直採用100%企業に。サイバーエージェントのリファラル採用成功の秘訣とは

特別読み切り

リファラル採用は自社の社員や社外の人脈を通じて人を紹介、推薦してもらう採用手法のことで、この3～4年で経営者や人事担当者の間で注目が高まっている。しかし、実際には導入していても、成功に至っている企業はまだ少ない。人口減少で競争が激化する採用市場において、転職の潜在層にもリーチできる方法としてリファラル採用は期待されているが、人事担当者と従業員の双方に時間やノウハウが足りないことが大きな壁となっているようだ。 本セミナーでは、リファラル採用で成果を上げるサイバーエージェントの採用担当者が登壇。リファラル採用成功の秘訣について、現場感のある話が展開された。

その先に創り出したい世界観はあるか

10年先を担う人事

経営環境の不確実性が高まり、事業戦略にも非連続性が必要となることがある今、人事に求められる価値創造とは何か。可変的な要素が増え、複雑性が増し、物事の解決が難しく見える今だからこそ、溢れんばかりの情報を生かすスキル・能力のみならず、「この会社・組織だからこそ、その事業を通じて創りたい世界観はなんなのか」を語れる人事になることが求められるのではないだろうか。

経団連、「2018年労働時間等実態調査」結果発表。製造業は非製造業と比較し、労働時間が短い傾向

一般社団法人 日本経済団体連合会は、2018年7月17日、経団連会員企業ほか、非会員企業などを対象に実施した「2018年労働時間等実態調査」の結果を発表した。 調査は、400社の対象労働者1,876,341人に対して行われ、回答企業の業種別内訳は、「製造業」183社・45.8%、「非製造業」217社・54.3%。 なお、回答企業の従業員数別内訳は、「～100人未満」14社・3.5%、「100人～300人未満」43社・10.8%、「300人～1,000人未満」105社・26.3%、「1,000人～5,000人未満」150社・37.5%、「5,000人以上」88社・22.0%となっている。

SmartHR×メドレー×メルカリ「成長企業が語るコミュニケーション人材の活用方法」～第1回HR Knowledge CAMP～powered by LiB～イベントレポート（前編）

イベント・講演録

2018年7月3日、有楽町FiNCホールにて、人事・採用担当者・経営者向けのトークイベント「第1回HR Knowledge CAMP～powered by LiB～」が開催された。テーマは、成長企業の要となる「コミュニケーション人材」について。同イベントでは、昨今注目を集める成長企業4社のキーパーソンが集まり、AIや機械には代替できないコミュニケーション人材の採用方法や活用方法に関するトークセッションが行われた。

現場主義の限界、戦略人事への期待

10年先を担う人事

企業を取り巻く環境の変化が激化する中で、日本企業の人事も大きな岐路に立たされている。 「戦略人事たれ」という言葉は何を期待しており、人事には何ができるのか。「戦略人事」を可能とするのが最新のテクノロジーであり、経験則から脱却し科学的なアプローチを人事がいかに実現できるか、展望したい。

HR総研：「2019年新卒採用動向調査」結果報告　vol.2

意見が割れる2021年卒スケジュール

昨年を上回るペースで内定出しが進んでいる2019年新卒採用。HR総研が3月下旬に実施した採用担当者を対象としたアンケート調査から、垣間見える今年の動向を2回に分けて報告する。 2回目の今回は、ダイレクトソーシング、AI採用、2020年卒向けインターンシップ、2021年卒採用のスケジュールについて見ていきたい。

【日本マイクロソフト主催】「働き方改革」におけるチェンジマネジメントとは

特別読み切り

企業の働き方改革を支援し、チームの働き方を劇的に変えるMicrosoft Teams。その活用に関するセミナーが2018年2月2日、日本マイクロソフト品川本社にて開催されました。導入を成功させるポイントや活用事例などをご紹介いたします。

筋肉質な営業組織はこう作る！営業部門に特化した「セールス・イネーブルメント」という人材開発の仕組み

特別読み切り

売上のトップラインを伸ばすために、営業人材の採用を強化する企業は多いでしょう。その場合、計画的・組織的に、かつ営業現場のニーズに即した人材育成施策を講じる必要があります。そこで世界的に注目されているのが、営業人材に特化した人材開発の仕組み「セールス・イネーブルメント」です。今回は、CRM プラットフォーム「Salesforce」を提供する、株式会社セールスフォース・ドットコム　Sales Enablement（営業人材開発部）部長　山下貴宏氏に、セールス・イネーブルメントの組織機能や具体的なアプローチ、そしてその前提となるSFA／CRMの活用方法などについてお話しいただきました。 【講師】 山下貴宏氏 株式会社セールスフォース・ドットコム　Sales Enablement（営業人材開発部）部長 福岡県大川市生まれ。日本ヒューレット・パッカードにて法人営業、その後、船井総合研究所、マーサージャパンで組織・人材マネジメントコンサルティングを経験したのち、2012年2月にセールスフォース・ドットコムに入社。

