新型コロナ感染症拡大防止の観点から、テレワークという働き方が世界中で急速に普及しています。一方、テレワークにおける安全衛生基準の順守や健康被害の調査研究などについては、しっかりと議論されているとは言えない状況が続いています。2022年2月にWHO(世界保健機関)とILO(国際労働機関)が技術概説資料を発表しました。今回はこれをもとに、私見を交えてテレワークを実施する際の注意点を述べます。
「心身ともに“安全かつ健康的”なテレワーク」を目指して〜WHO/ILOのテクニカル・ブリーフから読み解くポイント〜

心身の健康を考えたテレワークのポイントは「身体」、「精神」、「労働者教育」

世界中でテレワークが急速に一般化していて、今後この働き方が完全になくなることは考えられません。それを受けて2022年2月にWHOとILOが発表した技術概説資料によると、テレワークは正しく用いられれば「心身の健康」や「ウェルビーイングの向上」、「ワークライフバランスの改善」等に役立つばかりではなく、「交通量の減少」や「空気汚染の改善」などを通じて、社会福祉にも役立つとされています。

ただし、オフィスでは守られていた「労働の安全衛生基準」の管理が不十分となる可能性があるため、雇用主・上司・労働者本人が安全衛生に積極的に関与していく必要があります。

以下、この技術概説資料を参照のうえ、テレワークをする上での注意点について「身体的側面」、「精神的側面」、「労働者教育」の3つのポイントから私見を述べます。

身体的側面

テレワークは、総じて労働者の健康面では良い影響を与えます。例えば、「血圧が下がった」、「自覚的に健康状態がよくなった」などの影響が研究で示されています。ただ、オフィスと違って、自宅はもともと働くために作られている場所ではありません。「仕事をする」という観点では、どうしても人間工学的に不適切な環境下で作業をしている方がまま見られます。

特に重要なのは「椅子」、「机」、「パソコン」です。一番良くないのは、床に直接座ってちゃぶ台などで仕事をすることで、腰への負担が極めて大きく、腰痛のリスクが上がります。「椅子」は非常に重要で、背もたれとひじ掛けがきちんとついている、高さの調節ができるなど、オフィス用の椅子、あるいはそれに準じたものを用いましょう。「机」については十分な広さを確保すると作業がはかどります。「パソコン」は、デスクトップ型、あるいはノートパソコンに外付けキーボードを用いるのが必須です。また、パソコン作業を同じ姿勢で連続して行わないようにし、休憩を取って軽く体を動かすよう心がけましょう。

先のWHO/ILOの資料では「静かな仕事専用部屋を用意すること」となっていますが、住宅事情によってはそれが難しい場合もあるので、各自で工夫をする必要があるかもしれません。ヘッドホンを用いて音楽を聴きながら仕事をするという人は、耳の健康のためにも音量制限のあるものを使うとよいでしょう。

精神的側面

テレワークを続けているとオンとオフの区別をつけにくく、人によっては仕事が生活を「侵食」し、長時間労働になってしまったり、ワークライフバランスが乱れてしまったり、といったリスクが考えられます。

また、自宅にこもっての作業や、インターネットを通じてのコミュニケーションが中心となるため、「社会的孤立」や「ネットいじめ」なども起こりえます。これらを防ぐためにも、会社や上司は休日・勤務時間外に連絡を入れることは絶対に避けましょう(「つながらない権利」として法制化している国もあります)。ミーティング前後に雑談の時間等も取るのもおすすめですし、ネットいじめ等に関する相談窓口などを作ると、従業員はより安心して仕事に取り組めます。

労働者教育

従来のオフィス型の労働は、食生活やワークライフバランス、健康的な行動を守るのに役立つ面もありました。例えば、酒を飲みながら仕事をすること許している会社はほとんどないでしょうし、急に体重が増えれば周囲が気にかけてくれることもあるでしょう。テレワークにおいては、仕事に取り組む姿勢や、個々人の健康や身だしなみの管理が難しいというデメリットがあります。

仕事とプライベートを分けることの重要性や、健康管理における具体的な内容の提示(「仕事の際はパジャマなどを着替える」、「業務時間外は業務に関連するメール閲覧や作業をしない」、「飲酒・喫煙・睡眠時間の管理」など)、定期的な健康診断の受診推進など、労働者ひとりひとりがきちんと理解して実行できるように、会社として特に力を入れて教育しなければなりません。また、体調不良、特にメンタル不調のサインへの気づきと、その時の相談先なども周知させる必要があります。

冒頭にも述べましたが、こういったことに気を付ければ、テレワークは労働者の健康に資するものとなります。生産性にもかかわる重要事項ですので、それぞれの会社にあったテレワークの体制整備を整えましょう。

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