ビジョンや理念が「浸透」する経営成果につながる組織改革の実践を学ぶ講座

顧客志向の組織変革を学ぶことができます。

日本で唯一ブランド構築のプロフェッショナルを養成する専門機関である当協会が独自で構築した体系的な組織変革の「8つの変革プロセス」を学ぶ講座

全社員が教え合い 学び合う環境の確立 デジタルを活用した 企業内大学の成功事例

従来の研修とは異なり、社員が自主的に学ぶ場を用意することで、必要なスキルの習得やキャリアアップを狙いとする「企業内大学」が注目されています。 本資料では、ある建設会社様がラーニングプラットフォーム「UMU （ユーム）」を活用して企業内大学を設立された流れや、お取り組みの内容についてご紹介します 。

「定年再雇用制度」の問題点とは。企業の考え方が“再雇用者のモチベーション”を削ぐ理由

社労士が解説する人事と労務

ここのところ「組織としてのガバナンスが機能していない」と思われる不祥事が多発しているが、これは従業員を「ヒト」として丁寧に扱えていないからではないだろうか。日本大学（日大）アメフト部員の違法薬物所持、ビッグモーターによる修理費用水増し不正を軸に、深掘りして考えてみよう。

約6割が「職場に友達が必要」とし、“対面でのコミュニケーション”を重要視。従業員同士の交友関係は好影響か

株式会社識学は2023年8月8日、「職場の人間関係に関する調査」の結果を発表した。調査期間は2023年6月29日で、従業員数10名以上の企業に勤める20～59歳の会社員300名より回答を得ている。本調査より、職場における「友達」の必要性や有無、職場の人間関係において気をつけていること、および一般社員と管理職での考え方の違いなどが明らかとなった。 「組織風土」に関連するサービス一覧はこちらから

4割超が人事戦略策定において「人事データ」を活用。一方、約7割は“データ収集・管理”に課題感か

jinjer株式会社は2023年8月29日、「人事データの管理、蓄積、活用に関する実態調査結果」の結果を発表した。調査期間は2023年8月9日～11日で、従業員300名以上の企業で人事業務に携わる担当者384名より回答を得ている。本調査より、人事データの活用における実態や目的、課題などが明らかとなった。

シニア社員の約6割が「仕事のモチベーション低下」を実感。一方、“副業”や“越境学習”への意欲を持つ人も

株式会社シーオーメディカルは2023年7月20日、シニア世代を対象とした「仕事の意識に関するアンケート」の結果を発表した。調査期間は2023年5月10日～15日で、50歳～65歳の個人100名から回答を得ている。これにより、シニア世代における仕事への意識の変化や求めていること、他社での就労意欲などが明らかとなった。

開催レポート【クレームの日】：有識者討論会「企業は、カスハラ、パワハラから社員と組織を守れるか」

2007年に弊社（株式会社マネジメントサポート）が制定し日本記念日協会で認定・登録された「クレームの日(9.6)」には、毎年クレームについてあらゆる視点から、時代に沿ったテーマで記念イベントを開催し今年で16回目を迎えました。 今回のテーマは、有識者討論会「企業は、カスハラ、パワハラから社員と組織を守れるか」をオンライン開催し、約100名のお客様にウェビナー形式でご参加いただきました。 「カスハラやパワハラ」については、日々ニュースでも取り上げられる社会問題となっており、非常にタイムリーであり、多くの企業が関心を持つ課題であることは言うまでもありません。特に日本の労働環境におけるハラスメント問題は、法律の整備が進められる中、社会全体での対策や企業の認識や迅速な対応が求められています。 討論会では、３つの側面から討論が行われました。 １. 法的側面からの指摘及び第３者機関との連携 弁護士である島田直行氏の法的視点は、企業がハラスメントに対してどのような法的義務を持っているのか、そしてどのような対応が適切なのかという点を明確にしています。企業側がどのような対応が求められるのかを正確に理解することは、予防策の策定や対策の強化につながります。 ２.社員のメンタルヘルスの現状と課題 森川祐子氏は産業カウンセラーとして、ハラスメントが従業員のメンタルヘルスにどのような影響を及ぼすのか、そして、その影響を最小限に抑えるための具体的な対策を提示いたしました。その内容は、社員の離職防止とモチベーション向上につながります。 ３. カスハラ、パワハラ各教育施策や教育の現状と課題 工藤アリサ氏は、企業の教育施策に深く関わる立場として、どのような教育や取り組みがハラスメントの予防や対策に効果的であるのかを提案することで、企業が具体的なアクションを起こす手助けをしております。 また、事前に頂いたご参加者からの質問、疑問についてもそれぞれの立場で回答をしております。 今回の議論や提案は、全ての企業に参考にしていただきたい内容です。 社員や組織を守るための具体的な施策や方針を策定・実施することが企業には求められています。 今回の討論会のアーカイブ公開も、多くの企業や関心を持つ人々にとって有益なリソースとなると考えております。