HR総研：「働き方改革」実施状況調査【1】全般：取り組みと効果・課題

取り組み企業の6割は効果が出ていると回答

経団連は1月16日、2018年版の経営労働政策特別委員会報告を発表した。「働き方改革の推進と労働生産性のさらなる向上」を第1章に設け、労働時間や「同一労働同一賃金」の是正に本腰を入れて取り組む姿勢を明確に打ち出している。安倍内閣の提言から1年半が経過した今、「働き方改革」はどれだけ日本の企業に浸透したのだろうか。 HR総研では、「働き方改革」の実施状況についてアンケート調査を実施した。 その結果、93％の企業がなんらかの改革に取り組み中、または検討中であることが分かった。これは、1年前の調査を20ポイントも上回る数字である。 本調査ではまず、「働き方改革全般」「労働時間」「休暇取得」の3つについて質問した。今回は、「働き方改革全般」についての調査結果を報告する。

社員のモチベーションや不満意見、組織の分析結果をダッシュボードでリアルタイムに把握が可能に

働き方改革、人手不足などを背景に多くの企業で導入が進んでいる最新タレントマネジメントシステム「タレントパレット（Talent Palette）」に“ダッシュボード機能”“KPI設定機能”を新たに搭載しました。今回の新機能により、企業の経営陣、マネジメント層は、必要とする組織の状況や社員のやる気、満足・不満理由などの社員情報をリアルタイムに一覧することで、より瞬時に組織の状態を把握できるようになります。 例えば、以下のような目的に合わせたダッシュボードを、手元の操作で自由にカスタマイズして、短期間で構築し、関係者にブラウザで共有することが可能となります。 ・各組織の基本情報や構成がわかる「組織サマリ・ダッシュボード」 ・社員の満足度変化がわかる「モチベーションモニタリング・ダッシュボード」 ・離職傾向の出ている社員の予兆をつかむ「離職予兆発見・ダッシュボード」 ・勤務状況の偏りや異常値がわかる「ワークログモニタリング・ダッシュボード」 ・最新の社員アンケート結果を共有できる「最新アンケートレポート・ダッシュボード」 また、残業時間やモチベーションなど注視したい情報について、今回搭載したKPI設定を行うことで合計や平均がダッシュボード上で一目でわかるようになり、組織の変化を数値で把握できるようになります。 タレントパレットは、「人事業務にもマーケティング視点を」をスローガンに、これからは人事業務にも科学的に人材情報を活用していくというマーケティング的な思考をもつべきであるとの考えを推進している。これまでの人事業務を効率化するだけでなく、眠っていた人材の情報を多角的な視点で見える化することで、これからも社員ひとりひとりのパフォーマンス向上による企業力アップを支援していきます。

MBOはもう古い？ Googleが採用する最新の目標管理制度”OKR” とは？【お役立ち資料】

＜概要＞ OKR(Objectives and Key Results) は、Google に加え、Spotify や Twitter、LinkedIn、Airbnbを含む多くの先進企業が採用する目標管理制度です。メルカリなどの日本企業にも近年広がりを見せています。OKR の導入に成功した企業は、野心的でチャレンジングな目標を掲げ、従業員が高い集中力と意欲を持って達成に邁進 (まいしん) しています。 OKR はもともと Intel において開発され、他のシリコンバレー企業に徐々に広がっていきました。 Googleは創業期の1999 年にOKRを採用し、急成長。40 人だった従業員は今日では6万人を超えています。 ＜目次＞ ●OKR(Objectives and Key Results)とは何か？ ●OKRとMBO・KPIとの違い ●飛躍的な成果を生む！ OKRでの目標設定の仕方と考え方 ●OKRを効果的に導入・運用する方法 ●OKRの導入と運用の負担を劇的に軽減させるOKR管理ツールとは？ 気になる方は、下記をダウンロードの上ご覧ください！

