【接客・接遇レベルを向上させたい企業・団体様必見】ANA流 最上級のおもてなし研修 アドバンスコース

-------------------------------------------------------- 「マニュアル通りの接客になってしまい、お客様に対して柔軟な対応ができない」 「お客様の要望をうまくヒアリングできず、顧客ニーズにあった解決策や商品の提案ができない」 「従業員の接客・接遇のレベルアップを図り、顧客満足度を高めたい」 -------------------------------------------------------- など、お客様対応の現場において課題やお悩みをお持ちの方も多いのではないでしょうか。 お客様の要望にただ答えるのではなく、相手のニーズを汲み取り、適切に判断し対応できる 「おもてなしの実践力」を従業員一人ひとりが身につけることで、企業のイメージアップや 顧客満足度の向上に大きくつながります。 本研修では、相手の視点に立つことの重要性を理解し、 相手のニーズに応えるための「気づく力」と「感性」を養います。 また、実践的なロールプレイを通して、対応力のバリエーションを増やします。

日本企業のエンゲージメントの今とこれから～学習院大学 守島教授とHR総研が1年間のサーベイ結果を分析

【HRサミット2024講演録】 労働人口の減少等に伴い人材不足が深刻化する現代において、従業員エンゲージメントの向上は、 企業にとって必須ともいえる課題になっています。 また昨今では人的資本経営の重要なKPIとして従業員エンゲージメントスコアが挙げられており、 多くの企業がエンゲージメントに関する取り組みを強化し始めました。 果たして今、その実情はどのようになっているのでしょうか。 そこで2023年5月にProFuture株式会社がリリースした、学習院大学教授 守島基博氏監修の 無料エンゲージメントサーベイ「エンゲージメントコンパス」のほぼ1年間のサーベイ結果を元に、 守島教授とHR総研が協同で日本企業のエンゲージメント傾向を徹底分析。 本講演では、その結果をご紹介しながら、これからのエンゲージメントの在り方について 守島教授に解説いただきました。

自社にあった若手人材のオンボーディングのポイントとは～新入社員のエンゲージメント合同調査結果から探る

【HRサミット2024講演録】 価値観が多様化しているZ世代の若手社員が自社に定着しいきいきと活躍できるよう、 効果的なオンボーディングを重要課題とする企業が増えています。 企業においては、次世代を担う若手人材が自社に愛着を持ち、意欲的に働ける環境を創出するため、 彼らのエンゲージメントの現状を把握するとともに、さらなるエンゲージメント向上を目指して、 自社に合った適切な施策に取り組むことが求められています。 このような背景を踏まえ、HR総研では、33社626名の2023年度新入社員を対象に就業して約1年が経過したタイミングで、どのようなエンゲージメント状態にあるのかを可視化する合同調査を実施しました。 本調査の結果をもとに、今後の新人オンボーディングをより効果的なものとするためのポイントについて、 様々な角度から解説しました。

『組織変革の教科書 リーダーが知っておきたい人と心の動かし方』古野庸一、今城志保、武藤久美子（著）（東洋経済新報社）

書籍・本　紹介／レビュー

マネージャーの多忙は今に始まった話ではない。 組織の目標達成に責任を持つマネージャーは、メンバーを通じてなんとか業績を高めることに取り組んでいる。しかし、メンバーの性格や能力、経験、志向・価値観、相性といった影響を加味し、成長を促すことは容易ではない。チームを効果的にマネジメントするためには様々な試行錯誤が必要で、業績を維持しながら試行錯誤するその苦難の大半はマネージャーが引き受けている。 本書はそういった組織活性化・変革に取り組むリーダーに向けた実践的なガイドだ。 リクルートマネジメントソリューションズ「組織行動研究所」の著者らは、「まず、何から始めるべきか？」という問いを出すことからスタートする。そして、「組織状態を改善しながら、集団に働きかける」メソッドとステップを章ごとに解説。長年にわたる同社の調査・研究を基に、メンバーのやる気を引き出すコミュニケーションや心理的安全性、リーダーシップのあり方が多角的な視点で考察されていく。また、最終章では「組織リーダー（管理職層および人事）」が自身のキャリアをどう捉えるべきかについて語られている。組織責任者が直面する課題を解決するための強力な指針となり、リーダーとしてさらに一段成長する貴重なツールとなることだろう。 【書籍基本情報】 書籍名：組織変革の教科書　リーダーが知っておきたい人と心の動かし方 発売出版社：東洋経済新報社 書籍発売日：2024年10月30日

