グローバル人事で問われるのは実務能力

今日は、グローバル化するなかでの人材採用や人材評価はどうすべきか、ということについてお話します。最近、グローバル時代の人事政策についてお話をすることが多くなりました。これから就職活動をする学生諸君には、就職の面接官など自分を評価してくれている人から、「君は何ができるのか」と聞かれたときに、これと、これと、これができますといえる、できることリストを作りなさい、と話しています。これは、好きなことリストでも、向いていることリストでもありません。好き嫌いは関係なしに、これと、これと、これはできるというリストを作るということです。
なぜこんな話をするかというと、グローバル採用をするときには、実務能力が徹底して問われるからなのです。米国では実務能力をアピールするのが職務経歴書で、これが、できることリストなのです。この職務リストは、資格を持っているかどうかは必要ありません。日本の学生からも、資格をたくさん取ればいいのかと聞かれますが、医師、弁護士、公認会計士といった資格がないとその仕事に従事できないような資格以外はほとんど無意味です、と話しています。自分は何ができる、このできることで給料をもらうんだと自覚してもらうために、そういう話をしています。
 また、できることリストのなかに英語運用能力が欠けていると、21世紀の人生はハイリスクですよと言っています。グローバル採用では、英語運用能力の有無によって採用されるかどうかが決まるというのが当たり前になっていますから。
 私は31歳のときに、英語がまったく話せないにもかかわらず米国のコンピュータ会社に転社しました。最初は、同僚の外国人からは英語が話せないなんて相当頭が悪いんだろうと思われていましたし、他の日本人社員は商社出身者が多く、英語だけ話せるけれど仕事がまったくできない人たちばかりだったにもかかわらず、村上は英語が話せないからだめだ、という扱いでした。そこで私は、「なにくそ!」と1日3時間、365日、3年間、ぶっ倒れるぐらい英語を勉強して英語を身につけたお陰で、なんとかやってこられたというわけです。

グローバル人材を採用しなければ世界で通用しない

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