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【アーカイブ】「若手プロジェクト活用虎の巻」若手プロジェクトから組織を活性化させるには

企業における「若手プロジェクト」は本当に有効に機能していますか? 「成功」のみならず、「課題あり」の企業事例にも注目し研究いたしました。 若手活用により、イノベーションを起こすには?企業風土を変えるには? プロジェクトを機能させるために、まず必要になるポイントとは? ENEOSほか、大手企業の現場リーダーが導き出した理論を解説いたします。

【アーカイブ】「若手プロジェクト活用虎の巻」若手プロジェクトから組織を活性化させるには
費用: 無料
開催形式: オンライン(アーカイブ/オンデマンド)
視聴URL連絡方法: ・HRプロマイページ上でご案内
・申込完了時にメールでご案内
提供会社: 公益財団法人日本生産性本部

このセミナーの主な対象者

経営者、経営層の方、人事部門・経営戦略部門・経営企画部門の方、人事革新・企業改革を担っている方

解決できる課題・このセミナーをおすすめしたい企業

日程・申込

2024/03/13(水) 17:00 〜 2024/04/30(火) 12:00

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  • 対象:経営者、経営層の方、人事部門・経営戦略部門・経営企画部門の方、人事革新・企業改革を担っている方
  • 申込締切:2024/04/30(火) 12:00
  • キャンセル不可(主催企業へ個別にお問い合わせください)
  • 定員:100名
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セミナー概要

このセミナーのポイント!

・6社7プロジェクトに個別インタビューを行い、比較定性分析を実施。
・日本企業にとって有益な若手プロジェクトは何か。4つの命題を提示。
・若手プロジェクトの成果を「イノベーション(Inovation)」「モチベーション(Motivation)」「コミュニケーション(Comunication)」「エデュケーション(Education)」の4つにラベリング。
・さらに新たな成果として「アクティベーション(Activation)」を加えた5つに分類し、「MECIA(メシア)モデル」と定義。
・若手プロジェクトを通じてイノベーションを起こすことや組織を活性化させて企業風土を変えるためのポイントを示唆。

経営アカデミーのグループ研究にて大手企業の現場リーダーが導き出した理論を、研究を実施した参加メンバー自らが解説し、パネルディスカッションを行う経営アカデミーオンラインセミナー(2023年12月20日実施)。
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組織活性化の手段としてしばしば実施される若手プロジェクト。この若手プロジェクトは本当に有効に機能しているのだろうか?どのようにすればプロジェクトを機能させ、組織活性化につなげられるのだろうか?との思いから、経営アカデミー「経営戦略コース」の参加メンバーが約9か月に亘りグループワークに取り組みました。

その研究内容について、当グループを全期間を通してサポートした東京大学大学院経済学研究科准教授の大木清弘氏によるファシリテーションのもと、参加メンバー自ら解説しパネルディスカッションを行うオンラインセミナーです。

また、経営アカデミーで「概念化能力を鍛える」グループ研究の取り組みについてもご説明いたします。

■内容■
・経営アカデミー・グループ研究概要「本質を見極め、概念化能力を鍛える」
・研究内容発表: 「若手プロジェクトは新時代のメシア? 日本企業における若手活用のブラボーな要因」
・パネルディスカッション(パネラー:グループ研究参加メンバー)
・質疑応答
・経営アカデミーからのお知らせ


※ご参考:
 経営アカデミー(2024年度) https://www.k-academy.jp/program2024/
 経営戦略コース https://www.k-academy.jp/storategy2024/

登壇講師

  • 大木 清弘氏

    東京大学大学院経済学研究科 准教授

  • 2022年度経営アカデミー「経営戦略コース」Aグループメンバー氏

    (下記企業の参加メンバーの中から、当日解説・パネルディスカッションを実施)
    ・ENEOS(株)
    ・コニカミノルタ(株)
    ・商工組合中央金庫
    ・太平洋セメント(株)
    ・東京センチュリー(株)
    ・(株)ニッスイ
    ・富士ソフト(株)
    ・明治電機工業(株)

参加者の声

  • 参加者1

    これから、若手の社内横断プロジェクトをスタートさせるにあたり大変勉強になりました。事前にお話しをきけてよかったです。
  • 参加者2

    プロジェクト事務局としては勝手に、何か大きなイノベーションが起こるのでは?と期待していましたが、方向を見失わないよう、やる気を損ねないよう注意して進めていく必要があると感じました。
  • 参加者3

    研究説明のあと、パネルディスカッションで研究された本人たちの意見が聞けたことがよかったです。

会社情報

社名 公益財団法人日本生産性本部
住所 〒102-8643 東京都千代田区平河町2-13-12
代表者 理事長 前田 和敬
資本金 (基本財産)16億8千万円
売上高 (事業規模)約100億円
従業員数 約270人

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