【診断テスト】新卒採用で成果が上がっていない…その原因を見つけませんか？

【チェックリストの項目例】 ・採用フェーズごとに、KPIを設定している ・自社に興味を持っている学生層が、志望する企業を具体的に挙げられる ・母集団の数が満たなかった場合の、補充の施策を事前に想定している ・どの面接官でも評価がブレないような、明確な評価基準を作っている ・効率的な情報管理をするためのツールリサーチ・選定ができている ・自社で発生している内定辞退の主要な理由を拾えている

HR総研：若手社員の育成に関するアンケート　結果報告

～育成計画策定は7割近くの一方、その約4割がKPIを未設定。育成成果への影響とは～

企業の将来を担う若手社員の育成は、持続的な成長や組織活性化を実現する上で不可欠な経営課題である。特に、入社から間もない社員を早期に戦力化し、定着率を高めるには、柔軟な育成アプローチが欠かせない。本調査では、若手社員育成の実態と有効な取り組みを明らかにするためのアンケートを実施した。調査結果は、現場のフリーコメントとともに報告する。（本調査における若手社員は入社5年以内の社員と定義している）

人事制度改革とは？ 目的と見直しが必要なタイミング・進め方を解説

HRの注目ワード徹底解説

人材採用が激化する中、企業は成長を加速するために、保有する人材資源を最大限に活かしていかなければならない。そのためにも、既存の人事制度を時代や社会のトレンドに合わせて改めようとする動きが広がっている。いわゆる、人事制度改革だ。そこで、本稿では、人事制度改革の意味や目的、制度の見直しが必要なタイミング、実際の進め方などについて解説していきたい。

【メンタルヘルス不調と産業医】前編：「メンタルヘルス対策の考え方」と「よい産業医の探し方」

社労士が解説する人事と労務

1979年に初めてストレスによる精神障がいが労災として認められてから50年弱たった現在、精神障がいの労災申請は急増し年間4,000件近くなっています。これは20年前と比べても約8倍です。さらにメンタルヘルス不調により1ヵ月以上の休業した労働者は100人当たり年間0.6人に上ります。実際これを読まれている方の中にもメンタルヘルス不調者に悩まされている人事担当者は多いのではないでしょうか。今回は2回に分けて、メンタルヘルス不調による休職における産業医との連携についてお話しします。 ※関連情報を記載した資料も公開中 メンタル不調で休職の申し出があったらどうする？ 注意点や「復職の考え方」を解説／社労士監修コラム集

スタートアップの急成長と採用CXを両立する「Go Beyond HR」を提供開始

スタートアップやベンチャーでは、PMF前後〜立ち上げ期にかけて採用専任担当者が不在のまま兼務で対応することが一般的です。 しかし、売り手優位な労働市場では候補者に魅力を的確に伝え、口説ける“採用のスペシャリスト”が不可欠であり、片手間の運用では目標達成どころか急拡大に伴うオペレーション維持も難しくなります。 さらに、採用チームを新規に立ち上げられるほどの即戦力人材の採用は難度が高く、時間も要します。 拡大局面で直面しがちな課題は、 ①一人目人事の採用難（仕組み・プロセス・ブランディングをゼロから構築できる人材は稀有） ②ゼロからの仕組み構築負荷（最適手法の選択や試行錯誤の余裕が乏しい） ③低い認知と訴求力（給与レンジや知名度の制約の中で魅力づけが難しい） に集約されることが一般的です。 当社では、実務を動かしながら採用プロセスとチームを同時に立ち上げ、短期の成果と長期の再現性を両立させるアプローチで、この“立ち上げの壁”を越えるモデルを提供します。

【診断テスト】新卒採用で成果が上がっていない…その原因を見つけませんか？

【チェックリストの項目例】 ・採用フェーズごとに、KPIを設定している ・自社に興味を持っている学生層が、志望する企業を具体的に挙げられる ・母集団の数が満たなかった場合の、補充の施策を事前に想定している ・どの面接官でも評価がブレないような、明確な評価基準を作っている ・効率的な情報管理をするためのツールリサーチ・選定ができている ・自社で発生している内定辞退の主要な理由を拾えている

