人事のプロが紐解く新卒採用における先進的成功事例

新卒採用フォーラム2020 ONLINE 講演録

株式会社人材研究所の代表であり、かつてリクルートでは採用責任者を務めていた曽和利光氏と、株式会社セプテーニ・ホールディングス 採用企画部の奥迫雄太氏による対談です。株式会社セプテーニ・ホールディングスは、いち早くオンライン面接やデータ活用、社員の活躍予測モデルを構築した企業として知られ、これまで「日本HRチャレンジ大賞」では3度入賞し、「HRテクノロジー大賞」ではイノベーション賞や人事マネジメント部門賞、採用部門優秀賞などを受賞しています。新卒採用の効率化に成功した同社における採用活動の変遷や背景を、人事のプロである曽和氏が紐解いていきます。 講師曽和 利光 氏株式会社人材研究所 代表取締役社長愛知県豊田市出身。京都大学教育学部教育心理学科卒業。株式会社リクルート、株式会社オープンハウス、ライフネット生命保険株式会社など多種の業界で人事を担当。2011年、株式会社人材研究所を設立。企業の人事部（採用する側）への指南を行うと同時に、これまで2万人を越える就職希望者の面接を行った経験から、新卒および中途採用の就職活動者（採用される側）への活動指南を各種メディアのコラムなどで展開する。

うつ病やストレスのケアに向けた「メンタルヘルス」とは？ 企業が知っておくべき定義と職場への3つの効果を解説

HRの注目ワード徹底解説

ストレスチェックの義務化や、近年のうつ病といった精神障害の労災請求の増加によって、企業における「メンタルヘルス」対策の重要性が増してきている。また、テレワークの普及によって新たなストレスに晒される従業員も増えており、メンタルヘルスへの注目がこれまで以上に集まっている。「メンタルヘルス」とは、心や精神面での健康状態のことを指し、職場や従業員の生産性、経営リスクマネジメントと密接につながっている。本記事では、メンタルヘルスの定義やケアに向けて知っておきたい不調のサイン、対策による職場への効果などを紹介する。

“対話型鑑賞”で養える、ビジネスに欠かせない「問題解決力」や「コミュニケーション力」。

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

2015年9月に立ち上がったベネッセの社内有志組織「One Benesse」。会社の理念である「Benesse＝よく生きる」の実現を目指し、社員同士が有機的に“つながり合い”、自らを高めるために“学び合い”、意志を持って“とがり合う”といった活動を行っている。その「One Benesse」が、7月10日（金）、オンラインイベント「対話型鑑賞」を開催した。ファシリテーターを務めたのは、対話型鑑賞に魅了された株式会社ベネッセi-キャリアの白木 知裕 氏と株式会社ベネッセコーポレーションのアルムナイである渡邊 めぐみ 氏。「対話型鑑賞」とは、アート作品を鑑賞しながら思考と対話を深める取り組みを指す。イベントでは「対話型鑑賞」のワークショップ、ビジネスにおける活用法の共有などが行われた。ファシリテーターの二人によると、対話型鑑賞によって、「問題解決力」や「コミュニケーション力」といったビジネススキルを磨くことができるという。今回は、アート作品を鑑賞しながら参加者同士で対話を深めるというユニークなイベントの模様を紹介する。

「従業員満足度（ES）」とは？ 向上につながる5つの要素と企業へのメリットを解説

HRの注目ワード徹底解説

「従業員満足度（ES）」とは、福利厚生やマネジメント、職場環境、働きがいなどについて社員の満足度を表す指標を意味する。「ES」とも呼ばれ、近年、従業員満足度を重視する企業が増えている。背景にあるのは、労働力人口の減少だ。「従業員満足度」が向上することで、各自の生産性やモチベーションが上がるという。本記事では、従業員満足度の定義や構成する5つの要素、企業へのメリットなどを紹介する。

新卒社員の定着率は100%――地域ネットワークづくり、学生との「マッチング」を重視した新卒採用とは（多摩冶金株式会社）

命運をわけたリーダーたちの一手

中小企業にとって、特に大卒の新卒採用は様々な壁が立ちはだかる。社内に大企業のような新卒採用に精通した担当者がいる中小企業は少ない。また、会社の認知度やブランド力に課題を抱え、採用するうえでの予算は、大企業に比べて少ないだろう。しかも最近は、少子化の影響で学生数が減ってきており、新卒採用は容易でない。一方で、大企業は一括採用を中心に大量採用を続けており、双方の差はますます大きくなりつつある。

