大企業でも8割が「採用広報」に課題。6割が休職者に“自社のカルチャー”を届けられていないと不安視している

株式会社PR Tableは2023年3月23日、「大企業の採用広報における課題調査」の結果を発表した。調査は2023年3月に実施され、従業員数1,000名以上の大企業の経営者・役員および人事担当者208名より回答を得た。これにより、大企業が採用施策を進める上で直面している課題が明らかとなった。

業績向上につなげる 「経営計画」と 「目標管理」の 連動のさせ方

企業を取り巻く経営環境は日々変化しており、最近では新型コロナウイルスの影響により、働き方や経営状況が大きく変化した企業が数多くあります。 このような環境においても業績を向上させていくためには、緻密に作られた「経営計画」と、社員ひとり一人の成果目標を「目標管理制度」を通して連動させていくことが重要なポイントになります。 本レポートでは、経営計画の基本、全社部門別のKPI 設定方法、そして目標管理制度の有効活用で、いかに経営目標の達成につなげるかという点について解説していきます。

採用施策に「満足できている」企業は2割にとどまり、“採用広報”に課題か。専門人材の確保や人事・広報部門の連携に難しさも

株式会社PR Tableは2023年3月23日、「大企業の採用広報における課題調査」の結果を発表した。調査期間は2023年3月6日～7日で、従業員数1,000名以上の大企業の経営者・役員および人事責任者の計208名から回答を得た。調査結果から、採用戦略や採用広報に関する課題感などが明らかとなった。

知らないとヤバイ！indeed・求人ボックス・スタンバイ・キャリアジェット（主要運用型広告完全把握）

【Indeed（インディード）】 Indeed（インディード）は採用活動に特化した「求人検索エンジン」です。Indeed（インディード）は日本で月間訪問数が約4,000万人近くもあります。日本のcmなどプロモーションにも力をいれており、世界のみならず日本でも膨大な訪問数を獲得できているのも特徴で採用活動に欠かせない仕組みとなりました。 ★株式会社bサーチはIndeed正規代理店で、シルバーパートナーとして運用を代行。載開始から、運用・効果改善、そして新入社員の入社まで責任をもってサポートします。 【求人ボックス】 求人ボックスはカカクコムが運営するアグリゲート型の求人検索サイトです。求人サイトや個別企業の求人情報を収集し、国内最大級となる500万件以上の求人を掲載。全国・各雇用形態の求人を偏りなく掲載することで、様々な求職者のニーズに対応しています。 求人ボックスで募集できる雇用形態は多種多様で中途、パート・アルバイト、新卒など様々な雇用形態に対応しています。求人情報に特化した検索サイトのため、より成果に直結しやすいユーザーがターゲットになります。 入札単価（クリック単価）クリック単価は入札単価を上限として、掲載順位等に基づいて都度反映されます。入札単価は求人ボックス内の掲載順位を決める一つの要素で、25円～1000円の間で1円単位で自由に設定が可能となっております。 【スタンバイ】 スタンバイは、採用を行っている会社が簡単に無料で求人を作成し、求人掲載できる国内最大級の求人検索エンジン ※スタンバイの運営会社は、ビズリーチを運営する「ビジョナル株式会社」と、Yahoo!JAPAN（ヤフー・ジャパン）を運営する「Zホールディングス株式会社」の合弁会社である「株式会社スタンバイ」が運営しています。 【キャリアジェット】 Careerjet(キャリアジェット)はIndeedと同じ求人情報検索エンジンです。 「careerjet(キャリアジェット)」は世界各国の求人情報を掲載しているのが特徴です。 利用者数は月におおよそ80万人です。 Careerjet(キャリアジェット)は世界90ヶ国でサービスを提供していることもあり、海外の人材も含めて採用を検討したいと考えている企業に向いている求人検索エンジンです。