【2024年10月】HR総研 調査報告集「次世代リーダーの育成に関するアンケート 」、ほか

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report 2024年10月」を公開いたしました。 今月は、「次世代リーダーの育成に関するアンケート 」と、「若手社員の育成に関するアンケート 」、二つの調査結果報告をお届けします。各社各様のHRX（ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。 ====== 【次世代リーダーの育成に関するアンケート】 デジタル化や世界情勢の変化で、ビジネス環境が目まぐるしく変化する現代において、柔軟な思考と素早い決断力を持つ次世代リーダーの育成は、企業の生き残りと成長の鍵を握っている。 HR総研が実施している人事の課題に関する調査でも、「次世代リーダーの育成」は例年トップの項目になるなど、多くの企業において、優先的に取り組むべき事項として認識されている。しかし、効果的な育成方法や評価基準の確立には多くの企業が苦心している現状がある。 HR総研では、選抜型研修や配置を通じての育成等、各企業の次世代リーダー育成への取り組み実態について最新動向を調査した。 ＜概要＞ ● 次世代リーダー確保の方針、8割が社内登用重視 ● 現場に近い実務責任者の育成を重視、7割の企業で「部門長」を育成ターゲットに ● 候補者のキャリアパス「複数部門を経験後、マネジメント層へ」が最多 ほか ＊ 【若手社員の育成に関するアンケート】 企業の将来を担う若手社員の育成は、組織全体の活性化にもつながる企業成長の大きな鍵であり、多くの企業にとって重要な取り組み課題であるといえる。早期戦力化と定着率向上の両立、個々の適性や志向に合わせた柔軟な育成アプローチなど、若手社員育成にあたって企業が取り組むべきする課題は多岐にわたる。 若手社員の潜在能力を最大限に引き出し、エンゲージメントを持続的に高めるための育成戦略とはどのようなものなのだろうか。 HR総研では、若手社員の育成の実態を明らかにし、効果的な取り組みを探るアンケートを実施した。 ＜概要＞ ● 大企業の8割以上が育成計画を作成、中小企業との差は？ ● OJTの体制整備、6割の企業が実施 ● 中核人材の確保、成果を実感できているのはわずか2割 ほか

ご案内／周年を節目と捉え会社と組織を未来に繋ぐブランディングセミナー

周年を節目と捉え会社と組織を未来に繋ぐブランディングセミナー 「PMVVの一新」や「組織・人材づくり・採用ブランディング」のノウハウ大公開！ ＼ リコージャパン株式会社・株式会社タナベコンサルティング共催 ／ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●開催趣旨 創業（設立）より、10年・30年・50年・100年と、企業は歴史を重ねていく上で、必ず「周年」という節目を迎えることになります。 「周年」は今日まで経営活動を続けて来れたことをあらゆるステークホルダー（株主・お取引先・社員）とお祝いすると共に、この先の「自社の未来」に対して、清新にそして堅実に向き合っていくための良き「機会」であると捉えております。 具体的には、これまでの「過去」を振り返り、「現在」置かれている状況を俯瞰し、「未来」を見据えて、明確な打ち手を考えていくことが何より大切であると考えます。 そこで今回のセミナーでは、リコージャパンとタナベコンサルティングによる特別企画として、ご参加いただく企業様の「周年」という節目を 会社と組織を未来に繋ぐための良き機会と捉え企業価値を高めていくための、「PMVVの一新」や「組織・人材づくり・採用ブランディング」について、具体的な実践事例を交え、「各社が次の節目に向けて」取り組むべきポイントをご紹介いたします。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●セミナーのポイント １．周年を節目としたPMVV一新の極意 ※PMVV（パーパス・ミッション・ビジョン・バリュー） ２．会社を未来に繋ぐ組織づくり・人材づくり・採用手法のノウハウ大公開！ ３．会社を未来に繋ぐ企業と組織のブランディング実践事例に迫る！ ４．ライブオフィス(ViCreA)ツアーを通した空間ブランディングを体感！ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こんな方におすすめします ・創業・設立の周年を迎えた（控えた）企業様 ・会社の将来を見据えた組織づくりに関心ある企業様 ・人材の育成・定着に繋がるブランディング活動に関心ある企業様 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●当日プログラム ○Session01 講演「周年を節目としたPMVVの一新と会社を未来に繋ぐ組織づくりと人材づくり」 　講師：タナベコンサルティング HRコンサルティング事業部 エグゼクティブパー 浜西 健太 ○Session02 リコージャパン京都 ViCreAツアー 　私たちのワークスタイル変革へのチャレンジをご体感いただく『LiveOffice』をご案内いたします。 ○Session03 講演「周年を節目として会社を未来に繋ぐブランディング実践事例」 　講師：タナベコンサルティング HRコンサルティング事業部 チーフマネジャー 村田 幸人 ○Session04 個別経営相談会

