HRプロとはコロナ禍の影響は、短期と中長期に分けて考えるべきであり、短期的であれば緊急事態宣言解除で多くの人が街に繰り出したように、元に戻ろうとする動きがはたらくであろう。しかし、中長期的に見ればステイホーム中に個人や社会のITリテラシーは格段に向上したことは間違いなく、人々はテレワークの利便性に気づき、簡単に手放すことはないであろう。このようにテレワーク環境が整った今、研修においても、「集合研修」でなくとも「オンライン研修」で十分できるのではないのかと考える企業や担当者が一気に増えている。今回は、「オンライン研修」をこの機会に導入するべきかを解説する。
オンライン化へ急速移行する「働き方」
先日、公益財団法人日本生産性本部が雇用者1,100人を対象に、「新型コロナウイルス感染拡大が収束した後もテレワークを行いたいか」を尋ねたところ、「そう思う」24.3％、「どちらかと言えばそう思う」38.4％と、前向きな意向が6割を超えた（※1）。
このようにコロナ禍は、企業のデジタル化と社員の働き方に大きな影響を与えており、研修においても「オンライン研修」が主流を占めていくことが予想される。
＜参考資料＞
※1：公益財団法人日本生産性本部「新型コロナウイルスの感染拡大に関する勤労者の意識調査」
＜参考資料＞
※1：公益財団法人日本生産性本部「新型コロナウイルスの感染拡大に関する勤労者の意識調査」
時代は「集合研修」から「オンライン研修」へ
株式会社ビジネスコンサルタントは、企業698社に対し「オンライン研修」の実施や導入状況を調査したところ、49.8％が「実施・導入を決定している」とのことだった（※2）。
実施しているオンライン研修で、もっとも多かったのは「新入社員研修」であった。学生から社会人への意識変革、ビジネスマナーの習慣化などは外部に依頼しやすく、すぐにオンライン化できることなのだろう。
また、今後の導入に向けて検討している研修としては、「管理職」、「中堅社員」、「各種ビジネススキル」であった。これらの研修は企業ごとに求められるスキルが異なるため、外部委託しにくく独自に構築する必要があるため、導入には少しハードルが高くなる。
＜参考資料＞
※2：株式会社ビジネスコンサルタント「オンライン研修に関するアンケート」
また、今後の導入に向けて検討している研修としては、「管理職」、「中堅社員」、「各種ビジネススキル」であった。これらの研修は企業ごとに求められるスキルが異なるため、外部委託しにくく独自に構築する必要があるため、導入には少しハードルが高くなる。
＜参考資料＞
※2：株式会社ビジネスコンサルタント「オンライン研修に関するアンケート」
「オンライン研修」のメリット・デメリット
【メリット】（1）手間やコストが削減できる
「オンライン研修」は、移動・宿泊経費や場所・時間の調整が不要となり、手間やコストを抑えることができる。また、遠方にいる社員に幅広く実施することが可能である。
（2）社員のレベルにあわせて受講ができる
社員にあわせ受講内容やレベルが選択できる。また、理解するまで繰り返し見たり、好きな時間に学習を進めたりすることができる。
【デメリット】
（1）実践をともなう学習向きではない
座学を中心に学習を進める形式のため、実践練習を行う研修には不向きである。
（2）モチベーションの維持が難しい
講師への質問や、受講者同士のコミュニケーションが取りにくく、フィードバックが得られないためモチベーションの維持が難しい。
