HRプロとはクロス・マーケティングは2019年５月、「働き方改革に関する調査」の結果を発表した。今年4月より働き方改革関連法が順次適用となり、その一環として「年次有給休暇の5日以上取得必須」や「時間外労働の上限規制」などの制度が加わったが、実際に働く人たちはこれらをどう受け止めているのだろうか。全国に住む18～59歳の働く男女に調査し、その実態を探った。実施期間は2019年4月19日～4月21日。
働き方改革に伴う各制度の認知度および利用経験を尋ねたところ、ともに高かったのは「年に5日以上の有給休暇取得」（用意されている：44.1％／利用したことがある：30.9％／1年以内に利用したことがある：27.4％）、「ノー残業デー」（用意されている：27.3％／利用したことがある：19.7％／1年以内に利用したことがある：17.4％）、「時間有休制」（用意されている：19.5％／利用したことがある：12.3％／1年以内に利用したことがある：10.4％）となった。
また「短時間勤務」の項目は、「利用したことがある」が4.8％、「1年以内に利用したことがある」が3.6％と利用者こそ少なかったものの、「用意されている」と答えた人は22.1％にのぼった。育児中や介護中など利用する状況が限られる制度だが、対象になるかならないかに関わらず、広く認知されていることがわかる。
また「短時間勤務」の項目は、「利用したことがある」が4.8％、「1年以内に利用したことがある」が3.6％と利用者こそ少なかったものの、「用意されている」と答えた人は22.1％にのぼった。育児中や介護中など利用する状況が限られる制度だが、対象になるかならないかに関わらず、広く認知されていることがわかる。
続いて、制度により働き方が変わることで、会社の業績や自分のモチベーションに変化があると思うかを質問。「1年以内に制度を利用した人」と「制度を利用していない人」の回答を比較した。その結果、「業績が上がると思うか」（1年以内に制度を利用した人：35.2％／制度を利用していない人：21％）、「会社に貢献したい気持ちが増えると思うか」（1年以内に制度を利用した人：44.2％／制度を利用していない人：26.1％）、「働き続けたいと思うか」（1年以内に制度を利用した人：52％／制度を利用していない人：31.1％）のいずれの質問においても、「1年以内に制度を利用した人」のほうが「はい」と答えた率が高く、会社に対して前向きなことが判明した。このことから、会社側が制度を使いやすい環境を整えることで、従業員の定着度や貢献度などを上げられると言えそうだ。
最後に「制度を利用して自由な休暇が増えたら何をしたいか」と聞くと、「1年以内に制度を利用していない人」の回答は「旅行などで遠出をしたい」という意見が最も多く、日常から離れたいという願望がうかがえた。会社が休暇取得を推奨し、従業員が仕事とプライベートのメリハリをつけられるようになれば、より集中した働きが期待できるかもしれない。