フルリモートを軸にした「優秀外国籍人材の獲得」と「入国後の手厚いケア」――PayPayが挑む世界No.1D&I企業

第13回 日本HRチャレンジ大賞（2024年実施） 授賞企業講演録＆インタビュー

フルリモートワーク制度「WFA」を基盤に、組織パフォーマンスの最大化に向けて幅広い取り組みを進めたPayPay株式会社。それによって、国籍やライフステージに左右されない多様な人材の獲得を可能とし、柔軟かつ効果的な組織運営を実現している。そして、この取り組みが評価され、第13回 日本HRチャレンジ大賞で『大賞』を受賞した。事業成長を支え、全ての人材がフルパフォーマンスを発揮できる組織にするためにどのような取り組みが進められたのか。本講演録では、PayPay株式会社のHRシニアビジネスパートナー 早川 桃子氏と光主 有希氏による取り組み内容の紹介と、同賞の審査委員長 学習院大学 名誉教授／学習院さくらアカデミー長 今野 浩一郎氏を交え、取り組みの成果や現状の課題などを深掘りしたパネルディスカッションの模様をお届けする。 第13回 日本HRチャレンジ大賞『大賞』PayPay株式会社世界No.1のD&I企業へのチャレンジ 国籍問わず多様な人材を取り入れるために、採用から入社後の働き方までを含めて支援する戦略を展開し、開発組織の外国籍割合は約8割、出身国は2024年1月時点で52か国のダイバーシティ組織に。ワークスタイルの柔軟化、クロスカルチャー人材育成、多言語コミュニケーションなどにより、社員のエンゲージメントを向上させ、組織全体としてのフルパフォーマンスの発揮に貢献する、総合的に優れた取り組みであると高く評価されました。 プロフィール早川 桃子 氏PayPay株式会社HRシニアビジネスパートナー オーストラリアのWollongong大学を卒業後、海運会社で西南アジア航路を担当。その後人事コンサルティング会社で外資・日系企業のRPOを経験し、現LINEヤフー株式会社で中途・新卒・海外採用に従事。エンジニアのグローバル採用立ち上げのため2019年よりPayPay株式会社へ出向し、外国籍社員のオンボーディング、リテンションに注力すべくHRBPへ異動。現在はPayPayおよびPayPay IndiaのHRBPとして組織課題と日々格闘中。また、グループ会社の外国籍社員受入の立ち上げにも参画し受入体制の整備をサポート。プラベートでは2匹のチワックスと日々格闘中。 光主 有希 氏PayPay株式会社HRシニアビジネスパートナー コンサルティングファームや外資系自動車メーカーなどで営業および営業企画を経験した後、2021年1月PayPayに入社。入社後は営業企画部エンプラ企画チームのリーダーとして事業成長にコミットし、主にデータドリブンセールス推進や営業KPIや営業インセンティブ、営業評価制度の企画～運用に従事。その後、社内公募制度を利用しHRBP部へ異動。異動後は超グローバル組織であるエンジニア組織の担当BPとして事業部に伴走する傍ら、全社横断施策のプロジェクトリードやエンジニア組織のオンボーディングプログラムの大幅リニューアルに奮闘。現役の社会保険労務士として活動中。 今野 浩一郎 氏学習院大学 名誉教授／学習院さくらアカデミー長 1973年東京工業大学大学院理工学研究科（経営工学専攻）修士課程修了。 神奈川大学、東京学芸大学を経て学習院大学経済学部経営学科教授。2017年から学習院大学 名誉教授、学習院さくらアカデミー長。主な著書に、『正社員消滅時代の人事改革』（日本経済新聞出版社）、『高齢社員の人事管理』(中央経済社）、『同一労働同一賃金を活かす人事管理』（日本経済新聞出版）など多数。

