DX・人的資本経営に欠かせない人材育成の手段 リスキリングとは何か？【お役立ち資料】

【資料の内容】 ・リスキリングの概要と注目される理由 ・リスキリングに取り組むメリット ・リスキリングの問題とその解決方法

支店長の賞与評価に“健全経営”、大東建託が人事評価制度を刷新。「経営視点強化」と「人的資本経営」の推進へ

大東建託株式会社は2024年5月29日、同社の全国204拠点の全支店長を対象に、同年10月に行われる人事評価より、新たな人事評価制度を導入すると発表した。従来の「営業成績」だけでなく、「生産性」や「人材育成」、「働きやすい職場づくり」など、健全な視点運営に目を向けた評価制度になるという。

【6/6 LIVEミドルマネージャー育成成功のカギ！マネジメント力を向上させる7つのフレームワーク】

激変するビジネス環境への対応や、人的資本経営のもと、メンバー1人1人の「個」を重視したマネジメントが求められる今、経営層と現場スタッフをつなぐ「課長」「グループマネージャー」などのミドルマネージャーの役割は、ますます重要になってきています。 しかし、マネジメントの難易度が上がる中、ミドルマネージャーの力量が不十分で、事業戦略が思うように実行できない、現場スタッフのエンゲージメントを高められていない、といった課題をお持ちの企業は少なくありません。 また、いざ「マネジメント力を強化しよう！」と思っても具体的に何をすればよいか分からないという人事責任者の方の声も多く耳にします。 そこで、本セミナーではマネジメントスキル向上のために、ミドルマネージャーが絶対に修得しておくべき、実務に役立つ『７つのビジネスフレームワーク』を図解でわかりやすく紹介します。後半は人材育成やスキル習得の度合いを可視化するシステムの活用についても紹介します。 ミドルマネジメント層の育成・強化を検討中の人事ご担当者様はぜひこの機会をご活用ください。

「再雇用制度」の拡充・見直しをニトリHDが発表。“70歳”への雇用期間延長と報酬水準見直しで、シニア人材のさらなる活躍を推進

株式会社ニトリホールディングスは2024年5月28日、同社ではたらくシニア層のさらなる活躍推進を目的に、同年7月より、本人の希望に応じて70歳まで就業できるよう再雇用制度を拡充すると発表した。あわせて同社は、再雇用制度における報酬水準の見直しも行うとしている。

社内起業（社内ベンチャー）制度『Daiwa Future100』を大和ハウス工業が導入。人的資本投資の一環として“挑戦する風土”醸成の事例に

大和ハウス工業株式会社は2024年5月9日、社内起業制度『Daiwa Future100』の運用を、同年6月より開始すると発表した。同制度は、同社の人的資本投資の一環として施行されるもので、最大300億円が投じられるという。

【実践マニュアル】研修3か月後に実践すべきアンケートとは？

2023年 9月から「研修の転移と評価を、実践してみよう！」というコミュニティーを立ち上げました。忙しいとつい「重要だが、緊急でない」研修評価という業務は先延ばしになりがちです。それをコミュニティの力を借りて、半ば強制的に実践する機会を作りました。 「何を、どのように測定するのか」について合意した後、各自が担当する「転移度（現場実践度）」の測定を実施しました。 本資料では、実践会を通して「得られた結果」から、「見えてきたこと」「これからできそうなこと」「まだできていないこと」について紹介します。