クオリティフォーラム2017 企画セッション「事業ドメイン・ブランディング：ビジョンがもたらす事業の持続的発展」

イベント・講演録

市場が成熟した現代社会の製造業は、技術の向上により製品の品質格差が縮小し、単品販売で戦うビジネスはコモディティ化（高付加価値を持っていた商品の市場価値低下）の危機に直面している。このような背景を受けて、今回登壇した名古屋工業大学産学官金連携機構 特任教授の加藤 雄一郎氏が脱・単品販売ビジネスを目指す「事業ドメイン・ブランディング」の理論的枠組みについて紹介した。

パフォーマンス・マネジメント

HRサミット2017／HRテクノロジーサミット2017講演録

従来の人事考課においては、一般的に目標管理制度（MBO）を導入し、年次ごとの査定やフィードバックが行われてきました。しかし、最近ではその弊害も指摘され、新たなパフォーマンス・マネジメントを取り入れる企業が増えています。そこで、3年ほど前に制度改革を行い成功させているギャップジャパンとアクセンチュアのケースを、それぞれの責任者の方に紹介していただきました。 講師志水 静香氏元 ギャップジャパン株式会社 Gap人事部 シニアディレクター大学卒業後、日系ソフトウェア・サービス会社に入社。入社とともに米国転勤。その後、外資系IT企業を経て、米系自動車メーカーに転職。同社人事部にて職務評価、報酬制度設計などの主要業務を牽引。1999年ギャップジャパンに転じ、採用、研修、報酬管理などをはじめとする人事制度の基盤を確立。非正規社員のアセスメント制度、女性のリーダーシップ開発、WEAR（Working Environment Accelerating Results）、ダイバーシティ＆インクルージョンなど先進的な人事施策を次々と導入し、2016年カタリスト受賞に貢献。2013年よりシニアディレクターに着任、Gap本社および店舗部門人事を統括。2013年3月、法政大学大学院 政策創造研究科修士課程修了。優秀論文賞を受賞。現在では大学での人材戦略、キャリア講義の実施、NPOと共同で体験型人材育成プログラム開発などに従事。武井 章敏氏アクセンチュア株式会社 執行役員 人事部長大学卒業後、大手自動車メーカーにて、営業、教育、海外事業を経験後、人事部にて20年振りの人事制度全面改訂に従事。その後、外資系コンピューター、SPA（製造小売業）を経て、2012年4月にアクセンチュア入社。会社組織はその最小単位となる上司と部下の集合体。近年、多くの企業で人不足、世代間ギャップが叫ばれる中、アクセンチュアではThink Globally, Act Locallyの考えの下、人と組織の活性化に取り組んでいる。須東 朋広氏多摩大学大学院 経営情報学研究科 客員教授2003年、最高人事責任者の在り方を研究する日本CHO協会の立ち上げに従事し、事務局長を経て、2011年7月1日より現職。 多摩大学大学院　客員教授、青山大学・専修大学　非常勤講師、HR総研　客員研究員を兼任。2012年より、経済産業省「人を活かす産業」懇談会の委員も務めるなど、様々な委員会で活躍。 著書に『CHO～最高人事責任者が会社を変える』（東洋経済新報社、2004年共著）、『人事部の新しい時代に向けて』『人事部門の進化；価値の送り手としての人事部門への転換』『キャリア開発とその成果』（産業能率大学紀要、共著）など。学会発表や人材関連雑誌など寄稿多数。

長時間労働発生のメカニズムに迫る

HRサミット2017／HRテクノロジーサミット2017講演録

政府主導で始まった日本企業の「働き方改革」では、「長時間労働の是正」が中心の議題となっていますが、個々の企業が自社の長時間労働発生のメカニズムを知ることなく単に時間外労働を減らしては、別なところにしわ寄せがくる可能性が高いでしょう。この度、産業能率大学 総合研究所とHR総研は共同で、日本企業における社員の働き方の実態と、それが経営や仕事の成果にどのようにつながっているかを調査し、長時間労働発生のメカニズムに迫りながら、「働き方改革」での効果的な取り組みをどのように行うべきか、参加者とともに考えました。 講師田島 尚子氏学校法人産業能率大学 総合研究所 組織測定研究センター プロジェクトリーダー横浜市立大学商学部卒業後、総合建材メーカーに勤務。一橋大学大学院商学研究科修士課程修了後、2001年学校法人産業能率大学に入職。現在、経営管理研究所組織測定研究センター所属。診断および研修の開発、組織診断を用いた経営体質改善や組織力強化等のコンサルテーションに従事。また、「産業界における人材ニーズの調査分析（2003）」「日本企業の人材戦略と成果主義の行方（2003）」「経済危機下の人材開発に関する実態調査（2010）」「グローバル人材の育成と活用に関する実態調査（2012）」「人材開発活動の過去・現在・未来（2016）」など、企業の人事担当者を対象とした人材開発に関する調査に多数携わる。 寺澤 康介ProFuture株式会社 代表取締役社長 / HR総研所長1986年慶應義塾大学文学部卒業。同年文化放送ブレーン入社。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。常務取締役等を経て、07年採用プロドットコム株式会社（10年にHRプロ株式会社、2015年4月ProFuture株式会社に社名変更）設立、代表取締役社長に就任。約6 万人以上の会員を持つ日本最大級の人事ポータルサイト「HRプロ」、約1万5千人が参加する日本最大級の人事フォーラム「HRサミット」を運営する。 約25年間、大企業から中堅中小企業まで幅広く採用、人事関連のコンサルティングを行う。週刊東洋経済、労政時報、企業と人材、NHK、朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞、アエラ、文春などに執筆、出演、取材記事掲載多数。企業、大学等での講演を年間数十回行っている。