【診断テスト】新卒採用で成果が上がっていない…その原因を見つけませんか？

【チェックリストの項目例】 ・採用フェーズごとに、KPIを設定している ・自社に興味を持っている学生層が、志望する企業を具体的に挙げられる ・母集団の数が満たなかった場合の、補充の施策を事前に想定している ・どの面接官でも評価がブレないような、明確な評価基準を作っている ・効率的な情報管理をするためのツールリサーチ・選定ができている ・自社で発生している内定辞退の主要な理由を拾えている

ご案内／人的資本経営やISO30414への対応、ミッション・ビジョンに沿った人事施策へ！人事制度見直し相談会

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 昨今脚光を浴びている「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 「人事制度見直しに関する無料相談会」 ※各社1時間予定 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式） ※本相談会は、ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．問診票（組織・人事チェックリスト）による自社の人事領域における課題の明確化 ２．貴社固有の悩みや問診票から見えた課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス ３．人事領域における課題を解決するソリューションの提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、人事制度上の課題が浮き彫りに。 　～自社の戦略に連動した制度の構築・見直し・運用が今後の課題に～ 2022年8月に実施した人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、各社における「人事制度のこれからの在り方」について共通認識を持っていることがわかりました。 人事制度上の課題を聞いたところ、「評価制度」（53.8％）が最も高く、半数以上の企業が課題と感じていることが分かりました。 被評価者が納得のできる人事評価を行うことで「社員の定着」（27.4％）にも繋がります。 そのため、根本的な評価項目の見直しや考課者訓練を行い、被評価者・評価者の双方の納得感が高い評価制度にする必要があります。 次いで「賃金制度」（40.6％）。また、「経営戦略との連動」（28.9％）も高く、人材の定着のためにも、人事制度（HRポリシー・等級制度・評価制度・賃金制度）が各社の戦略と連動しているかの見直しは急務であると言えます。 また各項目を2021年度と比較すると、「賃金制度」（26.4％→40.6％）や「シニア人材の処遇」（13.2％→25.4％）といった処遇を課題と感じている企業の割合が増加しております。 近年、企業は定年延長や同一労働同一賃金などの処遇に関する問題に直面し、早急に対応しなければいけないため、そのことが増加の要因だと推測できます。 （タナベコンサルティング 人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケート調査 2022年8月17日～31日／［有効回答］197件） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 人的資本経営やISO30414への対応に加えて、ジョブ型人事制度、同一労働同一賃金、働き方改革法など、人事戦略を取り巻く環境は日々大きく変化をしております。 しかしながら、人事戦略の構築においては、「自社に合った仕組み」「自社のビジョンを実現するための仕組み」という面が極めて重要なポイントになります。 そのため、時流をどう取り込み、自社の戦略に活かしていくのかという判断は難しい局面にあります。 タナベコンサルティングでは、創業以来67年間で大企業から中堅企業まで約200業種、約17,000社に経営コンサルティングを実施し、HRの領域においては、累計3,000社を超える企業様をご支援してまりました。 この度、その実績に基づき、本相談会では、同様な悩みや固有の課題を専門コンサルタントと膝を突き合わせて解決する場として、「人事制度見直しに関する無料相談会」を開催いたします。 これを機にご一緒になって円滑かつスピーディーに制度・仕組みの再構築へ取り組んでいきましょう。