ご案内／【特別対談】月刊総務×タナベコンサルティング～企業価値を最大化する人的資本経営の実践的手法～

【特別対談】月刊総務×タナベコンサルティング 【無料/1日限定・ウェビナー】 経営幹部人材に求められる考え方・スキルとその育成方法とは？ ～企業価値を最大化する人的資本経営の実践的手法～ 本ウェビナーでは、「月刊総務」代表取締役社長 豊田健一氏を特別ゲストにお迎えし、人材育成トレンドをご紹介するとともに、人的資本経営の考え方、幹部人材育成の重要性について、具体的な事例を交えて解説します。チームビルディングや人材育成、経営を強くする総務の在り方など戦略的な組織運営について学ぶ絶好の機会です。お気軽にお申込みください。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ウェビナー（ライブ配信形式で実施いたします。） ※１．本ウェビナーはご来場いただく必要はございません。 　　　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ※２．開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●開催趣旨 激しく変化するビジネス環境において、企業が競争力を維持し成長を続けるためには、中長期的な目線で企業の将来を考えられる「経営幹部人材」の育成が欠かせません。 本ウェビナーでは、「月刊総務」代表取締役社長 豊田健一氏を特別ゲストにお迎えし、人材育成トレンドをご紹介するとともに、人的資本経営の考え方、幹部人材育成の重要性について、具体的な事例を交えて解説します。チームビルディングや人材育成、経営を強くする総務の在り方など戦略的な組織運営について学ぶ絶好の機会です。お気軽にお申込みください。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こんな方におすすめ ・人材育成のトレンドを知りたい ・経営幹部人材に求められるスキル・考え方がわからない ・人材が活躍する「総務」の役割を学びたい ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●アジェンダ １．オリエンテーション（5分） ２．講演（15分） 　テーマ『人的資本経営に総務が絡む？！ 人材教育と舞台装置の関係性』 　株式会社月刊総務 代表取締役社長 豊田 健一 氏 ３．トークセッション（35分） 　テーマ『幹部人材に求められるスキル、人材育成の仕組み化、企業事例 など』 　株式会社月刊総務 代表取締役社長 豊田 健一 氏 　株式会社タナベコンサルティング 戦略総合研究所 エグゼクティブパートナー 細江 一樹 ４．まとめ（5分）

【お役立ち資料】賃金制度の基本と賃金トレンド

【お役立ち資料】 賃金制度の基本と賃金トレンド 本資料では、賃金制度の基本と賃金トレンドから、賃金制度の再構築における考え方を解説しています。 ●賃金制度とは？ そもそも賃金制度とは何か、から整理をしていきましょう。 賃金制度とは、企業や組織が社員に対して支払う賃金や報酬の仕組みや体系のことを指します。 つまり、社員の能力や経験、貢献度などに応じて賃金を決定する方法や、その基準や規程などが含まれます。 そのため賃金制度は、企業の目的や戦略に合わせて設計されることが多く、例えば業績に応じて変動するものや、職務に応じて固定されるものなどがあります。また、福利厚生やボーナスなども賃金制度の一部として考えることができます。 つまり賃金制度は、社員のモチベーションや生産性に大きな影響を与えるため、企業にとって非常に重要な要素のひとつと捉える必要があります。 ●掲載コンテンツ目次 1.賃金制度再構築の原資について 　(1)賃金制度再構築における原資の考え方（賃金カーブ） 　(2)賃金制度再構築における原資の考え方（月例給と賞与） 2.賃金トレンド（参考資料） 　(1)主要企業の初任給引き上げ状況 　(2)中堅・中小企業の初任給引き上げ状況 　(3)トータルリワード 3.基本給のタイプ 　(1)シングルレート・レンジレート 　(2)枠組方式・洗替方式 　(3)賃金レンジの設計パターン 4.現状認識（賃金） 　(1)経営分析 　(2)時間外（固定残業）分析 　(3)賞与分配分析 　など ●経営者・人事部門のためのHR情報サイトのご案内 タナベコンサルティングは、1957年から続くコンサルティング実績から、 組織における人材育成、人材活躍に関わる課題をトータルで解決します。 本サイトでは、人事課題解決のヒント・コンサルタントEYE・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介！ 人事・人材育成関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知りになりたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

【調査レポート】「キャリア形成支援」4割は効果把握できず。効果測定の現状と可視化に向けたヒントとは？

━【HRプロ／調査レポート】━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 「キャリア形成支援」4割の企業は効果把握できず。 効果測定の現状と可視化に向けたヒントとは？ ＜調査概要＞ 「キャリア自律」浸透度の測定に関するアンケート 調査主体：マンパワーグループ株式会社 調査期間：2024年3月1日～14日 有効回答数：266件 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ この度、マンパワーグループ株式会社はHRプロ会員を対象に 「キャリア自律」浸透度の測定に関するアンケートを実施しました。

