セミナー
ジャンル：［組織風土］人材・組織変革
形式：オフライン
開催日：2025/06/06(金) 13:05 〜 13:50
提供：株式会社電通総研
資料ダウンロード
ジャンル：［人事・業務システム］タレントマネジメントシステム
種別：お役立ち
提供：株式会社SmartHR（タレントマネジメント）
ジャンル：［階層別研修］管理職研修
キーワードフォロー機能をご利用いただくには、会員登録（無料）が必要です。ご登録後すぐにご利用いただけます。
次回より自動ログイン
登録無料！会員登録された方全員に、特典資料をプレゼント！
新規会員登録（登録無料）
HRプロとは
戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 昨今脚光を浴びている「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 「人事制度見直しに関する無料相談会」 ※各社1時間予定 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式） ※本相談会は、ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．問診票（組織・人事チェックリスト）による自社の人事領域における課題の明確化 ２．貴社固有の悩みや問診票から見えた課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス ３．人事領域における課題を解決するソリューションの提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、人事制度上の課題が浮き彫りに。 ～自社の戦略に連動した制度の構築・見直し・運用が今後の課題に～ 2022年8月に実施した人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、各社における「人事制度のこれからの在り方」について共通認識を持っていることがわかりました。 人事制度上の課題を聞いたところ、「評価制度」（53.8％）が最も高く、半数以上の企業が課題と感じていることが分かりました。 被評価者が納得のできる人事評価を行うことで「社員の定着」（27.4％）にも繋がります。 そのため、根本的な評価項目の見直しや考課者訓練を行い、被評価者・評価者の双方の納得感が高い評価制度にする必要があります。 次いで「賃金制度」（40.6％）。また、「経営戦略との連動」（28.9％）も高く、人材の定着のためにも、人事制度（HRポリシー・等級制度・評価制度・賃金制度）が各社の戦略と連動しているかの見直しは急務であると言えます。 また各項目を2021年度と比較すると、「賃金制度」（26.4％→40.6％）や「シニア人材の処遇」（13.2％→25.4％）といった処遇を課題と感じている企業の割合が増加しております。 近年、企業は定年延長や同一労働同一賃金などの処遇に関する問題に直面し、早急に対応しなければいけないため、そのことが増加の要因だと推測できます。 （タナベコンサルティング 人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケート調査 2022年8月17日～31日／［有効回答］197件） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 人的資本経営やISO30414への対応に加えて、ジョブ型人事制度、同一労働同一賃金、働き方改革法など、人事戦略を取り巻く環境は日々大きく変化をしております。 しかしながら、人事戦略の構築においては、「自社に合った仕組み」「自社のビジョンを実現するための仕組み」という面が極めて重要なポイントになります。 そのため、時流をどう取り込み、自社の戦略に活かしていくのかという判断は難しい局面にあります。 タナベコンサルティングでは、創業以来66年間で大企業から中堅企業まで約200業種、約17,000社に経営コンサルティングを実施し、HRの領域においては、累計3,000社を超える企業様をご支援してまりました。 この度、その実績に基づき、本相談会では、同様な悩みや固有の課題を専門コンサルタントと膝を突き合わせて解決する場として、「人事制度見直しに関する無料相談会」を開催いたします。 これを機にご一緒になって円滑かつスピーディーに制度・仕組みの再構築へ取り組んでいきましょう。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・人的資本経営を踏まえた人事諸制度の展開 ・人事KPI（ISO30414含む）の設計 ・評価基準の明確化・公平化 ・MBOやOKRを踏まえた社員育成 ・採用・教育・評価・育成の連動 ・ジョブ型人事制度の導入 ・定年延長の制度変更・雇用継続 ・人事制度の運用・定着 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。
