セミナー
ジャンル：［人事・労務全般・その他］その他
形式：オンライン（アーカイブ/オンデマンド）
開催日：2025/04/10(木) 9:00 〜 2025/05/30(金) 23:59
提供：株式会社SmartHR イベント事務局
ジャンル：［福利厚生・安全衛生］メンタルヘルス・EAP・産業医
形式：オンライン（ライブ）
開催日：2025/05/22(木) 14:00 〜 16:00
提供：ティーペック株式会社
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ジャンル：［階層別研修］管理職研修
種別：お役立ち
提供：株式会社SmartHR（タレントマネジメント）
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HRプロとは
ピープル・アナリティクス（以下PA）とは、従業員に関わるあらゆるデータを活用してより良い人事意思決定をおこなうことで従業員の幸福度を上げ、それにより経営効果の向上を促す様々な施策の総称です。2017年時点でのPwCによる調査結果では、人事担当者の79%がPAに関心があると答えている一方で、現在でも「重要度は高いが緊急度は高くない」、「何から始めれば良いか分からない」、「いろいろ試してはいるが悪戦苦闘している」という声がよく聞こえます。 そこで本稿では、PAを組織内で推進していく上で、以下の2点を前・後編に分けてお話しできればと思います。 前編：（これまでは）なぜ、うまくいかなかったのか？ 後編：技術的・意識的な課題を乗り越えるポイント なお、本稿を担当するトランは BCG（ボストン コンサルティング グループ）、リクルート、Googleといった企業において、事業開発・経営企画・マーケティングなどの領域で「アナリティクスやアナリストを、いかに経営や現場にとって役立つ武器にするか」に腐心していましたので、人事以外の領域でのアナリティクス活用に際する反省や学びも交えて考察していきます。
ハラスメントの知識だけを学んでもハラスメントの防止にはなりません。 ハラスメントが及ぼす影響を理解し、ハラスメント予防のために 自分に求められる日頃の言動を考えます。 ハラスメントが職場に及ぼす影響を学び、パワハラ・セクハラを未然に防止するための言動を 正しく理解することでより良い人間関係の構築につなげる『ハラスメント防止研修』のご紹介です。
これまで4回にわたって1年間の人事トピックをひとつひとつ解説してきましたが、今回は2019年が人事にとってどんな年だったのか、キーワードをあげて振り返ります。改めて昨年の人事トピックを知りたい、今年取り組むことを考えたいという関係者に、2020年がどんな年になるのかを考えながら読んでいただけると嬉しいです。
理想の組織・人事の状態になってますか？ 顧客と社員に選ばれ続ける組織になってますか？ 【無料特別招待・参加者書籍進呈】 組織人事診断『EFFECT』無料説明会 組織・人事専門コンサルタントが登壇・ノウハウ公開！ 東証一部上場・創業60年以上、日本の経営コンサルティングファームのパイオニア、タナベ経営のノウハウ公開！ ※大阪会場・3日程での開催※ ▼1月29日開催分お申込みはこちらから https://www.hrpro.co.jp/seminar_detail.php?ccd=00253&pcd=3 ▼2月7日開催分お申込みはこちらから https://www.hrpro.co.jp/seminar_detail.php?ccd=00253&pcd=4 ▼2月26日開催分お申込みはこちらから https://www.kokuchpro.com/event/e583645e4e4968f8f018ca116d0062da/ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●このようなお悩み・課題はございませんか？ ・組織・人事の課題がわからない ・組織カルチャーの競争力を把握できていない ・組織の状況を客観的にチェックできていない ・皆様の会社の理念・ビジョンは若手社員まで浸透していますか？ ・社員は会社の考え方・制度・仕組みに対してどう思っているのでしょうか？ ・上司から見た部下と部下から見た上司ではどのようなギャップがあるでしょうか？ ・お客様（顧客）に対する考え方にズレはないでしょうか？ ・個の力ではなく、チームで成果を発揮する組織になっているでしょうか？ など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●開催趣旨 経営の状態を知るために“経営分析”を行うのと同じように、組織・人事の状態を知るためには“人事分析”を行い、定点観測することが大切です。 会社のビジョンは若手社員まで浸透していますか？ 社員は会社のことをどう思っているのでしょうか？ マンパワーではなく、チームでパワーを発揮する組織になっているでしょうか？ 年に一度、人や組織の状態を正確に判断し、顧客に選ばれ続けるための会社づくりを実現しませんか。 無料説明会では、組織・人事専門コンサルタントが実施事例も含め、詳細にご説明いたします。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご参加者限定の特典 １．【こくちーずプロ限定特典】 書籍「社員も顧客も幸せになる会社のつくり方」をご参加者に進呈 ２．説明会レジュメ ３．【ご希望者のみ】個別相談も承ります。 詳細は下部に掲載しております ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご参加者限定の特典書籍詳細 ・人事領域コンサルタントが提言する 「社員満足」を「顧客満足」に変える5つのステップ ・働き方改革をブームで終わらせない! ・うまくいっている会社は、社員も幸せな会社だった― 社員も、顧客も幸せにする、善循環をつくり出すレシピとは!? ■ 定 価：1,600円＋税（送料別） ■ 著 者：タナベ経営 山村隆 大森光二 松本宗家 ■ 編 者：人を活かし、育てる会社の研究会チーム ■ 仕 様：四六判、上製 208頁 ■ 発行元：ダイヤモンド社 ▼1月29日開催分お申込みはこちらから https://www.hrpro.co.jp/seminar_detail.php?ccd=00253&pcd=3 ▼2月7日開催分お申込みはこちらから https://www.hrpro.co.jp/seminar_detail.php?ccd=00253&pcd=4 ▼2月26日開催分お申込みはこちらから https://www.kokuchpro.com/event/e583645e4e4968f8f018ca116d0062da/ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●組織人事診断『EFFECT（エフェクト）』とは？ 人が自分自身の健康状態を定期的にチェックする「健康診断」を実施するように、企業も経営の状態を客観的に診断することが望ましいです。 決算書などの数値データから“経営分析”を実施し、人や組織・人事の状態を知るためには“人事分析”を行うのがトレンドであると言えます。 とりわけ、「企業は人なり」と言われるように組織・人事の状態を定点観測することは将来に向けた組織の活力（組織のモチベーション）を診る上で極めて重要です。 【EFFECT（エフェクト）とは】 WEBアンケートを通じて経営に影響を与える５要素から分析する調査診断手法（アセスメント）のこと。 調査結果を数値化、グラフで可視化します。それぞれの現状ならびに具体的な課題を明確にすることで、自社が今何をすべきかをコンサルタントがアドバイスいたします。 【診断の５要素】 （１）組織価値志向：組織が社会や顧客に対して提供する価値を知覚しているか？ （２）相互支援：互いを尊重し助け合う文化が醸成されているか？ （３）組織関与：会社や職務、環境に対する満足度は高いか？ （４）顧客価値志向：顧客から選ばれ続ける視点で行動できているか？ （５）人事制度整備：組織・人材を支える制度基盤整備はなされているか？ 【組織人事診断『EFFECT』の活用メリット】 （１）“顧客に選ばれ続ける”組織の科学的な５要素を全診断 （２）定性的になりがちな組織・人事領域の課題と打ち手が明確になる （３）専門コンサルタントが具体的な課題と改善の方向性を個別レポーティング （４）理想の組織・人事の状態と比較できる （５）人事関連施策の効果測定ができる ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●導入企業様の声 （サービス業 経営者） ミッションを伝えることがトップの使命と考え、日々、ことあるごとに発信しているつもりでしたが思ったように伝わっていなかったり、行動に結びついていなかったりということがよくわかりました。