“3期連続増収の経営者”の約8割が「パーパスを重視」。経営理念はモチベーションやエンゲージメントにも影響

株式会社オリゾは2023年8月21日、「企業のパーパス浸透と成長に関する実態調査」の結果を発表した。調査期間は2023年7月21日～24日で、パーパス（社会的なつながりを明記した経営理念）を策定しており、3期連続で増収している企業の経営者105名より回答を得ている。本調査により、3期連続増収の企業における日常的な「パーパス意識」の有無や、パーパス策定による効果、反映させている制度などが明らかとなった。

若年社員を「職場環境に好影響を与える人材」に育てる方法（第8回）

組織リーダーの若年社員育成術

ビジネスパーソンの中には「職場環境に好影響を与える人材」もいれば、反対に「職場環境に悪影響を及ぼす人材」も存在する。自身の下で育った若手社員には、どんな組織に移ってもその職場に良い風を吹かせる人材であってほしいものである。そこで今回は、若年社員を「職場環境に好影響を与える人材」に育成するにはどうしたらよいかを考えてみよう。

従業員どうしの交友関係は気にするべきか？ 約6割が「職場に友達が必要」と回答、対等なコミュニケーションの必要性とは

株式会社識学は2023年8月8日、「職場の人間関係に関する調査」の結果を発表した。調査期間は2023年6月29日で、従業員数10名以上の企業に勤める20～59歳の会社員300名より回答を得た。本調査より、職場における「友達」の必要性や有無、職場の人間関係において気をつけていること、一般社員と管理職での考えの違いなどが明らかとなった。

【男性育休定量調査・後編】男性育休取得は企業・個人の成長効果に寄与。中長期の取得でより効果実感か

株式会社パーソル総合研究所は2023年6月27日、「男性育休に関する定量調査」の結果を発表した。企業調査の実施期間は2023年1月17日～20日で、全国の20～60代の正社員と会社経営および会社役員（経営・経営企画、総務・人事の主任・係長相当以上）の1,162名にスクリーニング調査を行い、うち800名から本調査への回答を得た。従業員調査の実施期間は2023年1月20日～2月6日で、従業員規模51人以上の企業（第一次産業・国家／地方公務除く）に勤める20～50代の正社員（代表取締役・社長を除く）のうち、男性育休取得者500名と、女性育休取得者500名、上司550名、同僚1,600名より回答を得ている。今回は、調査結果の後編として、男性育休の取得が企業や従業員に与える効果を伝える。 「福利厚生」に関するサービス＆セミナー情報・資料DLはこちらから

【内定者向け】自己認識アドバンスセミナー

【内定者の不安解消に】「どうしたらいい？」を「やってみよう！」にする

BPASSサーベイで自分自身の強み・弱みを認識、仕事に必要な4つの能力を発揮する場を理解することで、内定者の不安解消を目指します。

HR総研×楽天みん就：2024年卒学生の就職活動動向調査（6月）　結果報告【就職意識編】

学生の過半数が持つ「入社に向けた不安」、内定者が求める「内定者フォロー」とは？

すでに25年卒学生向けインターンシップが本格化している8～9月、24卒の就活動向は終盤に入りつつある。24卒学生の動きを振り返ることで、インターンシップ参加を経て内定を得る学生がどの程度いるのか、内定承諾した企業とはいつ頃出会ったのかなど、25卒学生の就活動向にも共通しそうな様々な情報が見えてくる。 HR総研と楽天みん就は、2024年卒学生の就職活動の動向調査を実施し、その結果について「就職活動編」と「就職意識編」の2回に分けて報告する。 今回は「就職意識編」として、内定承諾先への意識、就職活動や入社への不安、内定者が求めるフォローなど様々な項目に関する調査結果について、フリーコメントを含めて以下に報告する。

夏の暑さで約9割が「仕事のやる気減少」。出社回帰が夏バテに影響し、パフォーマンス低下・モチベーション低下も

株式会社ライボは2023年8月14日、「2023年・夏の働き方実態調査」の結果を発表した。調査期間は2023年7月26日～31日で、企業で勤務する20～50代の男女743名から回答を得ている。本調査から、夏の暑さによる仕事のやる気への影響や、やる気が向上・低下する季節とその理由などが明らかとなった。