企業の採用支援・研修支援・離職防止支援をおこなう（株）カケハシ スカイソリューションズ（本社：東京都新宿区、代表：中川智尚、以下：当社）は、キャリア15年以上の新卒や中途など各分野のスペシャリストが企業の課題に合わせてチームを組み事業計画の実現に向けた採用戦略の立案〜実行までをほぼすべてコミットするサービス「社長のお抱え採用部」をリリースしたことをお知らせいたします。 ■サービスの特徴 企業の採用・育成課題に対して、新卒・中途採用・社員育成それぞれのプロが戦略立案し、採用チームを編成します。企画から実行、アウトソーシングまでをお抱え採用部を通して完結することが可能です。 1、30年以上の採用支援実績のノウハウを活かした外部採用部が組成される 2、ノウハウと経験を持っている採用チームがすぐに確実に手に入る 3、新卒採用と中途採用の両方をまとめてお任せできる 4、採用だけでなく育成までサポート可能 5、お抱え採用部とのコミュニケーションでほぼすべてのやりとりが完結する 6、経営者は採用・育成計画がうまくいく前提で、経営に集中することができる ■開発の背景 事業を拡大したい経営者が直面する課題の一つとして、人材の確保が挙げられます。採用を強化しようと思っても、近年の人材不足の現状と採用の難しさが障壁となり、満足に事業を拡大できないという声をよく寄せられます。自社内での専任採用担当者の設置は、コストと時間の双方での負担が大きく、その間にビジネスのチャンスを逸してしまうことも。そこで、我々は経営者が事業拡大の主軸となる業務に専念できるよう、採用業務をトータルでサポートするこのサービスを開発しました。 ■サービス提供ステップ 1、現状把握・課題のヒアリング ・貴社の経営戦略に紐づく人事戦略や、ありたい姿のヒアリング ・その上で、貴社の現状の把握、課題の整理 2、解決策のご提案 ・目標達成に向けたプロジェクトの全体像をご提案した上で、KPI、 期間及び料金やチームの体制などをご提示 3、プロ採用チームの組成、採用戦略の企画立案 ・プロジェクト実行のために必要な人員や体制を構築し、採用戦略の立案からスタート 4、実稼働と報告 ・メディア選定、求人広告作成、採用ツールや採用サイトなどの設計制作、 採用プロセスに必要なコンテンツの制作、採用スケジュールの設計、集客などの実働 ・都度成果を報告 5、プロジェクト振り返り ・プロジェクトが完了後、成果やプロセスの振り返りをおこない、 次の戦略を練り、ご提案 ■株式会社カケハシ スカイソリューションズについて 「人と組織の成長を加速する」というミッションのもと、採用、育成、定着を支援する様々なソリューションを提供している会社です。新卒採用支援、中途採用支援、組織強化支援、離職防止支援、CI・広告制作等、それぞれの領域で膨大なノウハウとスキルを蓄積したスペシャリストが多数存在します。クライアントの課題に応じて最適なプロジェクトメンバーをアサインし、課題解決に導きます。 【会社概要】 社名：株式会社カケハシ スカイソリューションズ 代表者：代表取締役社長 中川 智尚 本社所在地：東京都新宿区神楽河岸1-1 セントラルプラザ7F 事業所：大阪支店、名古屋営業所 設立：2011年6月 事業内容：新卒採用支援、中途採用支援、社員研修、CI・広告制作、地域活性化 コーポレートサイト：https://www.kakehashi-skysol.co.jp/
人事の活動においては、その成果を“見える化”し、経営層などステークホルダーへの説明や施策のPDCAに活用することが大切である。では、どのような項目・指標を重視し、実際に観測すべきか。ここでは日本人材マネジメント協会とHR総研が共同で実施した「人事の生産性に関するアンケート調査」の結果から、各社が重視・観測している領域や指標と、企業の成長との関係を分析し解説していく。
新型コロナウイルス感染症のパンデミックを経て、私たちの働き方は劇的に変化した。これにより、HRにも大きな変革が求められている。ここでは現代の働き方のトレンドを整理しながら、その中でHRの専門家が“新たな働き方”のために「どのように動くべきか」、「どのようにリーダーシップを発揮することが求められるか」を考える。
