【カゴメ有沢氏・積水ハウス藤間氏 登壇】キャリア自律を促進する人事施策と人事部門の在り方

※本セミナーは、過去配信し大変ご好評いただいたセミナーの見逃し配信（動画配信）です。
期間内であればお好きなタイミングでご視聴いただけます。
※予告なく終了する場合もございますので、予めご了承ください。

下記のようなお悩みをお持ちの方におすすめです
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・社員のキャリア自律を促したいが、どのようにすればいいかわからない
・人事部門として、人材育成に課題を感じている
・人事施策について、他企業の実践例を参考にしたい
・社外からみて、魅力的なキャリア自律支援制度を構築したい
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人生100年時代を迎えた現在、個人と企業、社会をとりまく制度や価値観が変化してきています。

いま企業は個人を管理するのではなく、個人と対等な関係という意識を持ち、個々に寄り添い、キャリア支援を行っていくことが求められています。

このようなキャリア支援の在り方において、重要な考え方となるのが「キャリア自律」です。

「キャリア自律」とは、企業や組織に依存するのではなく、個人が自身のキャリアについて向き合い、主体的にキャリアを開発していくこと。

パーソル総合研究所の調査によると、キャリア自律度の高い社員は、自己評価やエンゲージメント、学習意欲、仕事の充実感が高く、人生満足度も高いことがわかっています。（出所：パーソル総合研究所「従業員のキャリア自律に関する定量調査」）

企業にとっても、このような社員が所属していることは生産性や人材採用などの面で大きなメリットがあり、積極的に社員のキャリア自律支援に取り組む企業が増えています。

しかし、実際に企業として取り組みを進めていくためには、人事施策と支援を連動させながら、個人と組織のマインドチェンジを促していく必要があり、簡単なことではありません。

そこで本セミナーでは、日本国内・グローバル共に豊富な人事のご経験を持ち、長年に渡り実際にキャリア自律を促進する人事施策を実行されてきたカゴメ株式会社 有沢正人氏、積水ハウス株式会社 藤間美樹氏をお招きし、ジョブ型人事、働き方改革、キャリア支援などのさまざまな取り組みや、ご自身の実体験などから、今後のキャリア自律促進に向けて人事部門はどう在るべきか、ディスカッションを通して考えていきます。

人事部門のトップを歴任されたご経験を持つお二人のお話が聞ける大変貴重な機会になりますので、皆様をお誘いあわせの上、ぜひご参加ください。

※複数人での参加をご希望の場合は、必ず1名ずつ申込フォームにてお申込みください。
（グループアドレスではなく個人のメールアドレスでお申込みをお願いいたします。）

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  有沢 正人氏

  カゴメ株式会社 常務執行役員CHO（最高人事責任者）

  1984年に協和銀行（現りそな銀行）に入行。銀行派遣により米国でMBAを取得後、主に人事、経営企画に携わる。
  2004年にHOYA㈱に入社。人事担当ディレクターとして全世界のHOYAグループの人事を統括。全世界共通の職務等級制度や評価制度の導入を行う。また委員会設置会社として指名委員会、報酬委員会の事務局長も兼任。グローバルサクセッションプランの導入等を通じて事業部の枠を超えたグローバルな人事制度を構築する。
  2008年にAIU保険会社に人事担当執行役員として入社。ニューヨークの本社とともに日本独自のジョブグレーディング制度や評価体系を構築する。
  2012年1月にカゴメ㈱に特別顧問として入社。カゴメ㈱の人事面でのグローバル化の統括責任者となり、全世界共通の人事制度の構築を行っている。2012年10月より執行役員人事部長に就任。2018年4月より常務執行役員CHO（最高人事責任者）となり国内だけでなく全世界のカゴメの人事最高責任者である。

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  藤間 美樹氏

  積水ハウス株式会社 執行役員　人財開発部長

  1985年神戸大学卒業。同年藤沢薬品工業（現アステラス製薬）に入社、営業、労働組合、人事、事業企画を経験。人事部では米国駐在を含め主に海外人事を担当。2005年にバイエルメディカルに人事総務部長として入社。2007年に武田薬品工業に入社し、本社部門の戦略的人事ビジネスパートナーをグローバルに統括するグローバルHRBPコーポレートヘッドなどを歴任。2018年7月に参天製薬に入社し執行役員人事本部長などを歴任。2020年12月に積水ハウスに入社し人事制度改革を推進、2022年2月より現職。M&Aは米国と欧州の海外案件を中心に10件以上経験し、米国駐在は3回、計6年となる。グローバル化の流れを日米欧の3大拠点で経験し、グローバルに通用する経営に資する戦略人事を探究。人と組織の活性化研究会「APO研」メンバー。

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  須東 朋広氏

  多摩大学 大学院 経営情報学研究科 客員教授／日経BP総合研究所 客員研究員／一般社団法人才知修養学舎 代表理事

  2003年、日本初の人事責任者向け団体「日本CHO協会」を立ち上げ、事務局長として上場企業の人事責任者や次世代候補者など1万人とつながり、人事ネットワークの組織化を行う。2011年、「インテリジェンスHITO総合研究所（現パーソル総合研究所）」を立ち上げ、機関誌「HITO」を担当。日本的雇用システムの在り方の研究から中高年雇用、女性雇用、障がい者雇用、転職者、正社員の雇用やキャリアについて調査研究活動を行う。2016年誰もがイキイキ働き続ける社会を実現するために「一般社団法人組織内サイレントマイノリティ」を設立。2019年、「日本CHRO協会」事務局長として協会の立ち上げにも従事。2020年より日経BP総合研究所客員研究員に就任。主な著書に『CHO～最高人事責任者が会社を変える』（東洋経済新報社）、『キャリア・チェンジ』（生産性出版）、論文 『人事部の新しい時代に向けて』『人事部門の進化；価値の送り手としての人事部門への転換』『キャリア開発とその成果』（産業能率大学紀要、共著）など。学会発表や人材関連雑誌など寄稿多数。