DXリーダースクール～マーケティングDXコース～

戦略×デジタルを理解し、自社マーケティングDXを推進するリーダーをつくる

戦略設計×デジタルマインド醸成で、自社にDX実装するまでのロードマップを策定します。

幹部候補生スクール（研修・セミナー）・全国10会場にて開催

ビジョン実現に向けて部門の能力を最大限に発揮する"部門経営者"を育成する

1972年の開校以来、30,000名以上の修了生を輩出した「幹部候補生スクール」

【お役立ち資料】デシジョンマネジメントシステム（TCG REVIEW／ビジネス情報誌）意思決定の仕組みづくり

【お役立ち資料】 デシジョンマネジメントシステム（TCG REVIEW／ビジネス情報誌） 意思決定の仕組みづくり 的確で迅速な経営判断が求められる今、経営者だけでなくリーダーや社員も質の高い意思決定を行うことができれば、戦略実行の精度が上がり、生産性の向上や利益の最大化につながります。 本事例集では、管理会計とその運用を包括した「意思決定のマネジメント」について提言します。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容　デシジョンマネジメントシステムー意思決定の仕組みづくり ・〈100年経営〉対談：一橋大学ビジネススクール　国際企業戦略専攻　客員教授　名和 高司 ・〈特集〉デシジョンマネジメントシステムー意思決定の仕組みづくり ・意思決定の精度とスピードを上げるマネジメントシステム／齋藤 正淑 ・業績向上に向けた予算編成・予算統制のポイント／公文 拓真 ・意思決定を迅速化するセグメント会計／本島 雅己 ・BIツールで経営判断の精度とスピードを上げる／藤原 将彦 ・業績先行管理で未来をマネジメントする／浜岡 裕明 ・CASE STUDY 1：グッデイ ・CASE STUDY 2：沼津ヤナセ・ホールディングス ・KPIが変われば会社が変わる ・VUCA時代を背景に「経営意思決定」支援ビジネスが拡大 ・〈コンサルティング事例〉角弘 ・旗を掲げる ！ 地方企業の商機 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●コーポレートファイナンス・M&Aの情報サイトのご案内 タナベコンサルティングでは、コーポレートファイナンス領域において、 グループ経営、組織再編からコーポレートガバナンス、海外戦略、M&A、DXなど 企業価値向上のために必要なコンサルティングサービスを提供し、 単純な手段に留まらない、企業の経営強化の支援を行います。 本サイトでは、コラム・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介しています。 コーポレートファイナンス・M&A関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知りたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

bサーチの採用代行（RPO）サービス「採善策」

最短ルートで人材獲得するなら採用代行サービス「採善策」

100種類の採用ツールを組み合わせた採用代行。採用活動のプランニングから採用目標達成まで一貫して代行するサービスです。

【お役立ち資料】SDGsビジネスモデル特集（TCG REVIEW／ビジネス情報誌）企業の取り組み事例を交えてご紹介

【お役立ち資料】 SDGsビジネスモデル特集（TCG REVIEW／ビジネス情報誌） 企業の取り組み事例を交えてご紹介 本事例集では、「社会性」と「経済性」の両立を目指すSDGsビジネスモデル。 今回はSDGs実装の成功ポイントから社内外へ浸透させるまでのストーリー設計のポイントまでを、企業の取り組み事例を交えてご紹介します。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容　SDGsビジネスモデル 　SDGsへの取り組みについて、何から始めればよいか分からない。 今回はSGDsビジネスモデル特集として、SGDs実装までのポイントと企業、自治体の取り組み事例をご紹介します。 ・〈100年経営〉対談：ボーダレス・ジャパン　代表取締役副社長　鈴木 雅剛 ・〈特集〉SDGsビジネスモデル ・2030年までの成長戦略のキーワードは「サステナブル」／巻野 隆宏 ・SDGs実装の成功ポイント ・SDGs実装の５つのステップ／中野 翔太 ・SDGs時代のブランドストーリー設計／寺井 秀一 ・中期経営計画の策定・見直しとSDGsの親和性／井上 裕介 ・CASE 01：ユニリーバ・ジャパン ・CASE 02：サラヤ ・CASE 03：真庭市 ・CASE 04：カナエ ・CASE 05：榊原精器 ・人材ビジョンと人事KPI／長尾 吉邦 ・〈コンサルティング事例〉イシグロ ・旗を掲げる ！ 地方企業の商機 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●長期ビジョン・中期経営計画策定の情報サイトのご案内 タナベコンサルティングが長年の経営コンサルティングで 培ってきた知見をもとに持続可能な経営モデルを実現するための、 長期ビジョン・中期経営計画に関わる事例、課題解決のヒントなどを コラム・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くご紹介しています。 長期ビジョン・中期経営計画策定・SDGs経営関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知りたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

