リフレクションラウンドテーブル(R) 体験会

人的資本経営、エンゲージメント、ジョブ型、リスキリング、Well-Beingなど、ここ数年、組織・人事関連のテーマが多数立ち上がっています。
そして、これらを推進するキーパーソンであるミドルマネジャーに対して、強化策をとってきた会社も多いのではないでしょうか。
しかし、ここにきて、「マネジャーのコミュニティをつくりたい」「マネジャーの横のつながりを深めたい」という依頼が増えてきました。単に、強化する、武器を与えるという施策では、マネジャーをさらに疲弊させ、組織も活性化しないという現実があるようです。
組織（メンバー）のエンゲージメントを語る前に、マネジャー自身のエンゲージメントを引き出すことが不可欠になっています。

人間（マネジャー）とは感情と意思を持った存在。

世界的な経営学者のヘンリー・ミンツバーグ教授は、人は資源（リソース）でもないし資本（キャピタル）でもなく、人間（Human Being）そのものである、と強く主張しています。
マネジャーは人間であり、人々をエンゲージさせるとともに、自分もエンゲージされる存在だとも語っています。

今、マネジャーに必要なのは立ち止まって自分という存在を見つめ、周囲とのつながりを築く時間ではないでしょうか？
しかし、その時間を自分で確保するのは容易ではありません、多忙なマネジャーは、そのような時間があるなら、業務を少しでも処理したいというのが本音です。

だからこそ、組織として、マネジャー達が立ち止まって、本来すべきことを見つめなおす機会を提供する必要があるのです。そして、人間中心にマネジメントを提唱するミンツバーグ教授の思想をもとに、多忙なマネジャーのためにつくられたのが、リフレクションラウンドテーブル®（略称:RRT®）です。

実際の受講者からは、以下のようなコメントをいただいています。
・「自分の経験を語るということは自分で自分を理解することだと知った」
・「仲間がいることで勇気をもらっている」
・「自分が完璧でなくてもいいということがわかった。この場に来てよかった」
・「人を機能として見てしまっていた、人間として見るという事が一番の学び」
・「人事としてこれまでやってきた中で一番、受講者に感謝されたプログラム」（事務局の方）

今回の体験会は、長年、RRTを導入・実施している2社のキーパーソンの方をゲストにお越しいただき、実際にどのようなことが起こっているのか、成功の秘訣は何なのか、を具体的に語っていただきます。
体験会後半では、ゲストを交えながら実際のセッションを体験いただく場をご用意しています。


■ 事例登壇者（社名五十音順）
日産自動車株式会社 人事本部 日本人財開発部 人財開発インストラクター
内田光彦 氏

株式会社日本触媒 総務人事本部 人事部長
三穂野弘文 氏

＜ファシリテーター＞
株式会社ジェイフィール　コンサルタント　小森谷浩志

＜備考＞
・1名様毎にお申込みフォームをご利用ください。
・弊社渋谷オフィスでの開催となります。

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  小森谷浩志氏

  株式会社ジェイフィール　コンサルタント

  博士(経営学)、株式会社ENSOU代表取締役、神奈川大学経営学部国際経営学科講師。
  1988年ニッカウヰスキー株式会社入社、営業にてトップの業績を残した後、アサヒビール株式会社のコンサルティング会社の設立に参画、コンサルタント育成体制を構築。
  現在は "いのちが喜ぶ経営" をテーマに活動。自覚の方法論として東洋の智慧、特に禅の基本テキスト「十牛図」に着目。内省と対話を鍵に、マネジメント・コミュニティを中核とした組織開発、個の可能性の開花にアプローチするワークショップを展開している。
  2010年から始めたファシリテーター養成講座は修了生が350名を越え、学習するコミュニティ活動を継続中。
  カナダのモントリオールで行われたグローバルカンファレンスREFLECTIONS 2017では、世界20カ国の参加者に「禅とマネジメント」を発信、話題を呼んだ。
  趣味は瞑想と気功。禅と経営学、一見遠い存在の二つの探究を道楽にしている。

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  内田光彦氏

  日産自動車株式会社 人事本部 日本人財開発部 人財開発インストラクター

  日産自動車に生産技術エンジニアとして入社後、社内大学講師、経営企画、商品企画などの業務に従事。
  経営企画での経験から、「企業は人財」であるとの思いを持ち人事部へ２０１３年に異動。全社研修体系再構築を行った後、現在は研修コンテンツの開発・講師・社内講師育成など全社の研修企画～運営全般を務める。

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  三穂野弘文氏

  株式会社日本触媒 総務人事本部 人事部長

  1993年（株）日本触媒入社後、営業や経営企画を経て、ベルギーの製販子会社へ管理系のDirectorとして赴任。
  欧州での４年間で日本人と日本触媒の就労観やモチベーションに疑問を持ち、2010年に希望して人事部へ帰任。
  グローバル人材育成から始め、「変革」を謳う会社の長期ビジョン実現のための各種人事制度改革を実行し、2022年から現職。