ご案内／エンゲージメント課題・スコアの可視化に留まっていませんか？エンゲージメント向上のための相談会

エンゲージメント課題（スコア）の可視化に留まっていませんか？ エンゲージメント課題をそのままで終わらせない！ 【参加無料】人事領域の戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 「エンゲージメント向上のための相談会」 エンゲージメント課題の解決に向き合ってきた専門コンサルタントの知見を余すことなくお伝えし、皆様の企業のエンゲージメント課題解決に向けた一助となるよう実施させていただきます。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式で実施いたします。） ※本相談会はご来場いただく必要はございません。 　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ※開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．エンゲージメント簡易診断による課題の明確化 ２．具体的なエンゲージメント課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス ３．エンゲージメント向上に向けたソリューションを提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●エンゲージメント課題（スコア）の可視化に留まっていませんか？ 世の中に数多あるエンゲージメントサーベイを通じて、自社の組織・人材課題を明確化される企業は毎年増加傾向にあります。 しかし、多くの企業が、エンゲージメント課題（組織・人事課題）の抽出・把握で留まっており、具体的にエンゲージメント課題の解決まで、一歩、踏み込んだ改革を進められていないのが実際です。 また、改革に着手しているものの、思ったような成果を得られていないといったお声も多くいただいております。 上記のような背景を踏まえまして、タナベコンサルティングでは、単なるエンゲージメント課題の明確化に留まらず、改善策の立案から、課題解決に向けた伴走まで、あらゆる業種・業界・規模の企業様のパートナーとして、今日まで臨床を重ねて参りました。 今回、企画させていただく「エンゲージメント向上のための相談会」は、エンゲージメント課題の解決に向き合ってきた専門コンサルタントの知見を余すことなくお伝えし、皆様の企業のエンゲージメント課題解決に向けた一助となるよう実施させていただきます。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・エンゲージメント課題をどのように捉えるべきかわからない。 ・人事部や人事責任者としてエンゲージメントをどう自社の戦略に落とし込むべきかわからない。 ・エンゲージメント課題に対するプライオリティ（優先順位付け）がわからない。 ・エンゲージメント向上に向けて何から手を付けて良いかわからない。 ・エンゲージメント向上のための研修を実施したい。 ・エンゲージメント向上に向けた人事制度の再構築を検討している。 ・エンゲージメント向上を実現した企業の事例を知りたい。 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

【5/29LIVE　失敗事例に学ぶ タレントマネジメント成功の秘訣とカベの乗り越え方】

┏━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┓ 　　　　　　～これからタレマネをはじめる企業も必見！～ 　　失敗事例に学ぶ タレントマネジメント成功の秘訣とカベの乗り越え方 ┗━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┛ 従業員ひとりひとりのスキル、経験値、評価などの人材情報を人材配置や育成に活用し、組織能力を最大化する「タレントマネジメント」。 人的資本経営や人手不足を機に、従業員規模問わず取り組む企業が急速に増えていますが、中には 「実際にどう進めていいか分からない」 「やってみたが、想定通りに効果が出ない」 「施策を現場がうまく運用できない」 など、お悩みの声を多く耳にします。 そこで本セミナーでは、タレントマネジメント実践手順や具体的なアクションを体系的に説明するとともに、失敗事例からつまづきやすいポイントと対処法をコンサルが解説。 後半は3,300社の導入実績から見えてきたタレントマネジメント成功の秘訣を「カオナビ」の画面を用いて紹介します。

【5/23 コンサルティングファームが実践する「スキルマップ」の具体的なつくり方と運用】

近年、従業員一人ひとりの能力を把握し、個人のパフォーマンスを最大化させるために「スキルマップの構築」に取り組む企業が増えています。 しかし具体的な構築の進め方が分からなかったり、実際に構築しても現場で活用が進まず、個人の伸ばすべきポイントの把握や育成、異動・配置の検討までに至っていないとお悩みの人事ご担当者様も多いのではないでしょうか？ そこで本セミナーでは、「実際にコンサルティングファームが実践している具体的なスキルマップの構築・運用手法」を解説します。加えて、スキルマップの効果を最大限に発揮できる運用方法を、「カオナビ」の事例を交え、ご紹介します。