モチベーションを高める「目標設定」のコツとは？ 5つのフレームワークを具体例を交えて紹介

HRの注目ワード徹底解説

企業が利益を生み出し続けていくためには、組織と従業員が共通した目標を掲げて業務に取り組んでいくことが重要である。多くの企業では、従業員ごとに期間中の目標を定めて業務の指針とする「目標設定」が行われているが、この内容によって、従業員のモチベーションや成果は大きく左右される。本稿では、モチベーションを高めるための「目標設定」のポイントや、「目標設定」に役立つフレームワークを解説する。

【お役立ち資料・独自調査レポート】マーケティング・プロモーションに関するアンケート調査レポート2023

【お役立ち資料・タナベコンサルティング独自調査レポート】 マーケティング・プロモーションに関する企業アンケート調査レポート2023 （全20ページ） ■調査概要 日本の経営コンサルティングのパイオニアである株式会社タナベコンサルティングでは、全国の経営者・マーケティング・販促・プロモーション担当社員266名を対象に実施した「マーケティング・プロモーションに関する企業アンケート」の結果を発表します。 ●資料内容 1.Summary 2.Survey 　・マーケティング・プロモーションに関する予算 　・マーケティングDXで導入しているツール・施策 　・広告を出稿している媒体と前期よりも注力している媒体 　・オンライン広告の出稿内容 　・運用しているSNSの種類 　・定期的に制作しているプロモーションツール 　・プロモーションにおける課題 　・広報・PR活動 　・周年への取り組み 　・マーケティング・プロモーション領域で関心のあるサービス 3.総括 など ●総括【抜粋】 1.戦略レベルからの見直し 　マーケティング施策・ツール・PR媒体の増加は、マーケティング上の選択肢を拡げる側面がある一方で、「自社のマーケティング・ブランディング戦略」に即したシステムを「選ぶ」「絞る」難しさに直面しやすい環境ともいえる。その意味でも、自社の事業戦略・商品政策に立ち戻り、再度「自社の求めるマーケティング・ブランディングモデル、目指すべきゴール」を再考する必要があるといえる。 2.組織体制の構築と人的資本の整備 　マーケティング投資が増加傾向にある中で、「人的資本」をどう考えるか。専門性と推進力のバランスを持った人材は、「社内育成」するのか「外注」するのか。外注する場合、その業務は「いつまで外注するのか」。戦略構築とあわせ、組織体制・人的資本の社内外を含めた整備も急務といえる。 3.KPI・効果検証のしくみとマネジメント 　デジタルマーケティングが新たな競争の場となってきた今、打った施策の検証とその先の行動遅れが成果（受注）の差となって表れることであろう。その意味で「KPIの設定と効果検証のしくみづくり」と合わせ、対策検討の場と決定事項の確実な履行といった「マーケティングマネジメントの再構築」も、向き合うべき課題と捉える必要があるだろう。 詳細は、ダウンロードいただきご確認ください。

専門コンサルタントがアドバイス！「人事制度見直しに関する無料相談会」

人的資本経営への対応、ミッション・ビジョンに沿う施策へ着手しませんか？

同様な悩みや固有の課題を専門コンサルタントと膝を突き合わせて解決する場として、「人事制度見直しに関する無料相談会」を開催いたします。

HR総研：人的資本調査2022　結果報告

有報開示が義務化する項目への取り組み状況は？業種や上場タイプで異なる傾向も

HR総研（ProFuture株式会社／所長：寺澤康介）は、一般社団法人ＨＲテクノロジーコンソーシアム（代表理事：香川憲昭）及びMS&ADインターリスク総研株式会社（代表取締役社長：中村光身）と共同で、人的資本経営と開示に関する企業・団体等の取組状況を大規模調査する「人的資本調査2022」を昨秋に実施した。 本調査の申込総数は530社を超え、280社から期限までに調査票を提出いただいた。本調査の全体傾向について以下に報告する。

