生は約4割。これも上位とされる学校群ほど利用率は高くなっています(図6)。

▼図6 逆求人型就職サイトの利用状況

ジョブ型採用、および特別なスキルや能力を持った人材に対して特別な処遇を提示するという動きに対して「反対」はほとんどなく、急速に受け入れられつつあるという状況です(図7と8)。

▼図7 ジョブ型採用(職種別採用)の拡大について

▼図8 特別スキル・能力を持った人材には特別の処遇を提示する動きへの意識(文理別)

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