障がい者雇用を進める時に知っておきたい「社会モデル」の考え方とは？ 人材活用や企業価値向上に影響

障がい者雇用の悩みと解決のヒント

ビジネス環境をグローバルに展開する企業が増えていく中で、ダイバーシティやインクルージョンは単なる倫理的義務の域を越え、企業の持続可能な成長や革新につながる要素として位置づけられています。障害者雇用率などの障害者雇用割当施策は日本の制度ではあるものの、ダイバーシティの一つとして捉えられることから、組織としてどのように取り組むのかは重要な意味を持つことになります。そのため、企業や人事担当者は障がいに対する考え方を理解しておくことが肝要です。国際社会においては現在、障がいに対して「社会モデル」の考え方が取られていますが、この「社会モデル」とはどのような考え方なのかを解説していきます。

リーダーシップ開発プログラムの実施方法：成功に導くための10のベストプラクティス

リーダーシップ開発において、素晴らしいプログラムを企画することは道のりの半ばに過ぎません。確実に成功させるためには、どのように実施するかを検討することも重要です。 本資料では、リーダーシップ開発プログラムを実施する際の10のベストプラクティスをご紹介します。 1. プログラム全体の目標をビジネス目標と結びつける リーダーシップ開発プログラムの目標は、戦略的なビジネス目標と一致していますか？戦略的優先事項を確認し、それを達成するにはどのようなスキルがリーダーに必要なのかを検討することが重要です。 また、企業文化を推進するために必要なものも考えてください。 次に、リーダーシップ開発の文化について考えてみましょう。新しいリーダーシップ開発プログラムは、企業文化を支えるものになっていますか？また、このプログラムを成功させるために、変えるべき学習文化はありますか？ 何よりも、リーダーシップ開発プログラムで強化しようとしているスキルが、企業内のリーダーシップ・ロードマップとどのように関連しているのかについて、明快で説得力のあるビジョンをもつことが必要です。 ビジネスを前に進めるには、ビジネスの優先事項と、リーダーがどのように行動を変えスキルを高めていく必要があるのかを、明確に結びつける必要があるのです。 経営幹部は、ビジネスとの確実な連携を期待しているはずです。 他の9つは、ダウンロードのうえご覧ください！

労務リスク大全 ～よくある労務トラブルケーススタディ5選～

労務トラブルで最も怖いのは、企業イメージの低下でしょう。裁判沙汰になれば、必然的に企業名は 社会の明るみに出てしまいます。さらに昨今では SNS での拡散力もあり、悪い噂は良い噂より早く広まってしまいます。会社名をネット検索すると、悪い情報が一番上に挙がるなど、一度ついてしまったブラック企業のイメージはなかなか消えません。 本ガイドブックではよくある労務トラブルのケースステディを通じて、労務トラブル回避のための対策方法をご理解いただけます。

【「HR3.0」というジョブ型雇用と人的資本開示が拓く新たな時代（第8回）】シニア社員の戦力化に向けて重要な意識改革と具体的な6つのステップ

VUCA時代の人財・経営戦略論

人的資本経営を推進する上で、今後重要になってくる「シニアの戦力化・活性化」。そのボトルネックとなるのは、シニア社員自身の自発的、主体的な取組みへの意識改革です。シニア戦力化、それを可能とするリスキリングなどについての期待感は高まっているものの、このボトルネックをブレークスルーする有効な方策については、まだまだ確立されていません。今回は、このための有効な方策について具体的に記します。

『人材マテリアリティ 選択と集中による人的資本経営』久保田 勇輝、淺見 伸之、佐藤 一樹、細田 俊之(著)（日経BP）

書籍・本　紹介／レビュー

人事担当者の頭を悩ませるバズワード「人的資本経営」。 2022年に「人材版伊藤レポート2.0 （経済産業省）」と「人的資本可視化指針 （内閣官房）」が公表されて以降、人事の現場で広く注目を集める言葉となった。そして、「人的資本情報開示義務化」から2年目を迎えた2024年現在、様々な事例に触れ、人的資本経営をより本質的に理解したいと考える企業人事は多いことだろう。本書では、アビームコンサルティングの著者らが「重要課題（マテリアリティ）の特定」にフォーカスし、どのように人的資本を「選択と集中」していくのかを解説している。4社の先進事例（レゾナック、ホンダ、オリンパス、愛三工業）を交えながら、実践のための具体的な論点整理ができる一冊となっている。 【書籍基本情報】 書籍名：人材マテリアリティ 選択と集中による人的資本経営 出版社：株式会社日経BP 書籍発売日：2024年2月26日

