セミナー
ジャンル:[人事・労務全般・その他]その他
形式:オンライン(アーカイブ/オンデマンド)
開催日:2025/04/10(木) 9:00 〜 2025/05/30(金) 23:59
提供:株式会社SmartHR イベント事務局
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ジャンル:[人事・業務システム]タレントマネジメントシステム
種別:お役立ち
提供:株式会社SmartHR(タレントマネジメント)
ジャンル:[組織風土]介護・育児支援
形式:オンライン(ライブ)
開催日:2025/05/23(金) 13:30 〜 14:30
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HRプロとは
パーソルキャリア株式会社は2023年3月30日、同年4月1日付で人事制度の改定および特別昇給による報酬水準の引き上げを行うと発表した。同社では、労働力不足の深刻化などの課題解決に向け、採用力強化や離職防止につなげるべく、今後も人事制度や働き方をアップデートしていきたいとしている。
本診断ツールで測定できる心理的資本(R)は、近年、先進諸国で注目されている業績につながる行動を促す前向きな心理状態です。一過性のモチベーションではなく、中長期で保持され計測および開発が可能な心理的変数とされています。研究結果から心理的資本の状態は業績とも相関があるとされており、人材や組織のポテンシャルを示す指標としての活用が可能です。
2023年1月24日に、第13回目となるHRエグゼクティブフォーラム(主催:ProFuture株式会社)をオンラインで開催いたしました。今回の議題は「経営戦略と連動した人材戦略の実現~エンゲージメント向上は組織に何をもたらすか~」。人的資本経営が注目される昨今、その実践に欠かせない経営戦略と人材戦略の連動をいかに進めるかについて、有識者の方々および先進企業の方々にお集まりいただき、ご講演いただきました。本レポートでは講演の要旨やお話いただいた内容の一部をご紹介いたします。
企業が利益を生み出し続けていくためには、組織と従業員が共通した目標を掲げて業務に取り組んでいくことが重要である。多くの企業では、従業員ごとに期間中の目標を定めて業務の指針とする「目標設定」が行われているが、この内容によって、従業員のモチベーションや成果は大きく左右される。本稿では、モチベーションを高めるための「目標設定」のポイントや、「目標設定」に役立つフレームワークを解説する。
急激な物価上昇(インフレーション)が続く中で、「インフレ手当」が注目を集めている。一時金または月額手当の支給によって従業員の生活をサポートしようとする施策であり、そこにはエンゲージメント向上や離職防止といった企業側の狙いも込められている。本稿では「インフレ手当」の意義や効果、支給方法や金額、先行事例などをまとめ、その価値について考えたい。
仕事を円滑に進めるために必要な技術と知識、経験がある。その組み合わせを「スキルセット」という。それぞれの職種によって「スキルセット」は変わってくるので、従業員は「自分には何が求められるのか」を把握する必要がある。一方、企業側にとっては人材育成や人材配置を効果的に行うためにも、各ポジションにはどのような「スキルセット」が必要になるのかを明確にしておくことが望ましい。本稿では「スキルセット」の詳しい意味や、職種別に求められるスキルについて解説する。
間もなく2023年度ですが、今年度も人事労務分野で対応が必要となる、様々な法改正が行われます。担当者の方は、法改正の「概要」および「実務対応のポイント」を確認し、滞りなく対応できるようにしておきましょう。 ※より詳細に解説した資料を公開中! 【Update】「2023年度(令和5年度)法改正一覧」~人事労務業務に必要な9つの改正内容を社労士が解説~
【お役立ち資料・講演資料】 働くすべての人のエンゲージメント最大化 ~エンゲージメント向上の着眼点~ "組織"と組織で働く"個人"の関係性が明らかに変わってきています。 「人的資本」といわれるように、人材を「資本」として捉え、積極的に人材に投資をする時代が来ました。本資料では、人的資本投資において重要となるエンゲージメントについて、事例などを交えて紹介しています。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容 働くすべての人のエンゲージメント最大化 エンゲージメントを考える背景、エンゲージメントの価値とは 1.エンゲージメントを考える背景 (1)働き方改革による環境変化 (2)SDGsによる環境変化 (3)Well-beingによる環境変化 (4)パーパス経営による環境変化 (5)人事における3つの常識の崩壊 2.エンゲージメントの価値 (1)エンゲージメントとは (2)社員満足度との違い (3)代表的なエンゲージメント構成 (4)仕事エンゲージメント (5)組織エンゲージメント (6)エンゲージメントを実施する価値 3.社員体験価値の実践 (1)EX(社員体験価値)とは (2)EX(社員体験価値)実践体系 (3)EX(社員体験価値)実践(入社前) (4)EX(社員体験価値)実践(在職中) (5)文化と風土の違い(在職中) (6)EX(社員体験価値)実践(退職後) 4.