資料ダウンロード
ジャンル：［階層別研修］管理職研修
種別：お役立ち
提供：株式会社SmartHR（タレントマネジメント）
ジャンル：［人事・業務システム］タレントマネジメントシステム
ジャンル：［福利厚生・安全衛生］メンタルヘルス・EAP・産業医
提供：ティーペック株式会社
キーワードフォロー機能をご利用いただくには、会員登録（無料）が必要です。ご登録後すぐにご利用いただけます。
次回より自動ログイン
登録無料！会員登録された方全員に、特典資料をプレゼント！
新規会員登録（登録無料）
HRプロとは
働き方の多様化や雇用の流動化が進む中、人事担当者の記憶や経験則にもとづく従来方式での管理では対応が難しくなりつつあり、人事に求められる役割はより高度化している現状にある。例えば、新型コロナウイルスの影響を受け、外出自粛によりテレワークを実施する企業では、社員の評価基準の明確化や公平性の担保が喫緊の課題となっている企業も少なくないのではないだろうか。業務効率化のみならず、このような課題を解決するのがHRテクノロジーである。 日本企業におけるHRテクノロジーの普及状況や導入による成果、ツールの選定基準など、HRテクノロジーの導入に関する企業の動向を、フリーコメントを含めて以下に紹介する。 ＜概要＞ ●HRテクノロジー導入率は未だ2割、「導入予算がない」「コロナ対策を優先」などの理由 ●導入企業の6割「数値化による意思決定の精度向上」を目的に、「評価／アセスメント」や「採用」に導入 ●「テレワーク環境への対応」の目的達成率が最多で7割、コロナ禍の影響か ●導入で直面した課題は「既存システム・データとの連携」で4割 ●追加導入を検討する企業の目的は「エンゲージメント向上」が最多 ●導入を検討している領域は「人材配置」、「評価／アセスメント」が6割近く ●「使い方が分かりやすい」が最重要、「提供会社の知名度」「取引関係」は重視せず
パーソルグループのパーソルプロセス＆テクノロジー株式会社（以下パーソルP&T）は、2020年6月2日、「複業促進モデル実証プロジェクト」を5社限定で開始すると発表した。パーソルP&Tでは複業（副業）促進における新サービスのプレスリリースを年内に発表することを予定しており、本件はそれに先駆けた実証事業となっている。なお、パーソルグループでは“個人が持つスキルを平行して発揮する”という意味で「副業」ではなく「複業」と表現しているため、本記事でも「複業」と表記する。
5月8日、就職ナビ『キャリタス就活』を運営する株式会社ディスコは、2021年卒学生の5月1日時点での内定率が50.2％となったことを発表しました。4月1日時点（34.7％）からは15.5ポイント上昇したものの、前年同月（51.1％）比では0.9ポイントの減少となりました。内定率が前年同月を下回るのは、就活ルールが現行の「3月1日 採用広報開始、6月1日 面接選考開始」となった2017年卒（2016年5月調査）以来、初めてとのことです。
新型コロナウイルス感染症拡大による社会情勢の変化で、急速にテレワークの普及が進みました。日本経済団体連合会（経団連）のアンケートでは、経団連加盟企業の97％がテレワークを実施していることが明らかになっています。そしてこのテレワークの普及は、一過性のものではなく、多くの企業で今後も定着するとの見方が出始めています。つまり今後の世の中では、ITを活用した場所や時間にとらわれない働き方が、さらに加速することが予測されているのです。これまでとは働き方が全く異なるこれからの時代に、人事はどう変わるべきなのでしょうか。そして会社をどう変えていくべきなのでしょうか。
新型コロナウイルスの感染拡大は、ビジネスのさまざまな領域においてオンライン化の動きを加速させている。この流れは、組織内外の研修や人材開発の現場においても例外ではない。しかし、オンライン研修のニーズが高まる一方で、経験がない中、最初の一歩を踏み出せずにいる企業も少なくないだろう。オンライン研修を成功させるためのポイントとは一体何か、そして人事、人材開発担当者はどうあるべきなのか、今後の方向性について考える。 そこで今回は、米国、日本をはじめ50ヵ国以上にわたり企業の人材育成を支援するウィルソン・ラーニング ワールドワイド株式会社に、オンラインでの研修およびアセスメントの効果的な導入や活用事例について伺った。 ※本インタビューは、2020年4月にZoomを使用して実施
働き方改革（多様な働き方）の実施状況として、「兼業・副業」「女性活躍推進」「外国人雇用」「高齢者雇用」「障がい者雇用」のテーマについて企業の動向を調査した結果を報告する。 「ダイバーシティ・マネジメント」の重要性は既に広く認知されているが、実際に多様な人材の活躍を目指し社員の多様な働き方を推進している企業は、どのような取組みを行っているのだろうか。 今回は、「兼業・副業」「女性活躍推進」のテーマに関する企業の動向を、フリーコメントを含めて以下に紹介する。 ＜概要＞ ●「多様な勤務時間の導入」が最多で7割、中小企業で対策の遅れ ●「兼業・副業の推奨・容認」は1割、業種によるハードルも ●「兼業・副業」を禁止している理由は「業務効率低下」が最多で6割 ●「兼業・副業」を推奨・容認する目的は「社員の経験やスキルの向上」が最多 ●「兼業・副業」の推奨・容認により実感した効果は「社員満足度の向上」が最多 ●「兼業・副業の推奨・容認」を実施して生じた課題は「従業員の健康管理」が最多で4割 ●管理職に占める女性の割合「10％未満」が7割以上 ●女性管理職比率が3年前より「増えた」大企業は6割、女性活躍推進法の影響か ●「柔軟な働き方に向けた制度」、「産休・育休からの復帰支援」の実施が過半数、中小企業では「人事制度／評価の改定」も重視 ●「産休・育休からの復帰支援」と「人事制度／評価の改定」に効果を実感が6割 ●「女性活躍推進・女性登用」を進める上での課題、「意識面」が上位を占める
