「日本HRチャレンジ大賞」(後援:厚生労働省、中小企業基盤整備機構(中小機構)、ビジネスパブリッシング、HR総研(ProFuture))は、“人材領域の果敢なチャレンジが日本社会を元気にする”をキャッチフレーズに、人材領域で優れた新しい取り組みを積極的に行っている企業を表彰するものです。経営層や人事部門等が人材領域で積極的にチャレンジする企業を表彰することで、日本社会の活性化促進を目的としています。
2012年にスタートし、今回で14回目。自社の社員に向けた取り組みを対象とした人事部門、顧客企業に向けて提供するサービスを対象とした人材サービス部門の2つから構成されています。
今年の応募総数は112事例で、厳正な審査の結果、その中から14事例が選ばれました。
学習院大学 名誉教授
今野 浩一郎 氏(委員長)
学校法人三幸学園 理事長特別補佐(戦略担当)
伊藤 健二 氏
青山学院大学経営学部 特任教授
中川 有紀子 氏
東洋経済新報社 編集局編集委員
田宮 寛之 氏
ProFuture株式会社 代表取締役社長/HR総研 所長
寺澤 康介
開催名/「第14回 日本HRチャレンジ大賞」授賞式
開催日/2025年10月8日(水)
会場/如水会館(東京都千代田区一ッ橋2-1-1)
※授賞式は、授賞企業関係者のみのご招待制となります。
主催/日本HRチャレンジ大賞実行委員会
後援/厚生労働省、中小企業基盤整備機構(中小機構)、ビジネスパブリッシング、HR総研(ProFuture)
各組織の職務内容や活躍に必要なスキル、多様なキャリアパスのパターンなどの体系的なキャリア情報の整理とAI活用により、社員が将来実現したい姿からバックキャストしてキャリアパスを描くことを可能にした革新的な取り組み。自社のキャリア情報と学習コンテンツ情報をAIに読み込ませることで、各社員の「実現したい姿」に応じて、必要なスキルとそのスキルを獲得するための学習コンテンツを回答。システムを活用している社員は、組織サーベイの「学習機会」「キャリア機会」に関するスコアが大幅に改善するなど、エンゲージメント向上にも寄与する総合的に優れた取り組みであると高く評価されました。
『Whodo整場(フウドセイバー)』は、不妊治療と仕事の両立を支援するために、企業の職場風土づくりを3〜5年かけて伴走支援するサービス。匿名アンケート調査や専門家への相談窓口など様々なアプローチで、治療に取り組みやすい環境を醸成。個人の問題とされがちだった不妊治療と仕事の両立支援を企業全体で取り組む課題として位置づけ、少子化が進む日本社会において人材の確保と多様な働き方への理解促進に寄与する優れたサービスであると高く評価されました。
「Think Engagement」をテーマに、全ライン管理職1,900名が参画する大規模かつ体系的な職場改革プログラムを構築。従業員意識調査データの多面的分析と最新HRセオリーを融合させ、各職場単位での具体的な行動計画策定を実現。研修開催に留まらず、好事例集配布やeラーニング展開、大規模イベント実施など多角的アプローチにより、管理職主導で部下のエンゲージメント向上と組織風土改善を促進する優れた取り組みであると高く評価されました。
障がい者がリーダー職や管理職として活躍できる環境を「育成×評価×支援×デジタル」の4本柱で構築。適正配置と成長支援型評価により多様なキャリアパスを開拓するとともに、AI課長「DEBORA」を活用したメンタル不調の早期発見なども実現。これらの取り組みによりリーダー昇格率が13%から29%へと向上し、職場定着率も改善。障がい者の主体的キャリア形成と持続可能な雇用モデルの確立を通じて、DEI推進に寄与する優れた取り組みであると高く評価されました。