【HRサミット2023講演録】 人的資本経営においては、経営戦略と人材戦略を連動させ、人材価値を最大化することが不可欠である。 その際の極めて重要な指標となるのが、働く人の「エンゲージメント」だ。 従業員が仕事や組織にどれだけ主体的に関わっているかを測るエンゲージメントは、人材価値がどこまで 発揮されているかを示すことにも繋がり、人的資本経営が有効に行われていることの中間指標(KPI)にもなり得る。 本講演では、国内エンゲージメント研究の第一人者である学習院大学教授・一橋大学名誉教授の守島基博氏が、 日本企業はエンゲージメント向上にどう取り組むべきか、人事の役割はどうあるべきか、 またエンゲージメントサーベイの活用などについて解説する。 後半では、ProFuture株式会社 代表取締役社長／HR総研 所長 寺澤 康介がファシリテーターを務め、 「人的資本経営」と「エンゲージメント」の関係性をテーマに、パネルディスカッションも行われた。 ▼登壇者 ・学習院大学 経済学部経営学科 教授／一橋大学 名誉教授 守島 基博氏 ・ProFuture株式会社 代表取締役社長／HR総研 所長 寺澤 康介
人的資本経営においては、経営戦略と人材戦略を連動させ、人材価値を最大化することが不可欠である。その際の極めて重要な指標となるのが、働く人の「エンゲージメント」だ。従業員が仕事や組織にどれだけ主体的に関わっているかを測るエンゲージメントは、人材価値がどこまで発揮されているかを示すことにも繋がり、人的資本経営が有効に行われていることの中間指標(KPI)にもなり得る。本講演では、国内エンゲージメント研究の第一人者である学習院大学教授・一橋大学名誉教授の守島基博氏が、日本企業はエンゲージメント向上にどう取り組むべきか、人事の役割はどうあるべきか、またエンゲージメントサーベイの活用などについて解説する。後半では、ProFuture株式会社 代表取締役社長／HR総研 所長 寺澤 康介がファシリテーターを務め、「人的資本経営」と「エンゲージメント」の関係性をテーマに、パネルディスカッションも行われた。
企業の将来を担う若手社員の育成は、組織全体の活性化にもつながる企業成長の大きな鍵であり、多くの企業にとって重要な取組み課題であるといえる。 一つの企業に定年まで勤めるというキャリアがかつてよりも描きづらくなった昨今において、会社と自身のキャリアとの距離感に対する若手社員の意識も大きく変化している。そのような中で、優秀な若手社員を育成し社内で活躍してもらうためには、仕事のスキル向上だけでなく、個々人の仕事に対するモチベーションの状態をこまめに把握することや、一人ひとりのキャリア観に沿ったキャリア支援を行うといったきめ細やかな取組みが重要性を増している。 HR総研は、研修やキャリア支援等、各企業の若手社員育成への取組み実態について最新動向を調査した。調査結果をフリーコメントも含めて以下に報告する。
短期間で企業の競争環境が大きく変化する現代において、これらの変化に柔軟に対応し、経営や事業をけん引できる次期経営幹部候補の育成・確保は、企業の持続的成長と競争力強化の鍵となる。「次世代リーダーの育成」は、HR総研が実施している人事の課題に関する調査でも例年トップの項目になるなど、多くの企業において、優先的に取り組むべき事項として認識されている。 HR総研では、選抜型研修や配置を通じての育成等、各企業の次世代リーダー育成への取り組み実態について最新動向を調査した。調査結果をフリーコメントも含めて以下に報告する。
少子高齢化により労働人口が減少する中、新卒採用においても学生が有利な売り手市場が続いています。そうした中、企業が優秀な学生にアプローチし、自社を選んでもらうためには、現在の学生の本質を理解し、マッチング精度の向上を図ることが必要不可欠です。そこで本講演では、神戸大学大学院経営学研究科 教授の服部泰宏氏をお招きし、採用力の要件や学生に選ばれるためのポイント、Z世代の意識やニーズなどを採用学の観点から解説いただきました。
ジャンル：［組織風土］介護・育児支援
形式：オンライン（ライブ）
開催日：2025/05/23(金) 13:30 〜 14:30
提供：株式会社SmartHR イベント事務局
ジャンル：［人事・労務全般・その他］その他
形式：オンライン（アーカイブ/オンデマンド）
開催日：2025/04/10(木) 9:00 〜 2025/05/30(金) 23:59
社員の定着率を向上させ、働き方改革のKPIとしても重要視されるリテンション施策。 キャリア研究第一人者の青山学院大学経営学部の山本寛教授にご協力いただき、 リテンション施策についての解説と施策実施のポイントを資料にまとめました。
