HRプロとは経済環境が大きく変わる中で、ビジネスに携わるすべての人々には“自ら考えて自ら動く”ことが求められるようになっている。だが自律意識の醸成や行動変容は思ったほど進んでいないという声も聞こえてくる。フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：ブライアン・マーティーニ）は、2022年5月20日～6月2日に、人事担当者・責任者および経営者を対象に「社員の意識や行動の変革に関するアンケート」を実施した（実施媒体：HRプロ、有効回答：298件）。本稿では、調査結果をもとに、企業現場での組織力向上に向けた「社員の意識変革・行動変容」の実態と課題を探る。
8割の人事が「社員の意識や行動の変革」に課題を感じている
急激な速度で変化する社会情勢や経済動向に対応しつつ、企業としての組織力や生産性の向上を図ろうとするなら、自ら考えて自ら動く“能動的な社員”の存在が不可欠だ。だが、いわゆる“指示待ち社員”の多さや、社内にチ
ャレンジ精神が根づかない様子に、もどかしさを感じているケースも多いのではないだろうか。調査では、大多数
の企業現場でこの点が課題として認識されている現実が明らかとなった（図表1）。
【図表1】社員の意識や行動の変革に課題を感じているか？
名以上の大企業、301～1000名の中堅企業はともに82％、300名以下の中小企業は78％が「感じている」とし
ており、割合はさほど変わらない。社員の意識変革・行動変革は、もはや現代日本における共通の課題といってい
いようだ。
さらに次の質問では、意識変革・行動変革を果たすべき人たちがクッキリと浮かび上がる。
【図表2】特にどの役職層で社員の意識や行動を変革する必要があるか？
管理職の間では「最近の若い者は……」や「上は何もわかっていない」といったセリフが決まり文句となっている。だが、むしろ管理職自身こそ、意識変革・行動変革を期待されているのだ。管理職はビジネスの最前線で先頭に立って組織をマネジメントする存在であるのだから、意識変革・行動変革によって現場から会社を“変えていく”ことを求められるのも、当然といえるだろう。
では、どれほどの企業が、課題を解決するための「社員の意識変革・行動変革」に取り組んでいるのだろうか。
この後、調査レポートでは下記について紹介しています。
●意識改革・行動変革を促す“施策”を実践できているのは4割
●施策の効果が表れている企業は半数。効果を追跡調査していない企業も多い
●意識変革と行動変革を“段階的・戦略的・中長期的”に進めるための知見とは？
レポート全文の続きは、記事をダウンロードしてご覧ください。
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