今後は、より一層、伝え方を工夫するとともに、いかに行動に落とし込み、成果につなげてゆくかを考えていきたいと思います。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●無料の個別相談承ります 個別相談をご希望の方は、お申込み時の備考欄に以下のナンバーをご記載ください。 （１）説明会当日、個別相談を希望する（説明会終了後、1時間程度） （２）後日、個別相談を希望する（タナベ経営が訪問） （３）後日、個別相談を希望する（電話やWEB会議など） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●講師 【1月29日担当】 株式会社タナベ経営 大阪ファンクションコンサルティング本部 部長 北東 良之（ホクトウ ヨシユキ） 経営理念やビジョン策定、中期経営計画策定を軸に、方針管理制度、予算管理システム、人事評価賃金制度構築など、中堅・中小企業を主なクライアントに経営システム構築を支援。事業承継案件も多数手掛け、「会社をつぶしてはならない」の信条のもと、持続的成長企業づくりを目指し、改革・改善に取り組んでいる。中小企業診断士。 ▼1月29日開催分お申込みはこちらから https://www.hrpro.co.jp/seminar_detail.php?ccd=00253&pcd=3 【2月7日担当】 株式会社タナベ経営 大阪ファンクションコンサルティング本部 人事研究会 サブリーダー 浜西 健太（ハマニシ ケンタ） 「幸せな会社づくり」をポリシーとし、組織・人事に関するプロフェッショナルとして多くのコンサルティングを展開。特に経営者（エグゼクティブ）向けのコーチングが高い評価を得ている。アントレプレナー＆スタートアップ研究会リーダー、人事研究会サブリーダーとしても活躍中。 ▼2月7日開催分お申込みはこちらから https://www.hrpro.co.jp/seminar_detail.php?ccd=00253&pcd=4 【2月26日担当】 株式会社タナベ経営 大阪ファンクションコンサルティング本部 本部長代理 人事研究会 サブリーダー 松本 宗家（マツモト ムネヤ） クライアントの立場に立った現場優先のコンサルティングを実践。組織戦略や評価連動型人材育成システムの構築など、人材に携わるコンサルティングに定評がある。「企業は人なり」をクライアント企業とともに体現することに心血を注いでいる。中小企業診断士。 ▼2月26日開催分お申込みはこちらから https://www.kokuchpro.com/event/e583645e4e4968f8f018ca116d0062da/
新年おめでとうございます。「今年は昇進したい」「今年はボーナスでヨーロッパ旅行に行きたい」など、仕事やプライベートで、決意や目標を立てている人も多いことでしょう。今回は、そうした皆さんのポジティブな目標が実現するためのヒントをお伝えできればと思います。
スウェーデン発祥のホームファニッシングカンパニー イケアの日本法人であるイケア・ジャパン株式会社は2019年12月、イケア・ジャパン初の法人向け業態となる「ビジネスプランニング スタジオ（仮称）」を渋谷に開業すると発表した。オープンは2020年2月20日を予定。会員登録をしている法人に向けて、最適なワークスペースを提案していくとしている。
働き方改革を実行するためには、単に法令を遵守するだけでは足りない。長時間労働防止やメンタルヘルスケアを実現するには、職場環境を改善することが必要だ。改善にあたっては、「業務の平準化」と「良好な人間関係の構築」という2つの観点から検討するとよい。この観点をもとに、職場全体での話し合いや、従業員参加型のワークショップを実施することが有効である。