【お役立ち】戦略人事へのアプローチ（ビジネス情報誌）新しい時代にあった働き方を実現し、成果をだすには

【お役立ち資料】 「戦略人事」へのアプローチ（TCG REVIEW／ビジネス情報誌） 新しい時代にあった働き方を実現し、成果をだすには 本事例集では、本事例集では、従来の人事を戦略人事へとアップデートするためのメソッドと、未来を創る人材を確保・育成し、その人材が活躍できる環境を整えて持続的成長を目指す企業の取り組みを紹介します。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容　「戦略人事」へのアプローチ 　従来の人事を戦略人事へとアップデートするためのメソッドと、未来を創る人材を確保・育成し、その人材が活躍できる環境を整えて持続的成長を目指す企業の取り組みを紹介します。 ・〈100年経営〉対談／ハマキョウレックス　代表取締役会長CEO　大須賀 正孝 ・〈特集〉「戦略人事」へのアプローチ ・事業と連動した人事戦略を構築する ・トータルリワードを社員の働きがいにつなげる／内田 佑 ・経営機能としての人事PMI／小林 宏輝 ・経営戦略に適した人事制度を再構築する／岡原 安博 ・中途採用者を即戦力化するオンボーディング・プログラム／渡邉 雄太 ・CASE 01：サイバーエージェント ・CASE 02：日本オラクル ・CASE 03：JR九州電気システム ・社員がモチベーション高く取り組めるKPIを発明せよ／長尾 吉邦 ・〈コンサルティング事例〉コープやまぐち ・ウェルビーイング経営のススメ ・旗を掲げる ！ 地方企業の商機 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●経営者・人事部門のためのHR情報サイトのご案内 タナベコンサルティングは、1957年から続くコンサルティング実績から、 組織における人材育成、人材活躍に関わる課題をトータルで解決します。 本サイトでは、人事課題解決のヒント・コンサルタントEYE・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介！ 人事・人材育成関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知りたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

8割以上の上場企業で「人的資本開示」に向けた取り組みを実施。直近1～2年で「人事戦略への変化」を実感する人事が多数に

株式会社Macbee Planetは2023年1月19日、「人的資本開示と人事戦略に関する意識調査」の結果を発表した。調査期間は2022年12月26日～27日で、上場企業のIR・人事・経営企画担当者110名より回答を得た。調査から、上場企業での人的資本開示に向けた取り組みの実施状況や、直近1～2年の人事戦略の変化などが明らかとなった。

【お役立ち資料】人的資本経営（TCG REVIEW／ビジネス情報誌）人的資本経営でこれからの企業成長を支える

【お役立ち資料】 人的資本経営（TCG REVIEW／ビジネス情報誌） 人的資本経営でこれからの企業成長を支える 本事例集では、人材を「資源」ではなく「資本」と捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる「人的資本経営」 が注目されている。 今、注目の「人的資本経営」。社員の成長に投資し、自社の持続的成長へとつなげるメソッドと施策・事例を紹介します。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容　人的資本経営 　今、注目の「人的資本経営」。社員の成長に投資し、自社の持続的成長へとつなげるメソッドと施策・事例を紹介します。 ・2023年 年頭指針／シン・バリューチェーン戦略 　　　　　　　　　自己変革能力こそが、企業の持続的成長を実現させる ・〈特集〉人的資本経営 ・人的資本経営へシフトするための課題とHR施策／松本 宗家 ・3社の実践事例に学ぶ人的資本経営／古田 勝久 ・自発的な組織を生み出す「21世紀型のパーパス経営」／浜西 健太 ・人事KPIの設計による「戦略人事」へのシフト／西村 直人 ・DE＆I推進による組織風土の改革／永易 杏菜 ・〈特別対談〉／山形大学 学術研究院 　産学連携教授　岩本 隆　×　タナベコンサルティング　執行役員　川島 克也 ・CASE 01：双日 ・CASE 02：日立ソリューションズ ・CASE 03：テスホールディングス ・〈人事戦略フォーラムリポート〉人的資本経営でこれからの企業成長を支える ・〈コンサルティング事例〉グリーンメタル ・旗を掲げる ！ 地方企業の商機 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●経営者・人事部門のためのHR情報サイトのご案内 タナベコンサルティングは、1957年から続くコンサルティング実績から、 組織における人材育成、人材活躍に関わる課題をトータルで解決します。 本サイトでは、人事課題解決のヒント・コンサルタントEYE・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介！ 人事・人材育成関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知りたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

カルビー、“2030年に向けた成長戦略”および2023～2025年の変革プラン「change2025」を策定。企業変革に向けた課題解決へ

カルビー株式会社は2023年2月21日、2023年に向けたカルビーグループ成長戦略および2023年～2025年度の変革プラン「change2025」を策定したことを発表した。同社は、事業環境の変化を踏まえた企業変革を重要視し、経営を取り巻くさまざまな課題に立ち向かうことで、次なる成長の変革に踏み出していく方針だ。