特別支援学校卒業生の企業就職率が低いという社会課題と、企業の障がい者採用の課題を同時に解決する取り組み。「オンラインしごと体験会」のプログラムは選択制で、13の多様なプログラムから個々の能力に合わせて選択可能。また、障がいのある社員が講師を担当することでロールモデルを提示。身体状態や居住地域にかかわらず参加できる「オンラインしごと体験会」を通じて、学生の「これなら働ける」という自信を醸成。インクルーシブな就労環境の構築と障がい者の就労機会創出に寄与する優れた取り組みであると高く評価されました。
現場DXプラットフォーム『カミナシ』は、チャットやマニュアル、教育システムの製品において、多言語自動翻訳機能とメールアドレス不要の設計により、外国人従業員を含む全ての現場スタッフが円滑に情報共有できる環境を実現。言語の壁を越えた業務参画と早期戦力化を支援し、人手不足が深刻な製造・サービス業における外国人材の定着と活躍を促進することで、多文化共生と組織の生産性向上に寄与する優れたサービスであると高く評価されました。
地方在住者のリスキリングとテレワーク機会創出を目指すサービスを全国23自治体で展開。テレワーカーとして必要な基本スキルの習得だけでなく、契約・報酬交渉・納品など一連のプロセスまでカバーする実践的なプログラムを提供。さらに修了生向けの研修コミュニティ『Skill-UP LAB』では、テレワーカー同士の繋がりを促進し、勉強会やピアフィードバックを通じてモチベーション維持を支援。地域活性化と多様な働き方の実現に寄与する優れたサービスであると高く評価されました。
全学年のITエンジニア学生が集まるコミュニティ型採用サービス『技育プロジェクト』を通じて、企業と学生の長期的な関係構築をサポート。年間150回以上のイベントを実施し、学生は無料プログラムに参加できる一方、企業も認知度向上と将来的な採用に繋がる接点を得られる仕組み。これまでに55,000人以上の学生が参加し、参画企業に対する学生の認知度が30-40ポイント、就職意向度が10ポイント向上する事例も多数あり、IT人材不足の解消と採用効率化に寄与する優れたサービスであると高く評価されました。
"社員を楽に"との経営者の想いから、改革をスタート。業界イメージ4K(給与・休暇・希望・かっこいい)実現に貢献すべく、様々な取組を展開。iDeCo+導入や禁煙手当創設、生理研修、ファミリーサポート休暇制度など、同規模・同業界では先進的な取り組みを数多く実施することで、社員満足度90%以上を達成し、新卒離職率も取組み前の40%から4%へ大幅に改善。また、ユースエール認定・健康経営優良法人も取得するなど、建設業界の働き方改革と担い手確保に寄与する優れた取り組みであると高く評価されました。
宿泊業界における人事制度の明確化を目的とし、キャリアパスを2系統に分類したうえで、等級ごとの評価基準と給与体系を公開する取り組みを実施。従業員との対話を重ね、制度に対する納得感を醸成することで、成長意欲の向上や採用実績を大幅に改善。堅実な実践が業界全体の活性化にも寄与する優れた取り組みであると高く評価されました
女性管理職比率の向上とエンゲージメント強化を目的に、マネジメントスタイルの定量分析を実施し、女性マネージャーの強みを可視化する取り組みを展開。調査により男女間のマネジメントの違いや認識ギャップを明らかにすることで、組織改善、女性管理職比率向上のためのエビデンスを構築。人的資本経営の推進とインクルージョンの実現に寄与する優れた取り組みであると高く評価されました。
月経に伴う不調での女性社員のパフォーマンス低下と上司への相談のしづらさという課題に対し、新たなアプローチで解決を図った取り組み。従来の当事者向けセミナーに加え、主に「相談を受ける側」の管理職に焦点を当て、すべての社員がはたらきやすい環境の構築・マネジメントを目指し、必須研修として実施。569名中94%の管理職が研修を完遂し、90%以上が「ヘルスリテラシーへの理解が深まった」と回答。管理職の理解と対応力向上により、相談しやすい環境を構築し、健康経営の推進と多様な人材の活躍基盤強化に寄与する優れた取り組みであると高く評価されました。