「成果を出し続ける組織カルチャー」を創るには?~200年の成功パターンから導き出した原則をご紹介~

周囲の環境が変化していく中での現状維持は組織にとってゼロではなくマイナスです。 どんな組織も環境に合わせて変化・進化していく必要があります。 しかし、そのための新しいプロジェクトや挑戦の多くが失敗や挫折に終わりがちです。 失敗する原因については新規事業の内容や、市場環境の変化などの理由も考えられますが、 最も大きな理由の一つは、“成果を出し続ける組織カルチャー”が構築されていないということが考えれます。 本書では、“成果を出し続ける組織カルチャー”を創るためのポイントを解説いたします。 【1章】 なぜ多くの変⾰がうまくいかないのか?多くの⽇本企業が抱える課題 ・未達が続く⽬標、組織変⾰も形骸化...これらの企業に共通する課題 ・⽇本企業は先進国において最低⽔準レベル...社員エンゲージメント ・変⾰が成功する組織に必要な⼈材と企業教育の限界 【2章】 変⾰を実現し「成果を出し続ける組織カルチャー」を創るには? ・① 「成果を出し続ける組織」の状態を理解する ・② 「成果の出ない組織」になっている根本的原因に⽬を向ける ・③ 成果を出し続ける組織の「パラダイム(物事の⾒⽅)」へ転換する ・④ パラダイムシフトを起こすには? 【3章】 「成果を出し続ける企業カルチャー」創りを⽀援するフランクリン・コヴィー・ジャパン ・過去200年の成功に関する⽂献を研究し導き出した原則「7つの習慣」 ・企業の課題や達成⽬標に応じて効果的なソリューションを提案 ・深い理解をもたらす育成プログラム ・その場限りの研修で終わらない。「⾏動変容」を促し、それを定着させる仕組みを提供

「ジョブ型雇用」とは？　「メンバーシップ型雇用」の違いや企業、従業員それぞれのメリットを解説

HRの注目ワード徹底解説

「ジョブ型雇用」とは、事前に勤務地、報酬、職務の内容などの労働条件を細かく定め、その内容を「職務記述書（Job Description）」と呼ぶ文書にまとめ、企業が労働者と合意して雇用契約を締結する雇用の形を意味する。これまで国内企業で主流だった、人に仕事をつける働き方の「メンバーシップ型雇用」から、仕事に人をつける働き方の「ジョブ型雇用」へ切り替える企業が増えてきている。背景には、「新卒一括採用の見直し」、「専門職の人手不足」、「国際競争力の低下」などによって、日本の企業の間で、従来の雇用形態を見直そうとする動きが活発になっていることが挙げられる。本記事では、「ジョブ型雇用」と「メンバーシップ型雇用」の違いを深掘り、それぞれのメリットとデメリットを紹介する。

【withコロナ時代の人事戦略】変化対応の最前線に学ぶ人事カンファレンスを開催いたします。（8/25・26）

中堅中小企業の経営・人材・組織戦略をサポートする（株）カケハシ スカイソリューションズ（本社：東京都新宿区、代表：中川智尚）は、2020年8月25・26日に「変化対応の最前線に学ぶ人事カンファレンスwithコロナ時代をしなやかに勝ち抜くための組織＆コミュニケーション進化論」と題して、昨今の激しい変化に対応し最前線で新たな人事戦略に取り組む企業の経営者・人事・大学教授をお招きし、オンラインでその取り組みや考え方・今後の戦略をお話しいただく、経営者・人事さま向けのカンファレンスを開催いたします。

HRテックの半歩先──2020年時点での見立て【9】

人財資源を最大活用する“科学された人事”が目指すデータ活用の未来

日本でも急速に盛り上がるHRテック市場は、企業の人事領域にどのような価値をもたらし、どのようなプレイヤーが生き残るのか？ そして本連載のテーマでもある「ピープルアナリティクス」の市場は形成されるのか？ 今回はHRテックの周辺領域でのトレンドも踏まえつつ、半歩先（3～5年後ぐらい）のシナリオを予測します。

人事の「アレ」はいま～「ブーム」から「当たり前」になった組織開発、現状はどうなっている？【33】

Inside HR－人事はここを見ている

人事の世界には、最近特に注目され、今や「ブーム」から「当たり前」の存在として定着しているものがあります。その一つが組織開発です。組織開発は、度々、日本企業でブームが起こりました。少し前までは脇役だったにもかかわらず、現在ではメジャーな存在になっています。なぜこんなにも組織開発が日本企業で主役になったのか。どこからきて、そしてこれからどうなっていくのか。今回は、人事の現場目線から組織開発について考えてみます。