新型コロナウイルス対応は長引くことが想定され、長期的な共存を覚悟しなければならない。目下、政府や自治体が積極的なテレワーク実施を呼びかけているものの、期待されているほどテレワークが浸透していないのが実情である。
企業経営にはピンチがつきまとう。特にベンチャー企業で業績が急拡大する際に問題が生じやすい。目立つのは、事業の成長に社員が追い付いていかないこと。この時、社員の不平や不満が職場に浸透し、離職率が高くなる場合がある。業績悪化になり、成長の勢いを失うケースも少なくない。最悪の場合、経営破たんすらある。このピンチに、経営者や役員、社員はどのように向かい合い、乗り越えるべきか。
新型コロナウイルスへの感染拡大がきっかけとなり世界的な株価暴落や景況感の悪化、リモートワークの進展など大きな変化が起こっています。本稿ではこれら一連の「コロナショック」後に起こるHR業界とHR業務の変化について予測しています。本予測をひとつの叩き台として、各社、各人がコロナショック後の変化への適応について考える参考になれば幸いです。
ホテル業界をリードするフォーシーズンズ ホテルズ アンド リゾーツは2020年2月、情動や感情を理解し、活用する「エモーショナル インテリジェンス（以下、EI）」の優位性を活かした企業文化の構築方法を発表した。揺るがない文化を作り上げるうえで効果的な5つの実践的なアプローチは、EIや過小評価されがちな自己認識、ソーシャルスキルや自制心、共感などに重きを置いたものとなっている。
セミナー
ジャンル：［組織風土］介護・育児支援
形式：オンライン（ライブ）
開催日：2025/05/23(金) 13:30 〜 14:30
提供：株式会社SmartHR イベント事務局
組織が追い求める持続的な成長、そこには戦略目標が不可欠である。また、組織目標の達成には、現場のメンバーがモチベーションを高く保ち、目標に向かって行動していくことが必要だ。しかしながら、「戦略」と「実行」の間には、隔たりがある。日本は生産性や従業員エンゲージメントが低いというデータもあり、組織目標達成は遠のいていくばかりに見える。果たして、個人がモチベーション高く働き、組織が戦略を実行できる「Win-Win」の関係を築くためには、何が必要なのだろうか。 ベストセラー『7つの習慣®』を世に送り出し、戦略を組織で実行するためのメソッド『実行の4つの規律』を提供するフランクリン・コヴィー・ジャパン社の竹村富士徳氏と、Google Japanで人材開発に携わり、現在は未来創造企業のプロノイア・グループなどの代表を務めるピョートル・フェリクス・グジバチ氏の対談を実施した。（本資料より抜粋） ＜主要トピック＞ ・日本企業に必要な「Begin with the End in Mind」（終わりを思い描いてから始める） ・個人の自律と自己実現のために、リーダーは何をすべきか ・行動変容を促し、組織とメンバーがWin-Winの関係になるためには
新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、リモートワーク（テレワーク）や在宅勤務を推進する企業が増えていますが、従来とは異なる働き方やマネジメントスタイルに戸惑う方も少なくないと思います。既にビデオ会議などのツール活用法や、コミュニケーションを円滑化するためのルール・習慣づくりなど、方法論としての有益なアドバイスはあふれていますが、そもそもリモートワークの成否をどのように評価すべきなのでしょうか？
組織が追い求める持続的な成長、そこには戦略目標が不可欠である。また、組織目標の達成には、現場のメンバーがモチベーションを高く保ち、目標に向かって行動していくことが必要だ。しかしながら、「戦略」と「実行」の間には、隔たりがある。日本は生産性や従業員エンゲージメントが低いというデータもあり、組織目標達成は遠のいていくばかりに見える。果たして、個人がモチベーション高く働き、組織が戦略を実行できる「Win-Win」の関係を築くためには、何が必要なのだろうか。 ベストセラー『7つの習慣（R）』を世に送り出し、戦略を組織で実行するためのメソッド『実行の4つの規律』を提供するフランクリン・コヴィー・ジャパン社の竹村富士徳氏と、Google Japanで人材開発に携わり、現在は未来創造企業のプロノイア・グループなどの代表を務めるピョートル・フェリクス・グジバチ氏の対談を実施した。
