ビジネスに役立つ、メンタルヘルスの鍛え方

特別読み切り

厚生労働省による「平成29年 労働安全衛生調査(実態調査)結果の概要」によると、強いストレスと感じる事項がある労働者の割合は58.3%、その事項の1位が仕事の質・量(62.6%)、2位が仕事の失敗、責任の発生等(34.8%)、3位が対人関係(セクハラ・パワハラを含む)(30.6%)となっています。多かれ少なかれ仕事におけるストレスは誰しも抱えるものですが、なかにはそれが原因で欠勤や休職に追い込まれる従業員も存在しています。欠勤・休職などが発生してからでは、本人と組織に大きな労力がかかり、医療費や傷病手当金の増加にもつながることから人事部門・経営層は従業員のメンタルヘルスに対してケアを講ずる必要があるといえます。メンタルヘルスを悪化させやすい人の特徴、そしてストレスの対処法やメンタルの鍛え方にはどのようなものがあるのでしょうか。

メンタルヘルスを悪化させやすい人の特徴

メンタルヘルスを悪化させやすい人は、主に以下のような特徴・傾向が挙げられます。
・真面目で頑張り屋、休むのが苦手
・責任感が強い、完璧主義
・几帳面
・緊張しやすい
・自分はメンタルが弱いと思い込んでいる

また、メンタルヘルスを悪化させやすいタイミングは何らかの環境変化、あるいはストレスフル状況が継続しているケースに起こりやすいといわれています。
・異動や昇進等、仕事の状況が変わったとき
・プレッシャーの大きい業務が継続したとき
・人間関係のトラブル

注意されるとすぐ落ち込む、言われたことをいつまでも引きずる、などはメンタルヘルスを悪化させやすい方の特徴です。こうした点を自覚させ、日常の意識を変えさせることでメンタルを鍛えることができます。直属のマネジメント・管理職層には部下に対して日々のマインドセットを変えさせる指導が求められます。

ストレスを軽減し、メンタルを鍛える方法

それではストレスを軽減し、メンタルを鍛える方法には具体的にどのようなものがあるのでしょうか。前述の感情のコントロール、マインドセットの持ち方を工夫する必要があるでしょう。

目の前の状況は、自分の考え方一つで良くも悪くもなります。
アルバート・エリスのABC理論では、ある出来事(A)は、考え方やものの見方によって解釈を与えられ(B)その結果が感情や行動(C)を引き起こすといわれています。
例えば、仕事である失敗をしてしまい上司から叱咤激励を受けたとします。その状況を前にして、自分の能力不足を自責して落ち込む人もいれば、自らの成長機会と捉えて同じ失敗を繰り返さないように心がけようとする人もいるでしょう。なかなかポジティブな思考を持ちにくい場合もあるでしょうが、「みんなにいい顔をすることをやめる」「孤独を恐れる習慣をやめる」「過去を引きずる習慣をやめる」など、メンタルヘルスを悪化させやすい人が持つ習慣を手放すことも大切な意識変化といえるでしょう。

ただし、一人で抱え込むと、より不安でネガティブなことを考えがちです。家族や友人、同僚に話すことで気が楽になることも多いので、遠慮せず話が出来る環境を普段から構築・整備しておくこともメンタルヘルスの維持には重要な準備となります。
発生した状況自体を変えることは不可能ですが、考え方を変えることは可能であり、肯定的な感情や行動を取ったほうが、生きやすくなります。従業員のストレスマネジメントを行う人事は、肯定的に物事を捉える習慣を従業員へ身に着けさせるようケアすべきでしょう。

そのほか、仕事の合間にストレッチをするなど、身体を緩めることや深呼吸などで定期的な気分転換を図る、また適度な仮眠時間を確保することで、疲労回復や集中力の維持など、良い仕事の成果につながることもあります。帰宅後にはゆっくり入浴をする、アロマセラピー、自然にふれるなど、一人になる時間を設け心身ともにリラックスできる環境を作ることも有効です。メンタルとあわせてフィジカル部分についても周知・啓発を続けていきたいものです。

メンタルが変わると結果が変わる

メンタルヘルスの強化には、名言を知ることも役に立ちます。ここでは、思考より行動を推奨するプラグマティズム研究の第一人者として知られるアメリカの心理学者・哲学者のウィリアム・ジェームズの名言を紹介しましょう。

・自分次第で人生は変えられる
・限界を設けるな
・全てを受け入れるところから始めよ
・自分を信じろ
・人生には価値がある

業務範囲や責任が広がっていくと、ストレスやプレッシャーもより大きく感じるものです。ただ、メンタルヘルスの維持も重要なスキルの一つ。プレゼンや資料作成といったビジネススキルと同様に、メンタルの鍛錬を学び、習得していくことで日々の業務にも違いが生まれてくるでしょう。企業全体のパフォーマンス維持を司る人事部門はそうした観点での人材育成にも着手すると良いのではないでしょうか。
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著者プロフィール

HRプロ編集部

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