開催/人的資本経営やISO30414への対応、ミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手!人事制度見直し相談会

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 昨今脚光を浴びている「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 【無料／関西の企業様・10社限定】 「人事制度見直しに関する無料相談会」 ※各社1時間予定 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★関西の企業様・10社限定でございます。 ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式で実施いたします。） ※本相談会はご来場いただく必要はございません。 　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ※開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．問診票（組織・人事チェックリスト）による自社の人事領域における課題の明確化 ２．貴社固有の悩みや問診票から見えた課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス ３．人事領域における課題を解決するソリューションの提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、人事制度上の課題が浮き彫りに。 　～自社の戦略に連動した制度の構築・見直し・運用が今後の課題に～ 2022年8月に実施した人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、各社における「人事制度のこれからの在り方」について共通認識を持っていることがわかりました。 人事制度上の課題を聞いたところ、「評価制度」（53.8％）が最も高く、半数以上の企業が課題と感じていることが分かりました。 被評価者が納得のできる人事評価を行うことで「社員の定着」（27.4％）にも繋がります。 そのため、根本的な評価項目の見直しや考課者訓練を行い、被評価者・評価者の双方の納得感が高い評価制度にする必要があります。 次いで「賃金制度」（40.6％）。また、「経営戦略との連動」（28.9％）も高く、人材の定着のためにも、人事制度（HRポリシー・等級制度・評価制度・賃金制度）が各社の戦略と連動しているかの見直しは急務であると言えます。 また各項目を2021年度と比較すると、「賃金制度」（26.4％→40.6％）や「シニア人材の処遇」（13.2％→25.4％）といった処遇を課題と感じている企業の割合が増加しております。 近年、企業は定年延長や同一労働同一賃金などの処遇に関する問題に直面し、早急に対応しなければいけないため、そのことが増加の要因だと推測できます。 （タナベコンサルティング 人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケート調査 2022年8月17日～31日／［有効回答］197件） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 人的資本経営やISO30414への対応に加えて、ジョブ型人事制度、同一労働同一賃金、働き方改革法など、人事戦略を取り巻く環境は日々大きく変化をしております。 しかしながら、人事戦略の構築においては、「自社に合った仕組み」「自社のビジョンを実現するための仕組み」という面が極めて重要なポイントになります。 そのため、時流をどう取り込み、自社の戦略に活かしていくのかという判断は難しい局面にあります。 タナベコンサルティングでは、創業以来65年間で大企業から中堅企業まで約200業種、約15,000社に経営コンサルティングを実施し、HRの領域においては、累計3,000社を超えるコンサルティングをご支援してまりました。 こと関西の企業様においては、 大企業から中堅企業の製造業・建設業・卸売業・美容業・介護福祉業・サービス業など 業種問わず多数のご支援実績がございます。 この度、その実績に基づき、本相談会では、同様な悩みや固有の課題を専門コンサルタントと膝を突き合わせて解決する場として、「人事制度見直しに関する無料相談会」を開催いたします。 これを機にご一緒になって円滑かつスピーディーに制度・仕組みの再構築へ取り組んでいきましょう。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・人的資本経営を踏まえた人事諸制度の展開 ・人事KPI（ISO30414含む）の設計 ・評価基準の明確化・公平化 ・MBOやOKRを踏まえた社員育成 ・採用・教育・評価・育成の連動 ・ジョブ型人事制度の導入 ・定年延長の制度変更・雇用継続 ・人事制度の運用・定着 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

マーサー「役員報酬サーベイ－2022 Executive Pay Survey」の結果を発表

組織・人事、福利厚生・ウェルビーイング、資産運用のグローバルリーダー、マーサーの日本法人であるマーサージャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO 草鹿 泰士）は、日本における役員報酬に関する市場調査「Executive Pay Survey（以下EPS）」の2022年版レポートを発表した。 組織・人事変革コンサルティング部門シニアマネージャー 役員報酬・コーポレートガバナンス プラクティスサブリーダーの河本裕也は、次のように述べている。 「2022年は、コーポレート・ガバナンス・システムに関する実務指針（CGSガイドライン）第3版や人材版伊藤レポート2.0、 人的資本可視化指針等、コーポレートガバナンスや人的資本経営に関する行政からの指針が相次いで発表された年でした。 企業価値向上に向けて、行政や他社の動向を踏まえながら自社のコーポレートガバナンスを進化させていく必要性が年々高まっており、これが今回のサーベイ参加社数増加の背景と考えられます」 また、同部門 マネージャーの池田 祐介は、以下のように付け加えた。 「企業価値向上に当たっては、役員報酬を健全なインセンティブとして機能させていくことが必要です。客観性を担保しながら競争力のある役員報酬制度を設計する上で、市場報酬データの活用は有効な手段です。加えて、クローバック条項のあり方やボードサクセッション、CEO のサクセッションプラン等のコーポレートガバナンスに関する取組みについても、各社の情報開示を超えた深いレベルでプラクティスを把握しておくことは検討を進める上で不可欠かと思います。これらを網羅した本サーベイへの参加をぜひご検討いただきたいと考えています」