総合旅行プラットホームを運営する株式会社エアトリは2019年10月、「福利厚生」に関する調査の結果を発表した。調査は、10代～70代の男女679名を対象に、2019年9月17日～20日にインターネットで実施された。社員の満足度やモチベーションを向上させるために、目新しく面白味のある福利厚生を導入する企業も増えている一方で、コスト削減のために制度を廃止する企業もあるようだ。従業員側が福利厚生に期待することはなんだろうか。福利厚生の利用頻度やその満足度、働き手が導入してほしいと考える制度は何かを探る。
今年4月、働き方改革関連法案が大企業を中心に施行されました。その主要な内容はご存知の通り、有休5日間取得の義務化と時間外労働の月45時間上限規制です。労働者からはメリハリのある働き方ができるようになった一方で、残業代削減により収入が減少したという声も聞こえてきます。労働時間削減が先行した働き方改革で、日本企業はどうなったのでしょうか。今回は、大企業における働き方改革の実態に迫ります。
いま、日本の企業すべてが“働き方改革”の難しさに直面している。どのように労働時間を短縮し、そして同時に生産効率を上げればいいのか。この難題にHRテックを活用することで挑み、結果を出しているのが株式会社日立製作所だ。その手法から、働き方改革の本当の意味を考えてみたい。
ジャンル：［人事・業務システム］タレントマネジメントシステム
ここでは、会社勤めをする30代半ばから40代のミドル層をキャリア支援するために必要なことを学びます。第1章から順に読むことで理解が深まる構成になっています。 第1章では、ミドル層の置かれている状況や支援に必要となる基礎的な考えを示します。
Unipos株式会社は2019年11月、感謝と従業員エンゲージメントとの関係を探る「2019年度版 感謝と仕事に関する調査」の結果を発表した。20～50代の男女ビジネスパーソン2,096名を対象に行ったもので、調査期間は2019年11月8日～12日。本調査により、職場で感謝の言葉をかけられる頻度と従業員エンゲージメントには相乗関係があることが明らかになった。
『百戦錬磨 セルリアンブルーのプロ経営者』は、ハイネケンジャパン（現ハイネケン・キリン）、日本リーバ（現ユニリーバ・ジャパン）、サンスター、日本コカ・コーラ副社長、タカラトミー社長、そして新日本プロレスリング社長とキャリアを重ねてきたメイ氏による初の著作である。「プロ経営者」と呼ばれるに至ったこれまでの歩みや仕事論を、持ち前のユーモアを交えながら熱く語り尽くした一冊となっている。（2019/12/17発売）
前回に引き続き、「就活会議」（株式会社リブセンス）とHR総研が共同で実施した、2021年卒学生を対象とする「就職活動とインターンシップ」に関する意識調査の結果を報告する。今回は「2021年卒学生の就職意識調査（就職活動への意識動向等）」。 今年は、「経団連ルールの廃止」「リクナビ問題」など、就職活動をする学生とって他人事ではいられない社会の動きがあった。慢性的な企業の人材不足により売り手市場が継続しているとはいえ、企業の採用動向が変化し続ける状況の中、学生は就職活動に対してどのような意識を持っているのだろうか。 ここでは、調査時点である11月初旬における2021年卒学生について、「就職活動への意識」「経団連ルールの廃止への賛否」「新卒ジョブ型採用への賛否」「リクナビ利用への意向」等について分析した結果を、学生のフリーコメントも含めて以下に紹介する。 ＜概要＞ ●学生の7割が就職活動を不安視、その理由は面接や書類選考への苦手意識にあり ●「経団連の就活ルールの廃止」に対し、学生の半数以上は賛否を判断しかねる状況 ●新卒ジョブ型採用に理系学生の7割が賛成、強みを活かし入社後ミスマッチの防止に期待 ●「一律初任給の廃止」に学生の8割が賛成、能力開発へのモチベーション向上に期待 ●就職活動を始めた時期は2019年6月が最多、文系の2割は3月以前から開始 ●就職活動を終了したいと思う時期は2020年6月が最多、特に理系が早期終了を望む ●「就職ナビへの登録」「インターンシップへの応募」を9割以上がすでに実施 ●文系の3割以上が「リクナビ」の利用を敬遠、内定辞退予測サービスが影響 ●最も活用している就職ナビや逆求人型サイトは「マイナビ」で4割、今後「リクナビ」の利用率低下の可能性も