感情豊かなキャラクター(AIバディ)との対話を通じ英会話力を育成するサービス『AI英会話スピークバディ』により、企業向けに低コストで効率的な英語研修を提供。最新のAI技術の活用、学習者レベルに応じたカリキュラムにより、短時間で継続可能な学習体験を実現。450万人超の学習者と100社以上の導入実績を持ち、企業の英語研修におけるコスト削減と効果的な人材育成に寄与する優れたサービスであると高く評価されました。
従来のインターンシップの課題を克服し、誰もが場所や時間に縛られず職業体験を行えるオンラインプラットフォーム『ジョブトライアル』。学生は現実に近い業務をリモートで体験することで実践的なスキルを習得し、企業は多様な人材との接点を効率的に持つことが可能。地方の学生にも都市部の企業との接点を提供し、教育格差の是正や地域活性化にも寄与する優れたサービスであると高く評価されました。
| 名称 | 第14回 日本HRチャレンジ大賞 |
|---|---|
| 主催 | 「日本HRチャレンジ大賞」実行委員会 |
| 後援 |
厚生労働省、中小企業基盤整備機構(中小機構)、ビジネスパブリッシング、HR総研(ProFuture) |
| 発表 | 「第14回 日本HRチャレンジ大賞」の各賞の授賞者には、5月20日までに授賞の旨を直接連絡。
※応募書類等の記載内容に事実と異なることや他の権利等の侵害があると判明した場合など、発表後であっても授賞を取り消すことがあります。 |
| 公表 | 『週刊東洋経済』、『月刊人事マネジメント』、『HRプロ』ほか |
| 審査委員 |
学習院大学 名誉教授 学校法人三幸学園 理事長特別補佐(戦略担当) 青山学院大学経営学部 特任教授 東洋経済新報社 編集局編集委員 ProFuture株式会社 代表取締役社長/HR総研 所長 |
| 応募対象 | 日本国内で企業活動を行っている企業(外資系含む)、団体 |
| 応募条件 | 採用、人材育成、キャリア開発、人事制度、労務管理、人材マネジメントなど人材領域に おいて、原則として過去3年以内に開始されている新しい取り組みであること。 (ただちに目覚ましい実績・成果が出ていなくても、チャレンジの度合いをより重視します。) |
| 審査方法 | 提出された応募書類をもとに審査評価基準に沿って総合的に審査 |
| 審査評価基準 |
応募するカテゴリーにより、以下の通り一部観点が異なりますのでご注意ください。
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| 賞の種類 |
「地方活性賞」は、地方数活性化に繋がりうる企業や団体の人事領域のり取組みや人事サービスを表彰します。全国の中小企業や団体の皆様からの多数のご応募をお待ちしております!! |
| 授賞特典 | 授賞式にて、表彰状および盾を贈呈いたします。 また、授賞ロゴマークをデータで提供いたします。 WEB、印刷物等に掲載することで、採用広報や製品アピールにご活用いただけます。 |
| 授賞式 | 2025年10月8日(水) |
| 応募方法 |
【1】まずは事前にエントリーフォームにアクセスし、必要項目を記載の上、エントリーください。 【2】応募フォームにアクセスし、必要項目を記載の上、ご応募ください。 補足資料の添付は可能ですが、以下の条件をすべて満たしていることをご確認の上、応募フォーム上の指定場所に添付してください。 <添付ファイル条件>・2ファイルまでとする (2ファイルの場合はzipファイル等で1ファイルにまとめてください。) ・合計10ページまでとする。 ・データ容量は合計5MBまでとする。 |
| 応募締切 | 2025年3月14日(金)13時 |
| 応募先・お問い合わせ先 | ProFuture株式会社内 「日本HRチャレンジ大賞」事務局 E-mail:challenge@hrpro.co.jp |