なぜ今「心理的安全性」が大切なのか――思い込みに囚われた「意味のない頑張り方」をやめ、チーム全体で成果を上げるためには

HRプロ編集部　特別取材記事

2020年9月に発売された書籍『心理的安全性のつくりかた』（日本能率協会マネジメントセンター刊）が、大きな注目を集めている。重版が続いているばかりか、今年2月に発表された「読者が選ぶビジネス書グランプリ2021」では「マネジメント部門賞」も受賞した。大ヒットの背景には、近年の働き方の大転換がある。「心理的安全性」はこの数年、チーム作りに欠かせない要素として、人事を中心に関心が高まっていた。それに加えて、新型コロナウイルス感染症拡大によりテレワークが浸透し、対面で仕事をする機会が激減する中で、どのようにして生産性を上げるチーム作りを行うべきか、悩み模索しているマネジメント層やリーダー層は多いだろう。そうしたビジネスパーソンたちが、「心理的安全性」を高めることで状況を打開すべく、本書を手に取ったのだと想定される。そこで本稿では、「心理的安全性」の本質はどのようなもので、高めるために何を実践すればよいのか、著者である石井遼介氏に解説していただいた。 ゲスト石井 遼介 氏株式会社ZENTech 取締役一般社団法人 日本認知科学研究所 理事慶應義塾大学システムデザイン・マネジメント研究科 研究員東京大学工学部卒。シンガポール国立大学 経営学修士（MBA）。神戸市出身。研究者、データサイエンティスト、プロジェクトマネジャー。組織・チーム・個人のパフォーマンスを研究し、アカデミアの知見とビジネス現場の橋渡しを行う。心理的安全性の計測尺度・組織診断サーベイを開発するとともに、ビジネス領域、スポーツ領域で成果の出るチーム構築を推進。2017年より日本オリンピック委員会より委嘱され、オリンピック医・科学スタッフも務める。