【特別対談】人的資本経営の鍵を握る後継者計画――その秘訣、日本の現状と世界の違い

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

人的資本経営への注目度が高まる一方となっている。日本国内でも、多くの企業が本格的な議論や取り組みを始めてきた。着手すべきことがさまざまある中で、成功の鍵を握るとされているのが後継者計画だ。一方、日本の企業は後継者計画がうまくいっているとは言い難い。 これを受け今回、人的資本経営や後継者計画に豊富な知見を持ち、世界的な潮流についても造詣が深い、慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任教授、兼、山形大学学術研究院 産学連携教授 岩本隆氏、米国DDI社 Senior Vice President Bruce Watt氏、株式会社マネジメントサービスセンター 代表取締役社長 遠山雅弘を招いて座談会を開催。モデレーターは同シニアコンサルタントの吉岡宏記が務めた。 参加者の話題は、人的資本経営や後継者計画についての歴史的背景、ISO 30414に関する開示の要求、日本企業が抱える課題と有効な解決策などに及んだ。 プロフィール 慶慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任教授 山形大学学術研究院 産学連携教授 岩本 隆 氏東京大学 工学部 金属工学科卒業。カリフォルニア大学 ロサンゼルス校（UCLA）大学院工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ株式会社、日本ルーセント・テクノロジー株式会社、ノキア・ジャパン株式会社、株式会社ドリームインキュベータを経て、2012年6月より2022年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科（KBS）特任教授。KBSでは産学連携による「産業プロデュース論」「ビジネスプロデュース論」などの研究を実施。2018年9月よ山形大学学術研究院 産学連携教授。山形大学では文部科学省地域イノベーション・エコシステム形成プログラムの事業プロデューサーとして山形地域の事業プロデュースを統括。 DDI (Development Dimensions International, Inc.) Senior Vice Presidentブルース・ワットPh.D世界中の多国籍企業に対するコンサルティングの豊富な経験を有し、組織の変革と成長を促すために、組織のポテンシャル人材の発掘、リーダーの自己洞察力とリーダーシップ・スキルの開発を積極的に支援している。2000年にDDIに入社し、現在はヨーロッパ、インド、オーストラリアにおけるオペレーション、米国本社のグローバル・センター・オブ・エクセレンスと、世界各国のDDIのパートナー企業との連携強化の責任を担っている。ロンドンに拠点を置き、世界各国の歴史や文化の造詣が深く、地域や人種、文化の多様な環境において、お客様やチームと協働することに長けている。 株式会社マネジメントサービスセンター　 代表取締役社長 遠山 雅弘早稲田大学 第一文学部卒。株式会社帝国データバンクを経て、株式会社マネジメントサービスセンター入社後、役員や事業部長などのエグゼクティブクラスの選抜・育成に関するグローバルプロジェクトに数多く携わる。2019年より現職。提携先のDDIとの連携を深め、企業戦略に基づくタレントマネジメントのコンサルティングに従事。現在、経営陣をリードし、企業の人材戦略・育成分野において、企業の成長を支援し続けるHRパートナーとしての企業価値の創造に取り組む。 株式会社マネジメントサービスセンター　 シニアコンサルタント 吉岡 宏記同志社大学 経済学部卒。人材マネジメント業界において30年以上にわたり、製造、製薬、化学、情報処理など、多様な業界の国内大手企業や多国籍企業に対し、組織・人材に関するコンサルティングを提供。DDIの手法を用いたエグゼクティブ・アセスメントやインタビュー、コーチング、サクセッション・マネジメント、リーダーシップ開発の専門コンサルタントとして、豊富な経験を有する。