2025卒採用に向けて採用トレンド・課題を把握する

新卒採用フォーラム2023 ONLINE 講演録

少子高齢化により労働人口が減少する中、新卒採用においても学生が有利な売り手市場が続いています。そうした中、企業が優秀な学生にアプローチし、自社を選んでもらうためには、現在の学生の本質を理解し、マッチング精度の向上を図ることが必要不可欠です。そこで本講演では、神戸大学大学院経営学研究科 教授の服部泰宏氏をお招きし、採用力の要件や学生に選ばれるためのポイント、Z世代の意識やニーズなどを採用学の観点から解説いただきました。

伊藤忠商事 執行役員 人事・総務部長 垣見氏に聞く。なぜ労働生産性を5.2倍に向上させることができたのか。人事戦略を実現する経営の覚悟とは？

組織と人事の未来を考える～組織再考計画2023【特別企画】

人事領域の調査機関「HR総研」とテクノロジーの活用で採用と組織の再構築を手がけるThinkings株式会社は、共同でシリーズ「組織・人事再考計画」をお送りしている。このシリーズでは、Thinkings執行役員CHROで元リクルートワークス研究所『Works』編集長の佐藤 邦彦 氏がインタビュアーを務め、人事戦略や組織改革を推進している企業を訪問。取り組みの背景や具体的な施策、成果などをヒアリングして、読者となる人事担当者や経営者に戦略立案や日々の活動へのヒントを伝えている。 第2回目の今回は、ここ数年、常に総合商社の中でトップ争いを繰り広げている伊藤忠商事株式会社の経営・人材戦略、働き方改革に焦点を当てる。同社は他社に先駆けて働き方改革を進め、労働生産性（連結純利益／単体従業員数）をなんと5.2倍（2010年度比）に引き上げた。なぜこれほどまでに大きな成果を残すことができたのか。改革の背景には何があり、どんな施策を打ったのだろうか。執行役員 人事・総務部長（兼）グループCEOオフィス 垣見 俊之氏に詳細をうかがった。 プロフィール 伊藤忠商事株式会社 執行役員 人事・総務部長（兼）グループCEOオフィス 垣見 俊之 氏 1990年慶應義塾大学経済学部卒業後、伊藤忠商事に入社。人事部にて、人事考査・労務問題・職務給制度導入・組合対応など人事制度全般を担当。2003年より4年間、ニューヨークに駐在し人事デューデリジェンスや北米地域の人事戦略全般を担当するとともに経営企画も兼任する。帰国後、企画統轄室長、人事・総務部長を務め、2019年にファミリーマートに出向。同社執行役員CAO（兼）管理本部長を務めた後、2023年4月より伊藤忠商事執行役員 人事・総務部長（兼）グループCEOオフィスに就任。 Thinkings株式会社 執行役員CHRO 佐藤 邦彦 氏 1999年東京理科大学 理工学部卒業。同年、アンダーセンコンサルティング（現アクセンチュア）入社。業務改善・IT導入支援などのコンサルティングに従事したのち、2003年にアイ・エム・ジェイに転職し事業会社人事としてのキャリアをスタート。7年半の在籍中、採用、育成、制度運用、組織開発、労務などを幅広く担当し、後半はチームマネジメントを経験。2011年にIMAGICAグループに移りグループ人事を担当。以降、2014年よりライフネット生命にて人事総務部長、2017年より電通デジタルにて人事部長を歴任。2020年4月よりリクルートワークス研究所に参画し、2022年8月まで『Works』編集長を務める。2022年10月にThinkings株式会社 執行役員CHROに就任。