SONAR ATS、4月27日（火）に採用担当者向けオンラインイベントを開催

Thinkings株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：吉田 崇、以下：当社）が提供する採用管理システム「SONAR ATS」は、2021年4月27日（火）に採用担当者向けのオンラインイベント「どこよりも早い23採用～求める応募者を採用するためのKPI＆フロー設計～」を開催します。 セミナーURL：https://sonar-ats.jp/seminar/210427/?utm_source=prhrpro&utm_medium=lmsem_20210408 止まらない学生のナビ離れ、コロナ禍でも崩れない売り手市場、変化する学生のキャリア観など、新卒採用市場は刻々と変化しています。それに合わせ、「時代に即した採用のKPI設計」が必要です。 「採用は数がすべてではない」とはわかっていながらも、どのようなKPIを設計していくべきか、それらのKPIをいかに管理し運用に乗せていくか、苦労をされている採用担当者様もいらっしゃることでしょう。 今回のセミナーは、リンクアンドモチベーション人事採用コンサルティング部門 マネジャーの井原氏と、Thinkings取締役 森田の2名が登壇します。長年各企業の採用を支援してきた両者の経験から、以下のトピックスで最新情報をお話しします。 ・企業/学生調査を通じて見えてきた23卒の採用市場の見通し ・採用市場の変化を踏まえたKPI設計のあり方 ・KPIを可視化し運用するためのノウハウ 本セミナーは2021年3月16日に開催したセミナーと同様の内容となります。前回、参加者満足度平均4.2（1~5点）とご好評をいただいたこともあり、再度開催致します。 ■セミナー詳細 タイトル　　：どこよりも早い23採用～求める応募者を採用するためのKPI＆フロー設計～ 配信日時　　：4月27 日（火）15:00 〜 16:30　LIVE配信（ZOOMウェビナー） プログラム　：・オープニング 　　　　　　　・各登壇者による講演 　　　　　　　・パネルディスカッション 　　　　　　　・登壇者へのQ&A 参加費　　　：無料 定員　　　　：50人 参加方法　　：ZOOMウェビナーによるオンライン配信セミナーです。 　　　　　　　お申込みいただいたメールアドレス宛に、LIVE視聴用URLをお送りいたします。 申し込みURL ：https://sonar-ats.jp/seminar/210427/?utm_source=prhrpro&utm_medium=lmsem_20210408 ※本セミナーは、過去（2021年3月16日開催）の同名セミナーと同じ内容になります 。 ■登壇者 株式会社リンクアンドモチベーション 人事採用コンサルティング部門 マネジャー　井原 摩耶 氏 2009年リンクアンドモチベーション新卒入社。入社11年間、一貫して採用領域に従事。採用実務、コンサル・コンテンツ制作・営業部門の経験を経て2017年マネジャーに就任。その後も金融・ディベロッパー・商社など最大手企業のプロジェクトマネジャーとして複数ポートフォリオ採用や超優秀層採用など多数支援。現在はマーケティング部門を立ち上げ、企業向けのセミナーを行うと共に営業部門を兼務。 Thinkings株式会社 取締役　 森田 徹 氏 2006年に北海道大学経済学部を卒業。在学中はアカウンティングを専攻。2006年に人材コンサルティング会社へ入社し、大手企業からベンチャー企業まで数多くの新卒・中途採用の成功スキーム構築を支援。2013年、イグナイトアイ株式会社の創業メンバーとして参画し、SONAR ATSのマーケティング・セールス部門を管掌。現在はThinkings株式会社にてプロダクトマネジメントを担当。 ■採用管理システム「SONAR ATS」について 採用管理システム「SONAR ATS」は、ソフトバンク、ニトリ、NTTデータなど800社以上※に利用されている採用の成功のために開発された採用管理システムです。各就職ナビやイベントなど、全ての応募経路からのデータを一元管理し、直感的なユーザーインターフェースにより、応募者へのLINE連絡や状況の分析、さらに応募者への効果的な動機形成を図ることができます。通年採用化に伴う、年度に縛られない採用管理にも活用可能です。「採用の解像度を上げ、真のマッチングを実現する。」というビジョンのもと、採用担当者が応募者一人ひとりに向き合うためのツールとして改善を続けています。※2021年1月時点 採用管理システム「SONAR ATS」サービスサイト：https://sonar-ats.jp/?utm_source=prhrpro&utm_medium=lmsem_20210408 「採用の解像度を上げる」とは：https://note.com/thinkings/n/n9695f6f98f67 ■「SONAR Marketplace」について 「SONAR Marketplace」は、HR領域のマーケットプレイスとして、企業のHRサービス購買プロセスを最適化することを目指しています。「SONAR Marketplace」を通して、企業は自社の目的や課題に合った最適なHRサービスを選定し、活用方法を理解し、購入まで完結することが可能になります。また、各HRサービスベンダーは、「SONAR Marketplace」に参画することで、業界を問わず様々な企業との接点を持ち、自社サービスを企業に販売・提供できる市場を得ることができるようになります。 「SONAR Marketplace」URL：https://marketplace.sonar-ats.jp/?utm_source=prhrpro&utm_medium=lmsem_20210408 ■Thinkings株式会社について 会社名　： Thinkings株式会社 代表者　： 代表取締役社長 吉田 崇 設立　　： 2020年1月 所在地　： 東京都中央区日本橋本町4-8-16 KDX新日本橋駅前ビル5階 URL　　： https://www.thinkings.co.jp 事業内容： 新卒採用・中途採用向け採用管理システム、適性検査などのHRTech事業、HRサービスのマーケットプレイス事業

「70歳までの就業機会の確保」が努力義務に。大企業はミドル・シニア世代のキャリア自律を促すためにどうすればよいのか

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

2021年4月より「高年齢者雇用安定法」が改正され、“70歳までの就業機会の確保”が努力義務となった。これにより、企業は「従業員が70歳まで活躍できる環境」を整備することが課され、旧来型の日本の雇用制度は大きく変化することになる。そうした動きの中で、大企業はミドル・シニア世代にどのような学びの機会を提供し、キャリア自律を促してしていけばいいのだろうか？ 上記をテーマに、プロティアン・キャリア協会（プロティアン・キャリアとは自分の軸を持ち、主体的・変幻自在に働くこと）と株式会社エンファクトリーが共同でオンラインセミナーを開催。みずほビジネスパートナー株式会社 代表取締役社長の宇田真也氏、一般社団法人プロティアン・キャリア協会の代表理事で法政大学 キャリアデザイン学部 教授の田中研之輔氏、一般社団法人プロフェッショナル＆パラレルキャリア・フリーランス協会 代表理事の平田麻莉氏、株式会社エンファクトリー 代表取締役社長 CEOの加藤健太氏の4名が登場し、「リレーセッション」と「トークセッション」を行った。