第34回：“高エンゲージメント組織”を生み出すために、上司から部下に聞きたい「8つの質問」

「経営幹部」育成の教科書

昨今、組織・人事関連のキーワードとして定着した「従業員エンゲージメント」。皆さんも見聞きする機会が多いのではないでしょうか。従業員の企業に対する信頼度合いや、会社の向かっている方向性に共感して自発的に貢献したいと思う意欲を指すとされていますが、私は「モチベーション」と「コミットメント」を合成したイメージでとらえて頂くとかなり近しいと考えています。

人事コンサルが解説！納得できる就活とキャリア～人事“裏側”から就活やキャリアを解説します～

株式会社アクティブ アンド カンパニー（本社：東京都千代田区／代表取締役社長 兼 CEO：大野順也）は、弊社が記念日登録を致しました『人事戦略を考える日（11月22日）』に合わせて、記念イベントを開催させていただくことになりましたので、ご報告申し上げます。 第8回目となる今回の記念イベントは、26・27卒の就活生の皆様および、中小企業の人事責任者・ご担当者様を対象として、「人事コンサルが解説！納得できる就活とキャリア」をテーマに開催いたします。 現在の新卒採用市場で主流となっている短期集中の一括採用によって、学生が自己の強みやキャリアに対する価値観を十分に理解しないまま就職活動を行い、納得できない就職の結果、早期離職やパフォーマンスの低下につながり、企業がその対応に追われているというケースが少なくありません。 本イベントが就活生にとって納得できるキャリアを築くにはどうしたらいいかを考えるきっかけになるとともに、新卒・若手中途人材の採用に課題を抱える企業のご担当者様にとって、採用難への対策や他社との差別化について考えるきっかけになれば幸いです。 ▼イベントプログラム テーマ：人事コンサルが解説！納得できる就活とキャリア イントロダクション 第一部　「自分にあった企業の探し方」 第二部　「社長＆人事＆コンサルタントが語る選考の視点」 【登壇者】 株式会社アクティブ アンド カンパニー　代表取締役社長 兼 CEO　大野 順也 株式会社アクティブ アンド カンパニー　コンサルティング事業部　春日 大樹 株式会社アクティブ アンド カンパニー　グループデザイン本部　小櫻 義明 ▼イベント概要 日時 ：2024年11月22日（金）12:00～13:00（受付開始 11:45） 対象 ： 26・27卒就活生 / 中小企業の人事責任者・担当者様 開催方法 ：WEB会議アプリ「Zoom」を利用 ※接続方法や視聴URLはお申し込み後、開催日の前日までにご連絡させていただきます ※参加費無料　応募者多数の場合は抽選 お申込み方法 ：こちらのURLからお申込みください https://www.aand.co.jp/lp/jinjisenryaku1122_2024/ ▼『人事戦略を考える日』とは これからの人の働き方や会社での活躍の仕方／させ方を考え、より良い人事のあり方を検討する機会を持っていただきたいという想いから、アクティブ アンド カンパニーグループでは、11月22日を『人事戦略を考える日』として、“記念日登録”いたしました。 この11月22日の『人事戦略を考える日』が、“人事の問題や課題”と真っ向から向き合うきっかけになり、慢性化・常態化している問題や課題を解決する機会になればと考えております。 ▼本件に関するプレスリリースはこちらから https://www.aand.co.jp/wp/wp-content/uploads/2024/11/20241106_newsrelease.pdf 【株式会社アクティブ アンド カンパニーについて】 会社名：株式会社アクティブ アンド カンパニー 所在地：東京都千代田区九段南 3-8-11 飛栄九段ビル５Ｆ 代表者：代表取締役社長 兼 ＣＥＯ 大野 順也 設立年：2006 年 1 月 5 日 資本金：5,000万円（資本準備金 8,305万円） 主事業：組織活性化コンサルティング業（組織・人事コンサルティング業）、クラウドサービス事業 ＵＲＬ：https://www.aand.co.jp/