経営戦略と人材戦略を結ぶカギは“主張力”――現役CHRO3名が語る「進化する人事責任者の役割」

HRプロ編集部　特別取材記事

人的資本経営において経営戦略と連動した人事戦略の推進が叫ばれる現在、ますます重要度を増しているのが「CHRO」だ。リンクアンドモチベーションが主催した『HR Transformation summit 2025』の『続・これからのCHRO 〜1年間の挑戦と学びを紐解く〜』と題したセッションでは、昨年の同イベントで「これからのCHRO」というテーマで議論した丸紅、マツダ、コカ・コーラ ボトラーズジャパンのCHROが再集結。昨年からの1年間における挑戦や、そこから得た学びや気づきを語った。さらにCHROという役割の変化、これからの人事に求められる視点を議論した。変化の激しい時代で、役割を拡大するCHROや人事は、どんな考え方を持ち、どう動くべきなのか。そのヒントとなるトークセッションの内容をお届けしよう。 ▼モデレーター 株式会社リンクアンドモチベーション 企画室 エグゼクティブディレクター 冨樫 智昭氏 ▼登壇者 ・丸紅株式会社　常務執行役員　CHRO　鹿島 浩二 氏 ・マツダ株式会社　執行役員 兼 CHRO（最高人事責任者）　安全・病院担当　竹内 都美子 氏 ・コカ・コーラ ボトラーズジャパン株式会社　執行役員 CHRO　コカ・コーラ ボトラーズジャパンベネフィット株式会社　代表取締役社長　東 由紀 氏 ・日本経済新聞社　ライフ＆キャリアビジネス統括補佐兼特命担当　上杉 栄美 氏 【昨年のセッションの模様はこちら】 ＞＞ 先進企業3社と紐解く、変化する経営組織における「CHROの役割」とは

「4つの機能強化」で実現！新規事業・新商品・サービスの拡販にドライブをかけるマーケティング戦略

【お役立ち資料】 「4つの機能強化」で実現！新規事業・新商品・サービスの拡販にドライブをかけるマーケティング戦略 当社コンサルタントが新規事業推進の現場で得た知見をもとに設計した、以下の「4つの機能強化」を軸とするマーケティング戦略をご紹介します。 ●資料概要 多くの企業が、自社にとって次の成長エンジンとなることを期待し、新規事業や新商品・サービスを立ち上げます。 しかし、そんな新規事業・新商品・サービスが立ち上げフェーズを乗り越え、黒字化を経て、主要事業（商品・サービス）化する確率は決して高くなく、経済産業省の統計データによれば、新規事業の成功率はおよそ15％です。 出典：2017年中小企業白書 第3章 新事業展開の促進（経済産業省） この成功率を向上させるためには、リード（見込み情報）の獲得から受注～リピート～ロイヤル顧客化までを一気通貫でとらえたマーケティング戦略と、戦略を推進する役割＝機能が互いに連携し取り組んでいくことが欠かせません。 本資料では、当社コンサルタントが新規事業推進の現場で得た知見をもとに設計した、以下の「4つの機能強化」を軸とするマーケティング戦略をご紹介します。 ●掲載コンテンツ目次 1.ソリューションブランドの重要性（営業活動、販売促進、品質改善、差別化戦略） 2.現状を正しく認識し、短期的に目指す姿を明らかに 3.4つの機能について推進モデル2.0のミッションを与えたチームを組成 4.各KPIの例 5.営業活動　具体的な取り組み 6.販促活動　具体的な取り組み 7.品質改善　具体的な取り組み 8.差別化戦略​ ●デジタル・DXの戦略・実装情報サイトのご案内 自社にとって最適なデジタル実装を、"戦略からつなぐ" タナベコンサルティンググループでは、クライアントのDX課題に対する、 現状分析、戦略レベルからの再設計～構築・実装・運用に至るまでのDXコンサルティングを推進しております。 「導入したがうまく運用出来ない」「費用対効果が合わない」と悩まれているクライアント企業様が増えてきた中、 弊社では、「自社にとって最適なデジタル実装」をご提供いたします。 本サイトでは、デジタル・DXの戦略・実装に関するコラム・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介！

「経営」と「人事」の間にある壁をどう壊すか――日本アイ・ビー・エムが示す「人的資本経営のヒント」と「人事のあり方」

特別読み切り

みなさんは、人事データ分析に何を求めていますか？「法令順守のための情報開示」「社員の退職率やエンゲージメントスコアの把握」など、その答えは多岐にわたるでしょう。しかし、本当に知りたいのは、「そのデータが、企業の未来を創る『人材』をどう導き、成長の原動力に変えるのか？」という、より本質的な問いではないでしょうか。 本記事では、当社がコンサルティング活動から得た知見をもとに、この問いに対する答えを提示します。これは単なる事例報告ではありません。みなさんの会社が今、そしてこれから直面するであろう「戦略人事」への挑戦と、それを乗り越えるための具体的な羅針盤と思って読んでいただけると幸いです。