人的資本経営において、従業員エンゲージメントは重要な指標です。実際にエンゲージメントサーベイを実施する企業も増加しています。しかし、その結果をどのように分析し活用すべきか、悩みを抱えている企業は多いのではないでしょうか。 そこで、6月28日にオンラインセミナーを実施し、学習院大学 経済学部経営学科 教授／一橋大学 名誉教授の守島基博氏にエンゲージメントについてお話しいただきました。また、守島先生の全面監修でProFutureが開発した無料エンゲージメントサーベイ「エンゲージメントコンパス」を紹介しながら、エンゲージメントサーベイ活用のポイントについて、守島先生とProFuture代表の寺澤が語りました。本記事では、そのセミナーの内容をレポートします。
博報堂やソニー、ラクスルなど幅広い企業の実績。スカウト代行だけでなく求人作成、カジュアル面談コーチング付き。
「ミドル」を切り口に、様々な組織でチャレンジしているビジネスパーソンに、ミドル層の役割やあるべき姿、課題などに焦点を当てながらお話を伺い、組織づくりのヒントをお届けしていく本連載（※）。第3回目は、キャリアに関する課題の本質を常に追求しながら、採用マーケットをけん引する株式会社ワンキャリアの寺口 浩大氏にインタビューを行った。寺口氏は、PRのフィールドを軸にEvangelistとして、社内外を巻き込みながら人事領域の示唆に富んだ企画を多く立ち上げている。本記事では、そんな寺口氏から見た、組織づくりのポイントや経営層とのコミュニケーションで大事している考えを中心にお届けしていく。 ※これまでの連載記事はこちらから プロフィール寺口 浩大 氏株式会社ワンキャリアEvangelist1988年兵庫県生まれ。京都大学工学部卒業。就職活動中にリーマンショックを経験。メガバンクで企業再生やM&A関連の業務に従事したあと、IT広告、組織人事のコンサルティングなどの経験を経てワンキャリアに入社。現在は仕事選びの透明化と採用のDXを推進。「ONE CAREER PLUS」リリース後、キャリアの地図をつくるプロジェクトを推進。専門はパブリック・リレーションズ。 三浦 孝文 氏オイシックス・ラ・大地株式会社経営企画本部 経営企画部 部長大分県別府市出身。関西学院大学を卒業後、（株）D2C、クックパッド（株）での人事経験を経て、2017年1月より現職入社。HR本部人材企画室の責任者を経て、現在は経営企画本部内にて全社の中期経営計画や各部門の年度戦略の策定支援、経営にひもづく会議体の事務局など、マネジメントシステムの進化・仕組みづくりを担当。社外では兼業で（株）GlocalKの組織経営アドバイザリー、人事コミュニティ「人事ごった煮会」の発起人。
●こんなお悩みや課題はございませんか？ ・戦略的にマーケティングDXを推進したいが、理解している人材が不足している ・マーケティング戦略を構築したいが、どのように進めていけば良いかわからない ・自社内でDX人材を育成していきたいが、どのように学ばせるべきかわからない ▼ 解決策 ▼ 「DXリーダー」とは、自社の戦略を理解し、デジタルを用いて競争力を高めることができるリーダーです。 その中でも、攻めの中枢ともいえる「マーケティング」領域においては、特にDX戦略を担えるリーダーが必要不可欠です。 マーケティングDXを成功させるための大きな要素として「DXビジョンの明確化」「顧客体験価値向上」「外部パートナーとの連携」「社内推進力」があげられます。 全5回を通じてこれらの要素を学び、ロードマップを描くことで、戦略とデジタルの両方を習得した「DXリーダー」を育成します。 ●「DXリーダースクール（セミナー）～マーケティングDXコース～」では、 戦略設計×デジタルマインド醸成で、自社にDX実装するまでのロードマップを策定します。 【３つのPOINT】 【1】自社にマーケティングDXを実装するための戦略ロードマップを描き、アクションプランを明確にする 【2】自社の組織戦略としてマーケティングDXを推進し、営業のデジタルシフトを実現するスキルを身につける 【3】DXの全体像を理解し、戦略へと組み込み、投資判断ができる知識を習得する ●充実のコンテンツ ◆基本講義 基本知識だけでなく、コンサルティング事例を交えた実践に結びつく講義を、各回のテーマに応じて行います。DXビジョンを実現できるDXリーダーになるための理解を深めます。 ◆グループワーク コンサルティング事例のケーススタディをもとに、チームに分かれてディスカッションを行います。問題の本質を把握し、的確に判断できる能力を習得。さらにグループワークを通じて自社の戦略に落とし込むことで、より実践的な学びへと繋げます。 ◆アカウンティング講座 DXリーダーに不可欠な計数知識として、「KPI設計」「投資回収と投資判断」などを学びます。それらの内容はワークシートを通じて自社へ反映し、DX戦略・計画の作成に活用します。 ◆DX実装に向けたビジョンロードマップ ５ヵ月間のスクールを実施することで最終的にDXビジョン実現のロードマップが完成します。
