ProFuture代表の寺澤です。

2017年を振り返ると、深刻な人材不足、働き方改革の推進、労働生産性の向上など、人事へ求められるものが、より多様化・高度化してきました。今年もこの傾向はさらに強まり、採用、育成、評価、管理、タレントマネジメント、ダイバーシティ、働き方改革、同一労働同一賃金、長時間労働是正など、ありとあらゆる領域においてさらなる変化が進行するでしょう。政府は人材政策の強力な推進を宣言しており、社会の注目度が極めて高くなっています。

また、技術革新が進み、新たなソリューションも次々と生まれてきています。こうした変化スピードに対応するには、企業単体で解決していくには難しく、積極的な外部との連携が必要不可欠になってきています。それは企業間の連携もあれば、産官学といった連携もあるでしょう。今後人事の世界でも、閉じた施策にとどまらないコラボレーション、オープン・イノベーションの発想が極めて重要になってきます。

新卒採用においても例外ではありません。これまでの常識にとらわれない、新しい発想が求められています。昨年は、ソフトバンクがAIを活用することでエントリーシートの合否判定にかかる時間を大幅に削減したことが報じられましたが、今年はどんな新しい取り組みが出てくるのか楽しみです。

本欄では、今年も新卒採用における変化を皆さまにいち早くお伝えしていければと思います。本年も何とぞよろしくお願いいたします。

3割近くの企業が2018年卒採用を継続

HR総研では、昨年12月18〜21日に「2018年新卒採用と2019年新卒採用に関する動向調査」を実施しましたので、今回はその結果をお知らせしたいと思います。まずは、2018年新卒採用の現状を見てみましょう。

「超売り手市場」「内定辞退の増加」など、採用する企業に不利なワードばかりが目につく2018年新卒採用ですが、12月下旬の段階で、採用活動を継続している企業はどのくらいでしょうか。全体では28%の企業がまだ採用活動を継続中と回答しています[図表1]
企業規模別で見てみると、大企業(1001名以上)22%、中堅企業(301〜1000名)33%、中小企業(300名以下)27%と、中堅企業で採用活動を継続している企業が最も多くなっています。メーカーと非メーカーで比べてみると、メーカーが31%、非メーカーが25%とメーカーのほうが採用活動を継続している企業が多くなっています。中でもメーカーの中小企業は44%と非常に高くなっています。

採用活動を終了するも計画達成企業はわずか4割