RPAやAIで、生産性向上を実現するワークスタイル変革ソリューションを提供

株式会社日立ソリューションズ(本社：東京都品川区、取締役社長：柴原 節男／以下、日立ソリューションズ)は、RPA（Robotic Process Automation）*1やAI（人工知能）、IoT（Internet of Things）を活用し、テレワークから生産性の向上、人財活用など、働き方改革をトータルに支援する「ワークスタイル変革ソリューション」を7月4日に提供開始します。 　本ソリューションは、先進のデジタルソリューションと社内検証から得た確かな知見を集約したものです。柔軟な働き方や組織の生産性向上を実現し、そのパフォーマンスを改善し続けられる環境を提供します。　 　今回、既存ソリューションに加え、エンタープライズ向けRPA分野のリーディングカンパニー*2である米国 Automation Anywhere, Inc. (本社：米国カリフォルニア州、CEO：Mihir Shukla／以下、AA社) と日系企業で初の販売代理店契約を締結し、「Robotic Process Automation業務自動化ソリューション」を7月4日から提供開始します。また、社内システムやRPAと連携し、スマートデバイスやPC上で業務をチャット型で支援する「AIアシスタントサービス」を7月20日から提供開始します。 *1 機械学習・人工知能などの技術を活用したソフトウェアロボットにより、ビジネスプロセスにおいて、これまで人手で行っていた作業や業務を自動化・効率化する取り組みのこと *2 AA社のWebサイトの掲載レポート「The Forrester Wave™: Robotic Process Automation, Q1 2017, Forrester, 2017.02」で、製品機能・戦略・市場認知度の評価項目で最高点を記録し、12社のうち“RPA市場におけるリーダー”と評価。 https://www.automationanywhere.com/analystreports ■ 背景 昨今、「働き方改革」は国を挙げた重要施策として位置づけられ、企業でも取り組みが進む中で、生産性の向上や、社員の意識改革など、さまざまな課題が顕在化してきています。 　日立ソリューションズは、ダイバーシティ経営やワーク・ライフ・バランスにいち早く取り組み、2016年には、テレワークやITによるコミュニケーションの活性化に取り組みました。今年4月からは、IoTやAIを活用した生産性向上、働き方改革の報奨制度の導入など、取り組みを加速しています。 　日立ソリューションズは、自社でのこれらの取り組みを生かしたライフスタイルイノベーション事業を、社会イノベーション事業の一つとして位置づけ、強力に推進していくため、今年4月1日に専門組織「ライフスタイルイノベーション本部」を設置しました。関連ソリューションや人財を集約し、先進的なソリューションを組み合わせて、ビジネス化を進めています。 ■ ワークスタイル変革ソリューションについて ワークスタイル変革ソリューションは、「社員の柔軟な働き方」、「組織の生産性向上」、「人財の管理・分析」、「パーソナルライフの充実」の4分野で、先進的で実績あるソリューションを提供します。また、各施策のKPIの見える化や、従業員の各種ログ情報の収集、AI分析による働き方の見える化など、ラインアップを順次拡大し、企業のワークスタイル変革を継続的に支援していきます。 1.組織の生産性向上： RPAとAIを活用した新ソリューションの提供 　詳細は、下記の「新ソリューションの概要」をご覧ください。 2.社員の柔軟な働き方： 日本マイクロソフトの製品・サービスなど、既存ソリューションの組み合わせ 　日立グループをはじめ大規模ユーザーに導入してきた、日本マイクロソフトの提供する統合型情報共有クラウドサービス「Office365」やコミュニケーションプラットフォーム「Skype for Business」、また、さまざまなデバイスからオフィスPCをセキュアにリモート操作するための仮想デスクトップ環境などを提供します。 3.人財の管理・分析： 既存の「リシテア」とAIを活用したソリューションの組み合わせ 　大手企業を中心に1,100社に導入実績がある人事総合ソリューション「リシテア」をベースに、AIを人事・労務管理に取り入れて分析・診断するサービスを提供します。 　また、より厳格な労務管理を支援するため、定刻でPCを自動シャットダウンするシステムも提供します。

