HRプロとは株式会社ライボは2021年8月2日、同社が運営する「Job総研」が実施した「2021年テレワーク実態調査」の結果を発表した。調査期間は2021年7月19日～23日で、20～1,000人以上規模の会社に1年以内～10年以上勤務している男女780名から回答を得た。これにより、東京オリンピック・パラリンピック（以下、東京五輪）および緊急事態宣言下のテレワーク実施率などが明らかとなった。
「テレワークの実施状況と頻度」の現状は
2021年7月19日～9月5日の期間、「東京五輪の交通混雑緩和」と「新型コロナウイルス感染拡大防止」への寄与を目的とした「テレワーク・デイズ2021」が実施されているが、現在、各社のテレワークの実施状況はどのようになっているのだろうか。はじめに、「テレワークの実施状況」と「実施頻度」について尋ねた。すると、「テレワークを実施している」が全体の76.7％に。「実施頻度」は「フルリモート」が34.1％、「週4日以上」が22.1％、「週2〜3回」が25.9％、「週1回」が12.7％となり、全体の過半数が、週の半分以上テレワークを実施していることがわかった。なお、「その他」（5.2％）の回答では、「月に1回」や「緊急事態宣言時のみ」という意見があがった。
7割以上がテレワーク実施に「満足している」と回答。心身負担の軽減が理由に
続いて、「テレワークを実施している」と回答した人に「満足度」を尋ねた。すると、「大変満足」が34.1％、「やや満足」が42％で、全体の76.1％が現状のテレワークに満足していることがわかった。
また、テレワークに対して「満足」または「不満」を感じる理由について尋ねた。「テレワークに満足している」理由としては、「働く場所が自由で心身への負担が減る」（75.1％）、「通勤時間や交通費などのコスト削減ができる」（76.3％）が多数に。一方「テレワークに不満を感じている」理由は、「対面の方が仕事しやすい」（40.7％）、「社内コミュニケーションが取りづらい」（39.8％）といった、コミュニケーションに関する回答が目立つ結果となった。
4割が昨年より「テレワークが増えた」と回答
さらに、「テレワークを実施している」と回答した人に、「昨年比のテレワーク実施状況」について尋ねた。すると、「変わらない」が49.4％と約半数だった。また、「増加した」が23.2％、「やや増加した」が16.6％となり、合計39.8％が昨年より増加したことが判明した。
テレワークを実施していない理由は「業務上できない」がトップに
最後に、「現在テレワークを実施していない」と回答した人に、「実施されない理由」を尋ねた。すると、「業務上出社しないと成り立たない仕事だから」が72％と大多数を占める結果だった。また「緊急事態宣言に伴ったテレワーク要請があったか」について尋ねると、「要請なし」が96.7％という結果に。現在テレワークを実施していない企業の多くが「業務の性質上の理由」を挙げていることから、緊急事態宣言下であってもテレワークを実施できないことが予測される。
「テレワーク・デイズ2021」の実施に伴い、テレワークの実施率や頻度は増加傾向にあり、従業員の満足度も高いようだ。該当期間を終えた後も、テレワークでの働き方がますます増加・定着していくのではないだろうか。