管理職を対象に「ポストチェンジ制度」を導入の京王電鉄。ライフステージに応じた“柔軟なキャリア形成”を支援へ

京王電鉄株式会社は2024年4月16日、育児・介護・不妊治療中の管理職を対象とし、最大3年間にわたって職位変更の選択を可能とする「ポストチェンジ制度」を、同日より導入すると発表した。これにより、管理職は責務を軽減して働き続けることが可能になるという。

ご案内／管理職・部門長はマネジメント力が身についているのか？身につけられるのか？

貴社の人材戦略において、管理職・部門長の定量把握はできていますか？ 【無料/1日限定・ウェビナー】 貴社の管理職・部門長は マネジメント力が「身についているのか？身につけられるのか？」 ～アセスメントと能力の関係性～ 本ウェビナーでは、組織・人材のトレンドも交え詳解するとともに、アセスメントデータの活用事例をご紹介いたします。 新年度が始まった今こそ、アセスメントデータを活用し自社のマネジメント力をアップさせませんか。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ウェビナー（ライブ配信形式で実施いたします。） ※１．本ウェビナーはご来場いただく必要はございません。 　　　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ※２．開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●開催趣旨 アセスメントという言葉が、企業でも一般的に使われるようになってきました。 それは、昨今の人的資本経営を実践するために、組織・人材をマネジメントすることが重要な取り組みになってきているからです。 そのためには企業にとって人材の定量把握は不可欠と言えるでしょう。 貴社の人材戦略において、管理職・部門長の定量把握はできていますか？ 経営戦略を推進実行する管理職・部門長のマネジメント力により、推進度合いは変わります。 また適性は組織・チームの成長に大きく影響をもたらします。 組織の成長を支えるために自社のリーダーとしての基準を明確化し、配置・育成のアセスメントデータに基づき成長戦略に役立てましょう。 タナベコンサルティングでは、約2,500社の組織調査と約70万人の人材分析をもとに組織の人的資本を可視化し、経営戦略に実装してきました。 本ウェビナーでは、組織・人材のトレンドも交え詳解するとともに、アセスメントデータの活用事例をご紹介いたします。 新年度が始まった今こそ、アセスメントデータを活用し自社のマネジメント力をアップさせませんか。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●このような方におすすめです ・管理職人材の選出・育成が思い通りにいかない ・人材の定量把握ができていない ・アセスメントツールを使用したが、データを人事戦略に活用できていない ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●講師情報 株式会社タナベコンサルティング　戦略総合研究所　本部長 細江 一樹 大学卒業後、商社の企画営業を経て、当社に入社。大阪本社と北海道支社にて、地域の大手から中堅企業のコンサルティングに従事。特に、学校・教育業界における経営改革やマネジメントシステム構築を強みとしており、大学、専門学校、高等学校、こども園などにおいて、経営改革の実績を持つ。 また、専門としてHR分野に強く、「人事制度で人を育てる」をモットーに、制度構築を通じた人材育成はもちろんのこと、高齢者・女性の活躍を推進する制度の導入などを通じ、社員総活躍の場を広げるコンサルティングにも高い評価を得ている。 主な実績 ・新規事業立ち上げ支援と収益化モデル構築コンサルティング ・中長期ビジョン策定コンサルティング ・学校の学生募集支援における戦略立案、実行支援コンサルティング ・学校法人の人事制度構築コンサルティング ・学校教職員の人材育成コンサルティング ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●無料の個別相談承ります 個別相談をご希望の方は、お申込み時の備考欄にご記載ください。 （１）個別相談を希望する（タナベコンサルティングが訪問） （２）個別相談を希望する（電話やWEB会議など） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらのウェビナーでございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

【エンゲージメントサーベイ】サーベイ後に“アクションを起こした”企業の方が「生産性」・「業績」が向上している結果に

ミイダス株式会社は2024年2月6日、「エンゲージメントサーベイに関する実態調査」の結果を発表した。調査期間は2023年12月13日～18日で、エンゲージメントサーベイを実施し可視化された課題に対してアクションを起こしている企業の経営者・役員104名、およびアクションを起こしていない企業の経営者・役員100名から回答を得ている。本調査から、エンゲージメントサーベイ実施後のアクションの有無によって組織経営に及ぼされる効果の違いなどが明らかとなった。