第10回 総括（働き方改革を振り返る、今後の働き方改革、2020年に向けて）

日本企業が取り組むべき「働き方改革」実現に向けて

第1回から第9回まで働き方改革実現に向けて考慮すべき事項を挙げてきたが、最終回となる今回は、今後の働き方改革の動向についてお話しする。

プロ・リクルーターによる採用変革が日系企業で加速

特別読み切り

即戦力人材と企業をつなぐ転職サイト「ビズリーチ」を運営する株式会社ビズリーチでは、2016年11月21日（月）、「ダイレクト・リクルーティング・アワード2016」の表彰式を開催しました。企業が主体的・能動的に求職者へのアプローチを行う採用手法、ダイレクト・リクルーティングに積極的に取り組む企業を表彰する同アワードでは、これまで外資系企業やベンチャー企業が受賞企業に名を連ねていましたが、第3回となる今年は、日系大手企業も多数受賞。また、ダイレクト・リクルーティングを推進する採用スペシャリストを対象とした「プロ・リクルーター賞」が新設されました。激化する人材獲得競争の中、企業間に広がってきたダイレクト・リクルーティングとプロ・リクルーターの“今”が見えてくる、同アワードの詳細をレポートします。

HR総研：「働き方改革」への取り組み実態調査【4】「働き方改革の進め方」と「多様な働き方」

時間や場所にとらわれない働き方の施策第1位は「フレックス制度」　では第2位は？

「働き方改革」取り組み状況に関する調査結果の第4回は、「働き方改革の進め方」と「多様な働き方」についてレポートする。 　「働き方改革の進め方」では、「働き方改革」に関する方針や目標がどのような状況かを聞いた。「目標や方針が明確化され社内に浸透している」と回答した企業は30％、「方針や目標は定められているが、社内に浸透していない」が37％、「目標や方針は定められていない」が33％だった。「働き方改革」に取り組んでいても、目標や方針が社内に浸透していなければ達成するモチベーションが働きにくい。また目標自体を定めていないと、施策がお題目で終わってしまいがちだ。 　「多様な働き方」として、時間や場所にとらわれない働き方の施策を聞いたところ、最も多かったのは「フレックスタイム制度」で、39％の企業が実施していることがわかった。第2位は「短時間勤務・短時間正社員（育児・介護を除く）」で25％だった。短時間勤務正社員は、「これまで企業が正社員に求めてきた働き方では活躍できなかった意欲・能力の高い人材を新たに正社員として確保・活躍できる制度（厚生労働省/短時間正社員制度導入支援マニュアルより）」として導入されてきたものだ。企業の人手不足という課題を解決し、時間の制約がある人もワーク・ライフ・バランスを実現して能力を発揮できる仕組みとして、導入されてきていると考えられる。 　そのほかの「時間や場所にとらわれない」多様な働き方はどのくらい実施されているのか、詳しくはこちらをご覧ください

「研修」と「プロジェクト」の融合。

HRプロ 寺澤康介が斬り込む キーパーソン・インタビューシリーズ

変化のスピードが加速している現代、企業研修に求められるものも大きく変わってきている。なかでもイノベーションを生み出す組織や人材を作ることは、多くの企業にとって最重要課題の一つだ。「マーケティング研修領域No1」のポジションを標榜している博報堂コンサルティングは、そうした時代の要請に対して、従来の研修の発想を超えたイノベーション研修を開発し、提供している。そこで今回は、同社の楠本和矢氏にご登場いただき、研修プログラム『JAM シリーズ』が生まれた背景や、プログラムの特徴、研修事業にかける同社の思いなどを語っていただいた。

弱者の人材戦略・強者の人材戦略

第3回 HRエグゼクティブフォーラム講演録

日本の人材紹介のビジネスモデルに疑問を感じ、企業が求める人材に直接アプローチできる仕組みを構築 　私は外資系金融会社に4年間勤務し、東北楽天ゴールデンイーグルスの創業に参加した後、5年前にビズリーチという会社を設立した。管理職・グローバル人材に特化した「ビズリーチ」では、企業と求職者がダイレクトにつながるオープンな仕組みを提供している。