「リスクアセスメント」の意味や効果とは？ 手順や業種別の例も解説

HRの注目ワード徹底解説

労働災害を未然に防ぐためにも、職場における安全衛生の確保は重要だ。危険性や有害性はないかを特定し、リスクの低減・解消をしなければいけない。そのためにも潜在的なリスクを特定する「リスクアセスメント」が重要となってくる。特に現代社会は、万が一労働災害が発生してしまうと企業や製品に対する信頼性は著しく失われてしまう。経営に大きな影響を及ぼす可能性もある。そこで本稿では、重要性が一段と高まって来ている「リスクアセスメント」の意味や効果、さらには手順や手法、事例などを解説していこう。

“性的マイノリティ”に配慮した人事規則改定を日立コンサルティングが実施。DEI研修による「多様性の尊重」への意識向上が契機に

株式会社日立コンサルティングは2024年10月29日、同社の人事規則について、“性的マイノリティ”に配慮した内容へ改定したことを発表した。ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン（以下、DEI）に配慮した人事規則の改定により、多様な属性を持つ当事者に配慮し、働きやすい環境をつくっていくという。

「アセスメント」とは？ 意味や分野別の活用例、「人材アセスメント」のメリットとプロセスを解説

HRの注目ワード徹底解説

客観的な評価を意味する「アセスメント」は、近年、企業経営からヘルスケアまで、様々な分野で注目を集めている。人事の分野でも人材や組織の状態を的確に把握できるものとして重要視されている。そこで本稿では、アセスメントの基本的な概念から、分野別の特徴と具体的な活用方法までを詳しく解説。また「人材アセスメント」について、そのメリットやプロセス、ツールや手法まで実務に役立つ情報を幅広く紹介していく。

たった1分で従業員の離職リスクを検知してビックリ退職を防ぐ！バヅクリが「個人サーベイ」をリリース

■開発の背景 近年、多くの企業が従業員の離職率上昇や突然の退職に悩まされています。このような状況を受け、以下のニーズが高まっています。 ・離職率を効果的に下げたい ・急な離職を事前に検知し、対策を講じたい ・フォローが必要な従業員を迅速に把握し、適切なサポートを提供したい これらの課題に対応するため、バヅクリは「個人サーベイ（β版）」機能を開発しました。 この新機能により、従業員の状態をリアルタイムで把握し、離職リスクの早期発見と適切な介入が可能になります。 簡潔な5つの質問で構成されているため、従業員の負担を最小限に抑えつつ、定期的なモニタリングを実現します。 ■新機能「個人サーベイ」の特徴 ①たった1分で従業員のコンディションを即時把握 5問の簡潔な設問で回答者の負担を最小限に抑えつつ、従業員の声をリアルタイムに捉えることができます。 ②離職リスクを早期に検知 ケアが必要な従業員を一目で特定し、個別サポートを迅速に実行することで、離職防止を効果的に行えます。 ③部署別の課題を可視化 個人レベルから部署全体まで、多角的な状況把握が可能です。即時データに基づく最適な意思決定と施策実行をサポートします。 ■個人サーベイの設問内容 健康や業務状況など、短期で変化しやすい項目を問う5つの設問で構成されています。 1. 仕事内容：今の仕事に満足しているか 2. 健康：よく眠れているか 3. 人間関係：職場の人間関係に不満はないか 4. 労働条件：残業時間や有給の取りやすさに満足しているか 5. その他（自由記述・任意） ■基本機能（分析画面） 1. 全体サマリ 回答者全体のスコアを一覧で表示し、最優先でケアすべき対象が一目でわかります。 2. 個人分析 個別の回答内容を詳しく表示し、浮き沈みや継続的にケアすべき項目がすぐわかります。 3. 属性別割合分析 属性ごとのスコア割合を可視化し、部署や役職などで課題を特定できます。 4. 推移分析 回答者全員のスコアを推移で表示し、ケアすべき対象人数の変動が一目で把握可能です。 5. 料金 ・月額300円/人〜 組織サーベイと合わせてご利用可能です。