HR総研：テレワークの実態に関するアンケート　結果報告（2）

テレワーク社員は「テレワークに賛成」が7割以上、大企業では9割近くに

前回に引き続き、HR総研で5月27日～6月3日に実施した「テレワークの実態」に関するアンケートの結果を報告する。今回は、「テレワーク社員の就業環境の実態把握」、「テレワーク社員への支援状況」、「テレワークに対する社員の所感」、「オフィス勤務における工夫」等である。フリーコメントも含めて以下に紹介する。 ＜概要＞ ●就業環境を大企業では4割以上が「社員アンケートで把握」に対し、中堅・中小企業では「把握していない」が4割 ●大企業・中小企業では就業環境の実態を4割以上が把握、中堅企業の「個別ヒアリング」は限界も ●「執務環境の整備状況」の課題が最多、中小企業では「生産性の低下」に課題感 ●テレワーク社員は「テレワークに賛成」が7割以上、大企業では9割近くに ●執務環境の整備への支援は「申請者に現品支給・貸与」が最多 ●コミュニケーション支援は「定期的なオンライン会議」が最多 ●身体的/精神的な健康状態の支援では「個別フォロー」が大切 ●「オンライン会議ツール」はマストアイテム、コミュニケーションツールの効果的活用も ●企業規模で異なる「テレワークを実施していない理由」、大企業では「予算が無い」 ●テレワーク推進派は2割、働き方の選択肢に定着するか（再掲） ●新型コロナ感染防止を考慮したオフィス対策、対策を実施する企業が8割近く ●複合的な対策で感染リスクを軽減

富士通がWithコロナ／Afterコロナのニューノーマルに対応すべく、テレワークを中心とした「新たな働き方」を推進

富士通株式会社は2020年7月、人事制度やオフィス環境を刷新する新しい働き方「Work Life Shift」を推進すると発表。新型コロナウイルス感染症拡大によってもたらされた「ニューノーマル」に対応するため、同社のDX（デジタル・トランスフォーメーション）化を加速させ、生産性向上と新たな価値創造に取り組むとしている。

『英語de人事 日英対訳による実践的人事』──全文日英対訳の、グローバルHRMに留まらない学びを得られる一冊

書籍・本　紹介／レビュー

文眞社より刊行された白木三秀氏（早稲田大学政治経済学術院教授）とブライアン・シャーマン氏（グラマシーエンゲージメントグループ株式会社代表取締役）の共著『英語de人事 日英対訳による実践的人事』は、帯に書かれた「ありそうでなかった！ 全文日英対訳による世界で通用するHRM」というキャッチコピーが示す通り、全文を日本語と英語で掲載したグローバルHRM（Human Resource Management：人的資源管理）の詳細な理論書であり、同時に即効性の高い実践書でもある。

「メンタルヘルス対策」としてエンゲージメント向上につながる“涙活”とは──ベネッセの社内有志組織「One Benesse」がオンラインイベント「なみだの教室」を開催

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

ベネッセの社内有志組織「One Benesse」。2015年9月に同社の有志が集まり発足し、ベネッセの企業理念である「Benesse＝よく生きる」をボトムアップで実現するため、 “つながる”、“まなぶ”、“とがる”を体現するさまざまな活動を行っている。HRプロではこれまでもその活動をレポート（※）してきたのでご存じの方も多いだろう。その「One Benesse」が、5月29日（金）、オンラインイベント「なみだの教室」を開催した。感涙療法士の吉田 英史 氏が講師を務め、「涙活」についての授業や体験会を行った。「涙活」とは意識的に泣くことでストレスを発散する健康法の一つ。従業員のメンタルヘルス対策としてエンゲージメント向上の効果も期待できるという。今回は、泣くことがテーマという一風変わったイベントの模様をお届けする。 講師吉田英史氏感涙療法士鎌倉市出身、早稲田大学で心理学、教育学を学び、同大学院で人材マネジメントを研究。高齢者福祉施設（株式会社ハーフ・センチュリー・モア）、学校勤務（獨協高等学校、麻布高等学校）を経て、現職に。2014年、認定資格「感涙療法士」を医師、脳生理学者で、東邦大学医学部名誉教授の有田秀穂氏と創設。感涙療法士として、学校（生徒・先生・PTA向け）、病院（患者・医師や看護師等の医療関係者向け）、企業、自治体において、涙活ワークショップや講演会を実施している。元高校教師・スクールカウンセラー。通称、なみだ先生。