事例研究 5.さいごに など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●経営者・人事部門のためのHR情報サイトのご案内 タナベコンサルティングは、1957年から続くコンサルティング実績から、 組織における人材育成、人材活躍に関わる課題をトータルで解決します。 本サイトでは、人事課題解決のヒント・コンサルタントEYE・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介! 人事・人材育成関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知りたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。
英語研修のやり方に悩んでいる企業担当者の方から頂くお悩みは、実は各社ほぼ同じなのです。 例えば、「プログラムを最後まで修了する学習者が少ない」「TOEIC L&Rを導入しているが本当に役立つ英語力が ついているかわからない」「今までの研修をどのように改善したら良いか分からない」といったものです。 本セミナーでは、英語コーチングプログラム「TORAIZ(トライズ)」を運営する トライオン代表の三木雄信が登壇します。 8000人を超えるビジネスパーソンの英語力強化を支援してこられた実績に基づく成功の法則は、 英語研修の枠を超え、あらゆるリスキリング研修に共通するものでしょう。 これまで手掛けてきた法人顧客様の具体的なエピソードも含め、 これからのグローバル事業を担う人材育成のポイントをお話します。 ■このような方におすすめ ・グローバル・タレント・マネジメントに課題を持つ企業の経営層の方 ・中長期的なグローバル人材育成の策定を担う部門長さま ・英語研修は実施しているが、より成果につながる施策を探している人事担当者さま ・社員のグローバル対応力強化の施策を検討している人事、研修担当者さま ・英語研修の全体像を体系的に把握したい新任英語研修担当者さま ・英語研修を受講しているが社員のモチベーションが上がらずに困っている人事、研修担当者さま ・TOEIC L&Rスコアは高いのに、コミュニケーション力が低い課題解決を模索している企業さま ■セミナー概要 開催日時:2023年4月18日(火) 12:00~13:00 参加方法:ライブ配信(ZOOM)&アーカイブ配信 ※お申込みいただきました方にこちらからリンクをご案内いたします 申込期限:2023年4月13日(木) 参加費 :無料 主催 :日本経済新聞社 ライフ&キャリアビジネス 教育事業ユニット/トライオン株式会社 協力 :日経メディアプロモ―ション株式会社 ※企業の人事・研修担当者を対象としたセミナーです。同業他社、個人申し込み、コンサルタントの方などのお申込みはご遠慮ください。
【お役立ち資料】 「戦略人事」へのアプローチ(TCG REVIEW/ビジネス情報誌) 新しい時代にあった働き方を実現し、成果をだすには 本事例集では、本事例集では、従来の人事を戦略人事へとアップデートするためのメソッドと、未来を創る人材を確保・育成し、その人材が活躍できる環境を整えて持続的成長を目指す企業の取り組みを紹介します。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容 「戦略人事」へのアプローチ 従来の人事を戦略人事へとアップデートするためのメソッドと、未来を創る人材を確保・育成し、その人材が活躍できる環境を整えて持続的成長を目指す企業の取り組みを紹介します。 ・〈100年経営〉対談/ハマキョウレックス 代表取締役会長CEO 大須賀 正孝 ・〈特集〉「戦略人事」へのアプローチ ・事業と連動した人事戦略を構築する ・トータルリワードを社員の働きがいにつなげる/内田 佑 ・経営機能としての人事PMI/小林 宏輝 ・経営戦略に適した人事制度を再構築する/岡原 安博 ・中途採用者を即戦力化するオンボーディング・プログラム/渡邉 雄太 ・CASE 01:サイバーエージェント ・CASE 02:日本オラクル ・CASE 03:JR九州電気システム ・社員がモチベーション高く取り組めるKPIを発明せよ/長尾 吉邦 ・〈コンサルティング事例〉コープやまぐち ・ウェルビーイング経営のススメ ・旗を掲げる ! 地方企業の商機 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●経営者・人事部門のためのHR情報サイトのご案内 タナベコンサルティングは、1957年から続くコンサルティング実績から、 組織における人材育成、人材活躍に関わる課題をトータルで解決します。 本サイトでは、人事課題解決のヒント・コンサルタントEYE・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介! 人事・人材育成関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知りたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。