お役立ち資料『経営幹部や人事部を悩ませる「静かな退職」への対処法』を公開いたしました。

従業員のやる気低下が、会社の成長を阻害していませんか？ 昨今話題の「静かな退職」。表面上は職務を全うしているように見えるものの、実際には業務に対する積極性や情熱が失われ、生産性の低下を招くこの現象に、経営陣や管理職、人事部門がどのように対応すべきかを解説いたします。 この資料では、企業が「静かな退職」のリスクをいかにして察知し、従業員のエンゲージメントを高めるために取るべき具体的なアクションプランを詳しく紹介します。効果的なコミュニケーションやキャリア成長の支援、業績評価の見直しなど、実際に役立つ施策をご紹介します。社内の士気を向上させ、持続的な成長を実現するためのヒントが詰まっています。 今すぐダウンロードして、「静かな退職」の予防にご活用ください。

GSK、25億の人々の健康に貢献するために取り組む、次世代リーダー育成プログラム

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

グローバルなバイオ医薬品企業として、「今後10年間で25億の人々の健康に貢献する」を目標として掲げているグラクソ・スミスクライン株式会社（以下GSK）。次世代を担うリーダーの早期育成に注力する同社は、Basic Leadership Training(以下BLT)というトレーニングプログラムを実施しています。 GSKは、どのような戦略や育成方針を示し、若手人財育成に取り組んでいるのでしょうか。今回、同社の人財担当取締役 隈部めぐみ氏に、GSKの戦略に沿った人財戦略、BLTの特長や成果などについて、実施を支援する株式会社マネジメントセンター（以下MSC）の常務取締役 脇田幸子氏が、お話を伺いました。（以下敬称略） 【プロフィール】 ■隈部 めぐみ 氏 グラクソ・スミスクライン株式会社 人財担当取締役 米・ヒューストン大学大学院でホスピタリティ・マネジメントを学ぶ。帰国後、インターコンチネンタルホテルを含む全セゾングループのホテルの統括会社の人材開発メンバーとなる。モトローラ、ユナイテッド・シネマ・インターナショナル、ウインドリバー、ネットアップで人事部をリードした後、2011年からマイラン製薬でバイスプレジデントを務める。2019年から現職。 ■脇田 幸子 氏 株式会社マネジメントサービスセンター 常務取締役 広告代理店に勤務後現職。HRコンサルタントとして、ビジネス戦略を実現するための人材像の特定、採用、アセスメント、能力開発まで、一貫したコンサルテーションを提供。DDIラーニング・システム認定マスタートレーナーとしてファシリテータの養成も行っている。コンサルタント、プロダクツ・サービス、LDX（Learning Design ＆DX）部門の総責任者として、リーダーシップ開発のサービス提供を総合的にマネジメントしている。

「推せる職場」9月度月間賞受賞者を決定！

9月度の受賞者として、金賞には、株式会社ソルトワークス、銀賞に株式会社MACオフィス、銅賞に株式会社ワールドスタッフィングを選出し表彰し、それぞれの取り組みを表彰しました。 「推せる職場」キャンペーンについて ◾️概要 このキャンペーンでは、誰もが自慢したくなる「自社の推せるところ」を見つけ、「#推せる職場」をつけてX上で投稿していただく形で応募を受け付けています。毎月4日、推しの日に皆様からの投稿の中から選出された「#推せる職場」を発表し、月間賞を授与します。選定基準は以下の4つに基づいています。 ◾️選定基準 毎月のノミネートは、推せる職場ラボ研究員が以下の4つの基準から選定いたします。 ① インパクト・効果：推せる職場づくりにどのくらい効果を発揮しているか ② 独創性：職場の強みや特徴を活かしたオリジナリティがあるか ③ 継続性：短期間・１度きりではなく継続的に行われているか ④ 共感性：みんながやってみたいと思える、共感できるか 【金賞】　 ソルトワークス【公式】 様（@Saltworks_inc）　 社員同士のコミュニケーションを大切にしている弊社！全員がお互いをあだ名で呼び合う文化があったり、気軽に打ち合わせや休憩ができるオフィス空間だったりします。自然と会話が生まれる職場環境によって、仕事でも職種や役職に関係なく意見を言いやすい雰囲気ができています。 【銀賞】　 (株）MACオフィスの広報 様（@macoffice_inc） うちのオフィスは、会議室以外にも気軽に使える打ち合わせスペースが豊富！ オープンな環境だからこそ周りの人にも相談しやすかったり、他の人がどんな仕事をしているのかわかったり、自然に情報共有ができます。良い提案に繋がる秘訣です！ 【銅賞】 やまぐち@IS広報 様　（@yama_wsff） 私たちインサイドセールスチームは、基本フルリモートで稼働しています。そんな今日はメンバーとのシャッフル1on1。 リモートでも毎日昼礼で顔を合わせ、月1の社内イベントと1on1で交流する。離れていても距離を感じさせない環境で働けることに感謝です。