【お役立ち資料】シン・バリューチェーン戦略－経営戦略セミナー2023年度講義テキスト抜粋版（全82P）－

【お役立ち資料】 シン・バリューチェーン戦略／自己変革能力こそが、持続的成長を実現させる。 －経営戦略セミナー2023年度講義テキスト抜粋版（全82ページ）－ 不確実性の高い時代におけるリスクとビジネスチャンスは何か、経営者が取るべき「基本戦略」「事業戦略」「経営戦略」は何かなどについて、基本から包括的に学ぶことができます。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●経営戦略セミナー2023年度講義テキスト抜粋版 コロナパンデミックによる「世界同時リセット」は、あらゆる変化を前倒しにしました。来年度の経済成長予測において、世界の先進国は軒並み大幅ダウン。日本経済の成長率は辛うじて堅持しています。 不確実性の高い時代において、日本経済・日本企業にとってのリスクとビジネスチャンスは何か、日本経済の現状と今後の動向を控えて、経営者が取るべき「基本戦略」「事業戦略」「経営戦略」は何かなどについて、基本から包括的に学べるテキストとなっております。 自社の持続的成長を実現させるための必読のオリジナル講義テキストですので、ぜひご一読ください。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容　シン・バリューチェーン戦略／自己変革能力こそが、持続的成長を実現させる。 - 第 1 章 世界経済の現状と今後の動向 　１．混乱が続き、振れ幅が大きい世界経済 　２．混乱が生み出す潮流変化 　３．世界的な混乱期に考えるべき「利益確保」と 　　　「グローバルサプライチェーンの見直し」 　４．主要各国の経済動向 　５．日本経済・日本企業にとってのリスクとビジネスチャンス ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●タナベコンサルティングの経営戦略セミナーとは？ 次の一手を、どう打つべきか― これは経営者にとって、最も重要なテーマです。 1959年に「経営戦略セミナー」をスタートして以降、60年以上にわたって、次年度にとるべき戦略の基本方向と打つべき具体策を皆様へ提言し続けてまいりました。 これからの世界と日本の経済動向、それを踏まえた打つべき具体策について、総力を挙げてご提言いたします。経営に関わる皆様でぜひご参加ください。 ※その他、お困りごと、お知りになりたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

シニア世代の約6割が「仕事のモチベーション低下」を実感。一方、他社勤務で新たなスキルを取得する“越境学習”への意欲も

株式会社シーオーメディカルは2023年7月20日、65歳までのシニア世代を対象とした「仕事の意識に関するアンケート」の結果を発表した。調査期間は2023年5月10日～15日で、50歳～65歳の個人100名から回答を得ている。これにより、シニア世代における仕事への意識の変化や求めていること、他社での就労意欲などが明らかとなった。

【1】“スタートアップ企業”へ転職したい大企業出身者が増加！？人材の流動化が進んでいるワケ

スタートアップ人事向け指南書――“大企業出身者”の活躍支援【連載】

近年、大企業からスタートアップ企業へ転職するという事例が増えているようです。大企業出身者の中には、これまで大手企業で培ったスキルを武器に“夢を持って活き活き”とスタートアップ企業で活躍できる方もいます。一方で、残念ながらそうではないというケースもあります。 本連載は『“大企業出身者”を中途採用して活躍を支援する――スタートアップ人事向け指南書』と題して、雇用の流動化が始まった現代における経験者採用のおける予備知識をお伝えすべく、今回スタートしました。 大企業出身者が新しい環境にフィットし、スムーズに即戦力として活躍できる環境作りや支援策についてお伝えしていきます。自社のカルチャーとは異なる業界から人材獲得したいという企業人事や経営者の皆さまの「ヒント」になれば幸いです。

【お役立ち資料】パーパスから描く未来戦略（TCG REVIEW／ビジネス情報誌）自社の成長を加速させるメソッド

【お役立ち資料】 パーパスから描く未来戦略（TCG REVIEW／ビジネス情報誌） 企業活動の持続可能性が重視され、企業に「パーパス」を求める機運が高まる中、自社の存在意義やMVV（ミッション・ビジョン・バリュー）を再定義する企業が増えています。 本事例集では、パーパスの実現に向けた中長期ビジョンを構築し、事業計画に落とし込んで、自社の成長を加速させるメソッドを提言しております。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容　パーパスから描く未来戦略 ・〈100年経営〉対談：ニシオホールディングス　代表取締役社長　西尾 公志 ・〈特集〉パーパスから描く未来戦略 ・パーパスが導く長期ビジョン・未来戦略／村上 幸一 ・共感を生むパーパス経営／巻野 隆宏 ・「らしさ」と「ワクワク」が共存する長期ビジョン策定メソッド／本間 貴大 ・中期経営計画の策定と数値設定のポイント／種戸 則文 ・パーパス・MVVから落とし込む事業ポートフォリオ設計／藤原 将彦 ・CASE STUDY 2：IHI ・CASE STUDY 3：セイコーエプソン ・CASE STUDY 4：ベルシステム24ホールディングス ・CASE STUDY 5：ジャパンクリエイトグループ ・CASE STUDY 6：ソニーグループ ・サービスブランディング／長尾 吉邦 ・〈コンサルティング事例〉荻野工業 ・旗を掲げる ！ 地方企業の商機／北村 森 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●長期ビジョン・中期経営計画策定の情報サイトのご案内 タナベコンサルティングが長年の経営コンサルティングで 培ってきた知見をもとに持続可能な経営モデルを実現するための、 長期ビジョン・中期経営計画に関わる事例、課題解決のヒントなどを コラム・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くご紹介しています。 長期ビジョン・中期経営計画策定・SDGs経営関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知りになりたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。