【診断テスト】新卒採用で成果が上がっていない…その原因を見つけませんか？

【チェックリストの項目例】 ・採用フェーズごとに、KPIを設定している ・自社に興味を持っている学生層が、志望する企業を具体的に挙げられる ・母集団の数が満たなかった場合の、補充の施策を事前に想定している ・どの面接官でも評価がブレないような、明確な評価基準を作っている ・効率的な情報管理をするためのツールリサーチ・選定ができている ・自社で発生している内定辞退の主要な理由を拾えている

「納得できない」と言わせない！専門職の貢献を可視化する評価シート実例集

「評価時期になると、現場から不満の火が上がる……」 そんな“形骸化した制度”を、組織の“成長装置”へ。 「期末の面談が、単なる給与決定の作業になっている」 「数字で測りづらい職種の評価が、結局『上司の主観』で決まっている」 「経営目標と現場の行動がバラバラで、制度が空回りしている」 人事責任者の皆様が直面するこれらの課題は、 制度の欠陥ではなく「目標の接続」と「評価基準の言語化」の不足に原因があります。 人事評価制度は、単なる査定の仕組みではありません。 経営方針を個人の行動へと変換し、「業績向上」と「人材育成」を同時に回すための最強のエンジンであるべきです。 今回、「現場が納得し、行動が変わる」実戦型テンプレートを公開いたします。 貴社の制度を「形だけの書類」から「事業を伸ばす武器」へと進化させるために、ぜひご活用ください。 ■■ 本資料の構成（実務直結型） ■■ 【実践】評価のズレをなくす「3ステップ落とし込み法」解説 経営のKGI（ゴール）を、現場のKSF（主要成功要因）、そして個人のKPI（指標）へと一気通貫で繋げる設計ロジック。 【職種別】「評価のモノサシ」具体事例集 建築・製造・保育・介護・マーケ・デザイナー等、 定性評価になりがちな専門職の貢献をどう可視化するか、具体的な項目例を掲載。 【即導入可】コンサル仕様の人事評価シート（Excel） そのまま自社用にカスタマイズして、次期評価サイクルから運用できるプロ仕様のフォーマット。

【診断テスト】新卒採用で成果が上がっていない…その原因を見つけませんか？

【チェックリストの項目例】 ・採用フェーズごとに、KPIを設定している ・自社に興味を持っている学生層が、志望する企業を具体的に挙げられる ・母集団の数が満たなかった場合の、補充の施策を事前に想定している ・どの面接官でも評価がブレないような、明確な評価基準を作っている ・効率的な情報管理をするためのツールリサーチ・選定ができている ・自社で発生している内定辞退の主要な理由を拾えている

【診断テスト】新卒採用で成果が上がっていない…その原因を見つけませんか？

【チェックリストの項目例】 ・採用フェーズごとに、KPIを設定している ・自社に興味を持っている学生層が、志望する企業を具体的に挙げられる ・母集団の数が満たなかった場合の、補充の施策を事前に想定している ・どの面接官でも評価がブレないような、明確な評価基準を作っている ・効率的な情報管理をするためのツールリサーチ・選定ができている ・自社で発生している内定辞退の主要な理由を拾えている

【診断テスト】新卒採用で成果が上がっていない…その原因を見つけませんか？

【チェックリストの項目例】 ・採用フェーズごとに、KPIを設定している ・自社に興味を持っている学生層が、志望する企業を具体的に挙げられる ・母集団の数が満たなかった場合の、補充の施策を事前に想定している ・どの面接官でも評価がブレないような、明確な評価基準を作っている ・効率的な情報管理をするためのツールリサーチ・選定ができている ・自社で発生している内定辞退の主要な理由を拾えている