少子高齢化による労働人口の減少や介護問題など、さまざまな社会課題を抱える現代。その課題解決や新たなビジネスチャンスに向けて、AIの活用が急務となっている。では、AIを使ったサービスイノベーションによって、どのような価値を生み出すことができるのだろうか。2019年10月、日立製作所が東京国際フォーラムで開催した「Hitachi Social Innovation Forum 2019 TOKYO」において実施された対談セッション『サービスイノベーションの力～デジタル・AIの進化がもたらす新たな価値～』にそのヒントが詰まっていた。対談のゲストは一橋大学 副学長補佐 藤川佳則氏と株式会社エクサウィザーズ代表取締役社長 石山 洸氏の2人。モデレーターは株式会社日立製作所の赤津 雅晴氏が務めた。
ミドルマネージャーに求められる「ビジョニング力」とは、“組織のミッション（使命）・ビジョン（目指す姿）・バリュー（価値観）を自らの言葉で現場に落とし込み、その目指すべき姿をメンバーと一体になって実現するための能力・スキル”のことを言います。前編では、ミッション・ビジョン・バリューが組織にもたらす効果を最大化するために必要な「ビジョニング力」の3要素、「構想力」（ビジョンを構想する力）／「相乗力」（メンバーの相乗効果を生み出す力）／「完遂力」（結果が出るまで実行する、やり切る力）をご紹介しました。 後編は、「構想力」を身につけるためのポイントをはじめ、組織と個人の価値感の統合などについて解説していきます。 >>前編を読む
深刻化する人手不足が続く中、「パート・アルバイトが採用できない」、「求人を出してもまったく応募がこない」という声をよく聞く。雇用の正規・非正規を問わずあらゆる業種でかつてない人手不足が起きており、とくに飲食店、サービス業では深刻な状況に陥っている。働き手がおらず、営業時間の短縮をはじめ、店舗を閉めるケースまで出てきている。もはや、人材確保は企業の存続にも関わる問題と言えよう。 そこで今回は、入口対策としての「採用」と、出口対策のための「定着」といった2つの視点から、採用と定着に関する打開策をお伝えしたい。
65歳までの再雇用義務化に伴い、今後シニア社員の雇用も増加することが想定されます。豊富な経験やスキルを持つシニア社員が活躍することで、次世代の社員へ良い影響を与え組織の活性化にも繋がります。そのためには、シニア社員のモチベーションを高め新たな役割を認識することが必要不可欠です。 本セミナーでは、これから訪れるキャリア転機を前向きに受け止め、人生の目標とリンクさせ、ポジティブに新しい役割に取り組むモチベーションを醸成する方法をお伝えします。研修のベースとなる7つの価値観を共有したのち、今回は、その中でも核となる「精神」や50代・シニア社員が持つべき「３つの視点」など「7valuesプログラム」の一部を体験いただきます。 【セミナー概要】 50代・シニア社員の新たなモチベーションアップ！ シニア社員活性化プログラム「7values」体験セミナー 日時：2019年12月10日（火） 14：00～17：00 会場：TAC八重洲校（https://www.tac-school.co.jp/tacmap/yaesu.html） 料金：無料 定員：20名様（1社2名様まで） 講師：川西 茂（カワニシ シゲル）
株式会社リンクアンドモチベーションと株式会社電通を中心に、他業種もメンターとして参加する合同インターンプログラム「engawa young academy」が京都・四条烏丸にある会員制コワーキングシェアオフィス、engawa KYOTOでスタートしている。期間は2019年10月～2020年2月で、月1回のペースで実施。「人づくりから共創しよう」というコンセプトのもと、学生と企業との長期的な接点づくり、学生の成長支援を目的としている。
日本は2030年に人口の3分の1が65歳以上になることが予測されています。また、厚労省の資料によれば、健康寿命も2010年から2016年までに2歳以上も伸びました。健康寿命は男性では72歳、女性は74歳です。一方で、生産年齢人口は減り続けています。そのような時代の中で、人事としては何を考え、どんな人事戦略を考えるべきなのでしょうか。今回は人生100年時代の人事戦略についての視点をご紹介します。
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