最新テクノロジー×サイエンスを活用した多面観察導入サービス

360度フィードバックからオペレーション人事を劇的に削減！ 最新HRテクノロジー「Blue」の活用による運用の自動化とパーソナライゼーション

第4次産業革命や少子高齢化の進展や、新型コロナウイルスの流行による社会・経営・仕事環境の激変は、日本人の働き方や働く意識に大きな変化をもたらしました。変質する時代においても社員一人ひとりによる生産性の発揮と企業の持続的成長を実現するためには、人材マネジメントの方向性を集団管理から社員一人ひとりを「ココロ」を持った資源と捉えた個別管理（ピープルマネジメント）にシフトしていく必要がありますが、その中で他者からの意見を収集して対象者の意識変容や行動変容を狙う多面観察フィードバックを新たな施策として取り入れる、もしくは適用範囲を拡大する企業が増えています。

　2020年のリクルートマネジメントソリューションズ社の調査によると31.4%の企業が既に導入済で、今後実施してみたいと考える企業も併せると50.4%と半数以上となっています。また2021年の弊社調査によると、既に導入済でかつ対象範囲の拡大を予定している企業が75%と、必須の人材マネジメント施策として定着化する勢いで導入が進んでいます。また2019年からは中央省庁でも導入が始まりました。

　一方で多面観察フィードバックは、社員向けのサーベイ施策の中でも最も運用の手間が掛かり、労働集約的なオペレーション人事業務が数多く残っているという点や、また対象者の自律的な意識変容や行動変容にまで至っていないという点で苦労をされている企業も多いようです。

　その課題に対してタレンタ株式会社は、カナダ・モントリオールに本社を置くExplorance社と日本市場における独占販売契約を締結し、フォーチュン100の35%が利用する社員向けサーベイ自動化プラットフォーム「Blue」の日本市場における展開を2021年より開始しました。

Blueを活用することにより多面観察フィードバックの運用で発生するオペレーション人事業務を劇的に削減することが可能となります。この削減した時間を、多面観察フィードバックの本来の目的である対象者一人ひとりの意識変容や行動変容の支援や、また会社全体の人材開発・組織開発施策の企画や実行に充て、「戦略人事」や「デジタルトランスフォーメーション」の目的である「企業競争上の優位性を確保する」ための人事業務にシフトしていくことが可能です。

Blueの自動化機能の活用により多面観察フィードバックの運用を内製化しオペレーション人事を削減。サーベイ施策を通じて戦略人事やDXを実現。

• Blueを選んだ理由は多面観察フィードバックのカスタマイズ機能と強力なレポート機能があることでした。ほとんどの多面観察フィードバック、提供者のモデルに基づいて構築されていますが、Blueは自社のモデルに基づいて構築することができます。