
高まる人的資源の重要性と日本テレビの強み
近年、企業を取り巻く環境は急速に変化しており、その中で「人」こそが“企業の成長”と“持続可能性”のカギを握るという認識がますます強まっている。こうした背景を踏まえて日本テレビは、長年にわたり培ってきた魅力的なコンテンツ制作のノウハウと、広範な情報発信力を活かし、企業の人事領域における課題解決に貢献することを目的として新会社設立に至ったという。メディア企業としての知見を活かし、革新的な人事ソリューションを提供することが期待される。
「動画研修コンテンツ」、「採用支援」、「人事コンサルティング」の三本柱
新会社「日テレHR研究所」は、企業の多様なニーズに対応するため、主に以下の3つの事業領域でのサービス展開を予定しているという。日本テレビが持つ映像制作のノウハウを活かし、従業員のスキルアップや意識改革に効果的な動画研修コンテンツを企画・制作する。これにより、企業の研修効果の向上と効率化に貢献することが期待できる。
▼採用支援
企業の求める人材要件に基づき、最適な人材の発掘から選考プロセスまでを支援する。メディア企業としての情報発信力を活用し、より広範な層へのアプローチや、企業の魅力を効果的に伝える支援を行う可能性がある。
▼人事コンサルティング
企業の人事戦略策定、組織開発、人材評価制度構築など、人事全般に関するコンサルティングサービスを提供する。日本テレビグループが持つ組織運営の知見や、外部の専門家との連携を通じて、企業の持続的な成長をサポートすることを目指す。
2025年8月1日に事業開始、グループのノウハウを最大限に活用
日テレHR総研は、2025年8月1日に事業を開始する予定。日本テレビグループがこれまで培ってきたコンテンツ制作、情報発信、組織運営といった多岐にわたるノウハウを最大限に活用し、企業の人材育成、組織開発、そして採用活動全般に貢献していくことを目指す構えだ。新会社の設立により、日本テレビグループはメディア事業に加え、人事ソリューションという新たな領域での成長を目指すことになりそうだ。出典:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000096.000077859.html