第174回 26採用振り返り―25卒より“苦労した”企業が多数。「重視した施策」と「内定者充足率」の関連性とは

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 労務行政研究所は、『労政時報』第4103号（25. 8. 8/ 8.22）にて、6月23日時点までの回答に基づき、「2025年度決定初任給の最終結果」を発表しました。調査対象は、上場企業3764社とそれに匹敵する非上場企業1396社の合計5160社で、有効回答は603社（上場223社、非上場380社）です。 全学歴で初任給を引き上げたのは、前年度より1.6ポイント高い82.9%で、逆に全学歴ともに据え置いたのは14.9%にとどまりました。大学卒の平均初任給は24万4602円で、前年度より1万3115円高くなっています。なお、1万544円上昇した2024年度よりも、さらに上げ幅は大きくなっています。過去10年の大卒平均初任給の推移を見ると、2024年度以降、初任給引き上げの機運が一気に高まってきたことが分かります。 2025年度の大学卒初任給額の分布状況を見ると、2万円刻みでは「24～26万円未満」が29.5％で最も多く、次いで「22～24万円未満」（27.4％）、「26～28万円未満」（17.2％）が続き、これらを合計すると74.1%と全体の約4分の3を占めます。「18.0万円未満」がいまだに0.2％存在する一方で、「30万円以上」が4.9％となるなど分散化の傾向が強くなっています。かつては数万円以内にとどまっていた初任給格差は、今や最大20万円前後にまで拡大しています。初任給の低い企業の人材獲得は、今後ますます厳しくなることでしょう。

【診断テスト】新卒採用で成果が上がっていない…その原因を見つけませんか？

【チェックリストの項目例】 ・採用フェーズごとに、KPIを設定している ・自社に興味を持っている学生層が、志望する企業を具体的に挙げられる ・母集団の数が満たなかった場合の、補充の施策を事前に想定している ・どの面接官でも評価がブレないような、明確な評価基準を作っている ・効率的な情報管理をするためのツールリサーチ・選定ができている ・自社で発生している内定辞退の主要な理由を拾えている

社員の「やらされ感」を「楽しさ」へ変えていくため、開かれた人事組織を目指したい ――エピソード5：丸井グループ 人事部長 原田 信也氏

先進企業の人事から学ぶ――経営課題や持続的成長へのコミットメント

「経営戦略と人事戦略の連動」が重要視される中、人事に求められる役割はますます高度化・複雑化している。経営課題や事業課題に向き合いながら、人事としてどのように関わっていけばいいのか。そして、企業の持続的成長に対して、人事的な観点でどんな行動を起こすべきなのか。連載「先進企業の人事から学ぶ――経営課題や持続的成長へのコミットメント」の第5弾は、株式会社丸井グループで人事部長を務める原田 信也氏が登場。今回は、インタビュアーのノンピ取締役・経営企画本部長三浦氏が、手挙げ制の文化が浸透している丸井グループによる社員の「やらされ感」から「楽しさ」へシフトさせる仕組みのほか、人事としてのスタンスや人的資本経営を軸とした今後のチャレンジなどに迫った。 プロフィール原田 信也 氏株式会社丸井グループ 人事部長 1999年株式会社丸井（現丸井グループ）入社。店舗販売、売場責任者を経験後、本社にてアパレルのプライベートブランドのエリアマネージャー、バイヤーを担当。その後、お客様との共同開発商品企画、事業戦略担当、事業責任者を務める。2021年より人事部で人材開発課長、2024年より現職。「人の成長＝企業の成長」という経営理念の下、社員の「好き」を応援し、「フロー」を体験できる人と組織づくりに取り組む。 三浦 孝文 氏株式会社ノンピ取締役 経営企画本部長 NTTドコモと電通のつくったモバイル広告会社のD2C、レシピサービスのクックパッドで人事を経験後、2017年に当時のオイシックスに入社。大地を守る会、らでぃっしゅぼーや、シダックスとの経営統合プロセスを人材企画や経営企画の部長として経験。2024年2月からノンピへ出向し現職。 ※ノンピの企業様向けケータリングサービス『EAZY CATERING』

【診断テスト】新卒採用で成果が上がっていない…その原因を見つけませんか？

【チェックリストの項目例】 ・採用フェーズごとに、KPIを設定している ・自社に興味を持っている学生層が、志望する企業を具体的に挙げられる ・母集団の数が満たなかった場合の、補充の施策を事前に想定している ・どの面接官でも評価がブレないような、明確な評価基準を作っている ・効率的な情報管理をするためのツールリサーチ・選定ができている ・自社で発生している内定辞退の主要な理由を拾えている