ジャンル:[福利厚生・安全衛生]メンタルヘルス・EAP・産業医
開催日:2025/05/22(木) 14:00 〜 16:00
提供:ティーペック株式会社
「リスキリング」について、経済産業省は「新しい職業に就くために、あるいは、今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する/させること」と定義しています。企業がビジネス環境の変化に柔軟に対応し、事業戦略を変えるために「リスキリング」は欠かせない取り組みです。政府による支援強化が発表される中で、企業が「リスキリング」を成功に導くにはどのようなポイントを押さえて方針を立てる必要があるでしょうか。
2018年「副業・兼業ガイドライン」が制定されたことにより、「副業・兼業」を取り巻く環境が大きく整備されました。このガイドラインは、2020年9月、そして2022年7月に改正され、副業・兼業の「原則禁止」から「原則許可」へと動きに拍車がかかっています。そして「副業・兼業」は、単に収入増を図る手段としてだけでなく、自らのキャリアプランを構築する「自律心を目覚めさせる仕組み」として活用することも注目されています。企業には、この変化を「社員の育成強化を図るチャンスの到来」と捉え、支援していく度量が求められます。
ミドルシニア世代は、経験豊かで会社の中核となる人材ですが、 モチベーションや成果が低下してしまう人材も少なくありません。 本資料ではミドルシニア人材の意欲低下を招く原因と、活性化に向けた方法を解説します。
株式会社学情は2023年1月16日、「テレワークによる影響」に関する調査の結果を発表した。調査期間は2022年12月9日~14日で、“入社1年目の社員がテレワークを実施している”企業および団体の人事担当者94名より回答を得た。調査から、テレワークによる新入社員への影響や生じる課題が明らかとなった。
「人口減少社会」「人生100年80歳現役社会」の到来を迎え、ミドル人材の活躍は企業にとって大きな課題となっています。経験や能力をどのように生かし、どのようなポジションに就いてもらうかは大きな悩みどころでしょう。しかし、実はミドル人材こそが、今企業が最も必要としている「DX」の推進に適した「デジタル人材」になり得る可能性を秘めているのです。 そこで今回は、なぜミドル人材がデジタル人材に適しているのかを解説するとともに、最適なリスキリングのソリューションをご紹介します。
近年、「社内イベント」の効果に注目が集まっている。もともと、「社内イベント」は社員の帰属意識を高める、社員同士の関係性を形成するなどの効果があるといわれていた。コロナ禍で実施を一時的に控えていた企業もあるが、テレワークなどニューノーマルな働き方が広がり、社員同士の関係性が希薄になりがちであるだけに、改めてその目的や意義を見直し、コミュニケーション活性化のきっかけとして導入してみてはどうだろうか。本稿では、エンゲージメントやモチベーション向上、また企業理念の浸透など、目的別の「社内イベント」の企画や、効果を高めるためのポイントなどを解説する。
株式会社学情は2023年1月16日、「テレワークによる影響」に関する企業調査の結果を発表した。本調査は、入社1年目の社員がテレワークを実施している企業・団体94社の人事を対象にしたもので、2022年12月9日~14日に実施された。調査から、テレワークが新入社員の活躍に与える影響のほか、育成する側が抱える課題感などが明らかとなった。
ミドルシニア世代は、経験豊かで会社の中核となる人材ですが、 モチベーションや成果が低下してしまう人材も少なくありません。 “働かないおじさん”と呼ばれる一部のミドル・シニア層。 いかにミドル・シニア人材の活性化を促せるかは企業の重要な課題であり、 そして何より本人のキャリアを充実させるために対策が求められています。 モチベーションの低下やキャリアの停滞感を感じているミドルシニア世代を活躍させるには、 どのような取り組みが必要なのでしょうか? 本資料では「ミドル・シニア人材の活性化施策」を上司・本人それぞれへの対策に分けて解説します。
HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report 1月」を公開いたしました。 今月は、「2024年卒学生の就職活動動向調査」に関する調査結果報告をお届けします。 各社各様のHRX(ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション)の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。
株式会社エデンレッドジャパンは2023年1月27日、「ビジネスパーソンに聞く『インフレ手当』実態調査」の結果を発表した。調査期間は2022年12月22日~23日で、全国の20代~50代のビジネスパーソン2,248名にスクリーニング調査を行い、本調査では一般社員300名と、役員含む経営者150名、人事・総務担当者150名の計600名から回答を得た。調査から、「インフレ手当」の支給率や導入目的などの実態が明らかとなった。
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