HRプロとは製造業でエンジニアの研修・育成に携わる300名を対象に全14問の独自アンケート調査を実施
「製造業向け技術研修サービス」を展開する株式会社ティーネットジャパン（代表取締役社長：木本 泰樹）は、製造業における機電系エンジニアの採用・育成実態を把握するため、製造業でエンジニアの研修・育成に携わる300名を対象に全14問の独自アンケート調査を実施し、「300社に見る採用難時代の人材戦略製造業のエンジニア採用・育成に関する独自調査レポート」を公開しました。本調査では、採用難の深刻化を背景に採用方針が「育成前提」へとシフトする一方で、社内研修だけでは育成体制の維持が難しくなっている実態が明らかになりました。
本リリースでは、一部の回答を抜粋し、その実態と今後求められる人材育成の方向性について紹介します。
製造業の採用難が続く中、育成重視への転換が進展。一方で講師不足などにより、社内外を組み合わせた柔軟な人材育成体制の構築が重要に
■主な調査結果①：採用難の深刻化今回の調査では、機電系人材の採用について、約7割が「難しくなった」と回答しており、製造業における採用環境の厳しさが継続していることが確認されました。特に管理職層ほど採用難を強く認識しており、今後の採用環境についても「さらに厳しくなる」との見方が大半を占めております。企業は従来の経験者採用だけでは人材確保が難しい状況にあります。
■主な調査結果②：社内研修だけでは維持できない育成体制
採用難への対応として、企業では未経験者やポテンシャル重視の採用が広がるなど、「育成前提」の採用へとシフトしています。一方で、育成を担う社内体制には課題も見られます。調査では、約6割の企業が社内技術研修における講師確保に課題を感じているほか、
・技術を教えられる人材が限られている
・現場業務との兼務による負担増
・新たな講師育成が進まない
といった実態が明らかになりました。
さらに、社内講師のみで技術研修体制を維持することは、今後5年以内に難しくなるとの回答が約7割以上を占めています。
■主な調査結果③：対面型・実践型研修が示す有効な育成の方向性
こうした状況を背景に、外部研修の活用にも注目が集まっています。
調査では、機電系エンジニア向けの技術研修において、対面型・実践型の研修が最も効果的と評価されており、特に実務に近い形で学べる研修が支持されています。また、外部研修を選定する際には、
・研修効果の可視化
・講師の実務経験
・自社業務との適合性
といった点が重視されていることも明らかになりました。
■総括
本調査から、製造業におけるエンジニア採用は今後も厳しさが続く一方で、育成前提の人材戦略へのシフトが進んでいることが明らかになりました。その一方で、講師不足や教育体制の課題により、社内研修だけでは育成体制の維持が難しい状況も顕在化しています。こうした中、対面型・実践型の研修が有効と評価されており、今後は社内外を組み合わせた柔軟な育成体制の構築が、より重要になると考えられます。
■調査概要
調査テーマ：機電系エンジニアの採用・育成に関する調査
調査方法：WEBアンケート方式
調査対象：製造業で研修・育成業務に携わる方
有効回答数：300名
レポート記載アンケート設問数：14問
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