HR総研：「若手社員の育成」に関するアンケート 結果報告

～若手中核人材の確保に成功している企業、半数以上が「エンゲージメント」をKPIに設定～

企業の将来を担う若手社員の育成は、組織全体の活性化にもつながる企業成長の大きな鍵であり、多くの企業にとって重要な取り組み課題であるといえる。早期戦力化と定着率向上の両立、個々の適性や志向に合わせた柔軟な育成アプローチなど、若手社員育成にあたって企業が取り組むべきする課題は多岐にわたる。 若手社員の潜在能力を最大限に引き出し、エンゲージメントを持続的に高めるための育成戦略とはどのようなものなのだろうか。 HR総研では、若手社員の育成の実態を明らかにし、効果的な取り組みを探るアンケートを実施した。調査結果をフリーコメントも含めて以下に報告する。

『働く女子のための睡眠革命』角谷リョウ (著), サトウ未来 (著)（光文社）

書籍・本　紹介／レビュー

HRプロの人気コラム『睡眠と人事』でおなじみの企業向けの快眠サポート・指導を行うサトウ未来氏が上梓した新刊です。 従業員の睡眠不足は生産性低下やメンタルヘルス不調の原因となり、企業の競争力にも影響します。2021年に発表された経済協力開発機構（OECD）の平均睡眠時間の各国比較によると、日本は先進国で最短で、また厚生労働省の調査でも特に40〜50代女性で顕著に低いことがわかっています。 仕事と家庭の両立支援が法的に求められる今、本書を参考にウェルビーイングや健康経営の観点から睡眠セミナーの開催や柔軟な人事体制など、取り組める施策がないかを考えてみるのはいかがでしょうか。 【書籍基本情報】 書籍名：働く女子のための睡眠革命 出版社：光文社 書籍発売日：2024年8月21日 ▶連載コラム「睡眠と人事」（全5回）の第1回はこちらから●「睡眠改善」は企業や従業員にとってどのようなメリットがあるのか

【SKYARC】みらいの“はたらき”を共創するメディア「BlueNote™」を開設

近年の急速な社会変化に伴い、人々の働き方も大きく変容しています。多様な働き方の選択肢が増える一方で、少子化に伴う過重労働をはじめ、不本意非正規雇用、女性・高齢者活躍推進、外国人労働者の受け入れといった従来の労働概念では対応しきれない課題が山積しています。 BlueNote™は、こうした労働環境を取り巻くさまざまな課題と向き合うメディアとして、働くすべての人々が活き活きと活躍できる、持続可能な働き方の実現に向けて有益な情報を発信してまいります。 そして単なる一方向の情報発信に止まらず、「みらいの“はたらき”を共創する」をコンセプトに、組織の枠を超え、みなさまと一緒に未来の働き方を探究するコミュニティの形成を目指していきます。

「360度評価」とは？ メリットや評価項目・運用の流れを解説

HRの注目ワード徹底解説

「360度評価」とは、一人の従業員に対してさまざまな関係者が評価を行う方法を指す。上司や人事担当者だけでなく、同僚も評価を行うのが特徴だ。従業員本人に関わるすべての関係者が評価を行うことで、人材育成の観点から大きなメリットを得られるのはもちろんのこと、従業員本人のモチベーションやエンゲージメントの向上が期待できる。近年、多くの企業が取り入れている「360度評価」について本記事では、その目的などの概要やメリット・デメリット、評価項目の例、運用の流れ、実際の評価方法、導入事例など詳しく解説する。