3回に渡って「テクノロジーが人事の未来をどう変えるのか」をテーマに、様々な話題をお届けしてきました。最近のHRテクノロジーの発達は目覚ましく、人事の仕事のほとんどの領域を網羅できるまでになっています。ですがテクノロジーが進化しても、人事に残る仕事があるはずです。これからの時代、どんな仕事が人事の中心を担っていくのでしょうか。テクノロジーでは代替できない人事の仕事について考えてみましょう。
AIと人事部。これほど想像しづらい組み合わせはなかなかないのではないでしょうか。最先端の技術であるAIに対して、少し地味で事務的なイメージがある人事部。この2つが掛け合わさるとどのようなことが起こるのか、予想できないのも無理もありません。しかしデジタル化が進む企業では、人事部でもAIが活用され始めようとしています。そこで今回はAIが人事をどう変えていくのか、現場視点から考察してみます。
働き方改革の取り組みが進む中、従業員の「健康」が生産性や企業価値に影響を与えるという認識が浸透しつつある。その中で最近注目を集めている概念が、「ウェルビーイング」だ。身体的・精神的・社会的に満たされた状態であることを示す「ウェルビーイング」は、なぜ企業経営において重視されているのだろうか。また、人事は従業員の「ウェルビーイング」のためにどのような意識を持ち、何をすべきか。具体的な事例を交えながら解説していく。
アクセンチュア株式会社は、日本を含む20ヵ国の約8,300社を対象にIT活用の実態調査を実施し、2020年2月にその結果を発表した。調査対象には885名のCEOが含まれており、これまで同社が実施した調査の中でも最大規模だという。クラウドやアナリティクスのほか、人工知能やブロックチェーン、拡張現実などの最新ITテクノロジーの活用状況に関する本調査により、テクノロジー導入によるイノベーション創出の実態が明らかになった。
日本は、他の先進国に比べて著しく「熱意ある社員」が少なく、世界ランクで見ても最下位レベルだといいます。なぜ、そのような社員が多く存在するのでしょうか。その理由を探り、社員がモチベーションを高く保って業務に取り組むための施策を考察してみます。
今回は、「働き方改革に関するアンケート」の結果を報告する。 労働力人口の減少や働き方の多様化が進む日本社会において、以前から労働力不足の解消を目的として企業に求められてきた「働き方改革」。昨年4月より、「残業時間の上限規制」（中小企業は2020年4月）や「年5日間の年次有給休暇の取得」など、働き方改革関連法の一部が施行され、今年4月からは「雇用形態に関わらない公正な待遇の確保」（中小企業は2021年4月）も施行される。「働き方改革」は大企業だけでなく中小企業においても重要な経営課題として対応を迫られている。 本調査では、「働き方改革全体の取組み状況」、「時間外労働の是正」「年次有給休暇取得の推進」、「テレワークの導入」の4テーマを軸として、企業の取組み状況や得られた効果、取り組むにあたっての課題等について調査した。各企業の最新動向についてフリーコメントを含めて以下に紹介する。 ＜概要＞ ●8割以上の企業が働き方改革に取り組む ●「有給休暇の消化促進」「残業時間の削減」は高い実施率、効果を得る企業は6割以上 ●大企業の8割が従業員の意見を「把握できている」、企業規模に比例 ●大企業・中堅企業の8割が「残業時間の削減」に取り組むも、中小企業では未だ5割 ●「残業時間の削減」による削減コストは「人材育成への投資」が4割 ●8割以上が「年次有給休暇の取得推進」に取り組む、大企業・中堅企業では9割 ●「年次有給休暇の計画的取得」は大企業・中堅企業の9割に効果あり ●年次有給休暇取得推進の課題は「人員不足」が半数、中堅・中小企業では「従業員の意識の薄さ」を懸念 ●「テレワーク導入」は大企業で7割に迫るも、中小企業では2割未満 ●テレワークの導入による新たな課題は「不公平感の解消」「適正な労務管理」など ●テレワーク導入企業の8割近くが「新型コロナ対策としてテレワークを活用」 ●「時間と場所」に関する働き方改革の「働きがい」効果は3割未満、従業員の意見反映がカギか
去る2019年7月31日、一般社団法人日本エンゲージメント協会（以下、JEA）が主催する「第4回JEA研究会」にて『ATD（=Association for Talent Development）2019報告会』が開催された。ATDは世界最大級のラーニングとパフォーマンス向上支援をミッションとする人材育成に関するイベント。2019年は「ATD 2019」として、5月19から22日までの3日間にわたり、アメリカのワシントンD.C.で行われた。報告会では、ATD 2019に参加したJEA副代表理事の土屋裕介氏、株式会社ビジネスコンサルタントで探索・事業開発グループ主席を務める廣瀬沙織氏、ユームテクノロジージャパン株式会社でビジネスプロデューサーを務める小仁聡氏が登壇。それぞれが「ATD」に参加する中で発見し、感じた人材育成の潮流、HR領域の最先端事例について語った。
開催日：2025/05/22(木) 14:00 〜 16:00
検討フォルダをご利用いただくには、会員登録（無料）が必要です。ご登録後すぐにご利用いただけます。
HRプロとは