HR総研：テレワークの実態に関するアンケート　結果報告（１）

テレワーク廃止しない企業は7割近く、好調な企業では「会社からの情報発信」を重要視

これまでも大企業を中心に、育児や介護などの理由によりテレワークを可能とする企業はあったが、実際にテレワークを活用する社員は少数派であった。また、首都圏を中心に東京オリンピック・パラリンピック期間の交通混雑回避を目的とした、テレワーク推進の動きも出てきたが、それでもテレワークを積極的に実施する企業は少数派であり、実際の利用者も一部の社員に限られていた。しかし、今年2月からの新型コロナウイルス感染拡大の影響が高まり、さらには4月7日の緊急事態宣言発令に伴う「外出自粛」により、わずか2ヶ月程度の間に、半強制的にテレワークを実施する企業が激増する事態となった。このような中、企業におけるテレワークの運用状況はどのようになっているのだろうか。 HR総研では、Withコロナ・Afterコロナ時代における、より効果的なテレワークの在り方を探るため、緊急事態宣言解除後の5月27日～6月3日に実施した「テレワークの実態」調査の結果を2回に分けて報告する。今回は、「テレワーク実施の目的と課題」、「テレワーク中の研修方法と運営状況」、「テレワークの留意点と今後の方針」等である。 ＜概要＞ ●現在テレワークを実施している企業は9割近く、中小企業でも7割以上 ●新型コロナ対応として緊急的に開始した企業が半数以上 ●「在宅勤務」が98％、以前から実施する企業では「モバイルワーク」や「サテライトオフィス勤務」も活用可能 ●テレワークを実施する目的は「新型コロナ対応」が9割 ●以前から実施する企業では「上手く運用できている」が100％、事前準備とノウハウが活かされる ●目的達成率は「社員の移動時間の短縮」と「新型コロナ対応」が9割近く ●直面した課題も懸念事項と同様に「労働実態を把握しにくい」が最多ながら、半数未満に減少 ●テレワーク社員に対するOFF-JT研修、「オンライン対応」が明暗を分ける ●好調な企業では「社内ルールやメッセージの発信」を重要視 ●テレワーク推進派は2割、働き方の選択肢に定着するか

ブリヂストンがマッチングギフトによる社内募金制度「BSmile募金」を設立。SDGs達成に向けて取り組む団体を支援

株式会社ブリヂストンは2020年6月24日、新しい社内募金制度「BSmile（ビースマイル）募金」を設立し、寄付先となる団体の公募を発表した。対象となるのは、持続可能な社会の実現に向けて課題解決に取り組む非営利団体。こうした取り組みを支援することで、グローバル企業としてのリーダーシップを発揮していくとしている。

専門家の言葉から読み解く、ピープルアナリティクス導入と実践のヒント

特別読み切り

企業内に蓄積された人材と組織に関する情報を詳細に分析し、戦略的な人事・経営の意思決定や業務効率化などに活かそうとする取り組み、「ピープルアナリティクス」。高度な人材マネジメントに有用なものとして、近年注目を集めている手法だ。が、なかなか導入が進んでいないのが現状である。そこで今回は、HRテクノロジー研究の第一人者である慶應義塾大学大学院経営管理研究科 特任教授の岩本隆氏に、ピープルアナリティクス導入の障壁となりうる問題、先進企業の活用事例、推進に向けたアドバイスなどをお聞きした。ピーブルアナリティクスの重要性を理解し、喫緊の課題として感じてはいるものの、「何から着手したらよいのかわからない」とお悩みの方に、ぜひ参考にしていただきたい。

コカ・コーラがWithコロナ／Afterコロナを見据え、「新たな日常（New Normal）」に対応した働き方を推進

コカ・コーラボトラーズジャパン株式会社では、2020年6月、新型コロナウイルス感染症の影響による社会的変化に対応すべく、新しい働き方を推進すると発表した。今後も同社が掲げるミッションの実現に向け、社員の安全とビジネスの継続性確保を図りながら、新たなワークスタイルを創り出していくとしている。

大和ハウス、従業員への出産・育児支援の拠出額が100億円を突破

ハウスメーカー大手の大和ハウス工業株式会社は2020年6月、従業員への出産・育児支援の拠出費用が100億円に達したことを発表。従業員に対して実施している子育て支援制度の利用者も1万人を突破したという。同社は今後も様々な子育て支援策を講じ、多様な人材が活躍できる職場風土を作っていくとしている。

大和ハウスの子育て支援制度「次世代育成一時金」の利用者数が延べ1万人を突破、支給額は100億円に

大和ハウス工業株式会社は、2005年から導入している「次世代育成一時金」の利用者が、2020年5月に延べ1万人を突破し、総支給額100億円を拠出したと発表した。今後も子育て世帯を支援することで、持続可能な企業経営を強化していくとしている。