味の素株式会社とSCSK株式会社、オムロン株式会社、キリンホールディングス株式会社、株式会社島津製作所、株式会社JMDC、日本生命保険相互会社、株式会社三井住友銀行は2023年6月30日、8社を代表幹事とする「健康経営アライアンス」を設立したと発表した。これにより同社らは、企業間のみならず省庁や学術機関などとも連携し、健康経営の実践とソリューションの開発・実装をリードしていきたい考えだ。
味の素株式会社とSCSK株式会社、オムロン株式会社、キリンホールディングス株式会社、株式会社島津製作所、株式会社JMDC、日本生命保険相互会社、株式会社三井住友銀行は2023年6月30日、全8社を代表幹事とする「健康経営アライアンス」を設立したことを発表した。本提携により、企業間を超えて省庁や学術機関などとも連携し、健康経営の型づくりと成果創出のためのソリューションの共創、および産業界への実装を実現していく考えだ。
【お役立ち資料】 人事KPI（TCG REVIEW／ビジネス情報誌） 人的資本経営を加速させる人事KPI 人材の成長やパフォーマンスを測定する重要業績評価指標「人事KPI」。人的資本経営の成果を可視化し、定量的に評価するのに必須の指標として注目されている。 本事例集では、パーパス（存在価値）に基づいて構築された経営戦略に人事戦略を連動させ、個人の成長 を企業の持続的成長につなげる 人事KPIの設計 について提言する。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容 人事KPI パーパス（存在価値）に基づいて構築された経営戦略に人事戦略を連動させ、 個人の成長を企業の持続的成長につなげる人事KPIの設計について提言します。 ・〈100年経営〉対談：貝印 代表取締役社長 兼 COO 遠藤 浩彰 ・〈特集〉人事KPI ・人的資本経営を加速させる人事KPI／竹内 建一郎 ・タレントマネジメントと人事システムを連動させる／西村 直人 ・人材価値の最大化を実現する新たなアカデミーシステム／盛田 恵介 ・「エンゲージメントサーベイ」の活用による人事KPIの設計／浜西 健太 ・「人材アセスメント」の活用による人事戦略の推進／久保 多聞 ・CASE STUDY 1：カオナビ ・CASE STUDY 2：シスコシステムズ ・CASE STUDY 3：コンカー ・CASE STUDY 4：日立製作所 ・CASE STUDY 5：伊藤忠商事 ・CASE STUDY 6：ユニ・チャーム ・〈コンサルティング事例〉ハヤブサ ・旗を掲げる ！ 地方企業の商機 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●経営者・人事部門のためのHR情報サイトのご案内 タナベコンサルティングは、1957年から続くコンサルティング実績から、 組織における人材育成、人材活躍に関わる課題をトータルで解決します。 本サイトでは、人事課題解決のヒント・コンサルタントEYE・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介！ 人事・人材育成関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知りたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。
今後も続くであろうVUCAの時代を生き残り、企業が持続的な成長を果たすために「人的資本経営」の推進を重視する動きが、企業の間で広がっている。また、2022年8月30日に内閣官房より公表された人的資本に関する開示のガイドラインである「人的資本可視化指針」により、今年度より上場企業には有価証券報告書で複数項目の開示が義務化された。 このような動きを受けて、HR総研では、人的資本経営の捉え方や取組みの実態を把握するアンケートを実施した。本調査第1報の本レポートでは、「調査結果の全体概要」について以下に報告する。 ＜概要＞ ●人的資本経営を重視する企業が7割に急増、大企業では8割にも ●人的資本経営に取り組む企業も昨年より増加 ●「パーパス浸透」と「従業員エンゲージメント」を重視する企業は7割 ●「社員のウェルビーイング」を重視するほど人的資本経営へも前向きか ●人的資本経営に取り組む目的、「従業員エンゲージメント向上」が最多 ●「経営戦略と人材戦略との連動」などへのステップが大企業で前進傾向 ●キャリア採用や外国人の獲得や社員のリスキルに取り組む企業が顕著に増加、 ●6割の企業で従業員エンゲージメント向上に手応え
検討フォルダをご利用いただくには、会員登録（無料）が必要です。ご登録後すぐにご利用いただけます。
HRプロとは