4/22カオナビ様主催、360度評価の実施と活用のポイントとは？に関するセミナーにFMHR山田が登壇

テレワーク環境下で、直接的な部下へのマネジメント機会が減る中、従来型の直属の上司部下間の評価だけでは把握しきれないことも増えているようです。 そこで注目が高まっているのが「360度評価」（多面評価）です。 360度評価とは、被評価者の上司だけでなく同僚や部下、他部署の社員などからの意見を集計し、多面的に評価される仕組みです。 他者からの評価を受けることで、より現実に即した評価になりやすく、評価の納得度を高め、モチベーションやエンゲージメント向上にもつながる等の理由から、360度評価を活用されている企業様も増えています。しかし一方で仕組みの構築や運用が複雑であったり、目的に応じた活用が不十分であるという課題も聞かれます。 本セミナーでは、360度評価の対象者選定や評価項目など具体的な実施方法に加え、評価後の活用方法についても、いくつかの事例とともに解説します。また、「カオナビ」を使って、スムーズかつ効果的に360度評価制度を取り入れて運用していくポイントを、活用事例やノウハウも交えてご紹介いたします。 360度評価をすでに導入している企業様も、これから導入しようとしている企業様も、ぜひお気軽にご参加ください。 こんな方にオススメ 【経営者、人事責任者・担当者、人事企画ご担当の方】 ーテレワーク環境下での評価の在り方について考えたい ー360度評価について正しく理解したい ー現在の評価制度に加え、360度評価の導入を検討したい ー現在の評価制度と運用を改めて見直したい

6割がコロナ禍で「経営や労働環境、従業員の健康に悪影響がある」と回答。中小企業の「健康経営」への取り組み実態は

アクサ生命保険株式会社は2021年3月9日、「職場の健康づくりに関する意識調査2021」の結果を発表した。調査期間は2021年1月29日～2月2日で、全国の中小企業の経営者または役員の合計1,000名から回答を得た。これにより、中小企業の「健康経営の取り組み実態」や「健康経営実践企業が実感する効果」などが明らかとなった。

「OKR評価制度」の導入と「同一労働同一賃金」に基づく非正規雇用者の待遇改善を実施、フィラディス

ワインの輸入事業を行う株式会社フィラディス（以下、フィラディス）は2021年3月24日、中長期的な人材育成・価値の創出に向けた施策として、目標管理方法「OKR」をモデルとした人事評価制度を、同年4月1日より導入すると発表した。これは、2020年より3ヵ年計画で進めている人事制度の再構築の一環で、2年目となる2021年度は「組織力の強化を目的」としている。あわせて、「同一労働同一賃金」への対応として、パート社員の待遇を正社員と同様とする共通賃金制度を導入するという。

モチベーションとは？ 従業員のモチベーションアップへの施策を解説

企業が成長し業績を伸ばすには、従業員がモチベーションの高い状態で仕事に向き合うことが不可欠です。 本記事は、モチベーションとは何か、またそれが組織にもたらす効果や低下してしまう原因をまとめました。 従業員のモチベーションアップの施策例もぜひ、参考にしてください。

双日が「独立・起業支援制度」や「ジョブ型新会社の設立」など、多様な働き方を支える仕組みを導入

双日株式会社（以下、双日）は2021年3月19日、「独立・起業支援制度」の導入や「ジョブ型新会社」の設立により、社員一人ひとりが持つ「多様なキャリア志向」や「働き方に対するニーズ」を実現すると発表した。同社は、「人材」や「事業」を創出する総合商社として、社員の望むキャリアパスを支援するとともに、積極的に挑戦し続ける人材を確保・育成して企業文化の変革を目指すという。

ランキングから見えた女性活躍推進の課題、ダイバーシティ推進に欠かせないアクション――2021年版日本における「働きがいのある会社」女性ランキング発表会

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

株式会社働きがいのある会社研究所（Great Place to Work（R） Institute Japan、以下GPTWジャパン）は、2021年版日本における「働きがいのある会社」女性ランキングのオンライン発表会を3月16日（火）に開催した。同ランキングは今年で5回目となる。今回は、2021年版日本における「働きがいのある会社」ランキングのベストカンパニー160社の中から、特に女性の働きがいに優れた企業が各部門別に上位5社選出された。コロナ禍のなか、女性活躍推進に向けて各企業がどのような対応を進めたのか。本記事では、GPTWジャパン代表 荒川 陽子氏による女性ランキング発表・解説や、ランキング上位のモルガン・スタンレー、ディアーズ・ブレインの企業事例講演、荒川氏による事例企業へのインタビューなど当日の様子をレポートしたい。

第34回：改革の成功に寄与するチェンジマネジメント 【後編】～影響分析とチェンジ・エージェントの設置～

大変革時代における組織・人事マネジメントの新潮流

前回の「第33回：改革の成功に寄与するチェンジマネジメント【前編】～チェンジマネジメントとは何か～」では、チェンジマネジメントにはどのような活動があるか、そして、それらの活動を進める際の留意点について説明しました。具体的な事例についても、一部（関係者との合意形成）ご紹介しましたが、今回は他のチェンジマネジメント活動について、「特に重要で難易度が高いもの」をご紹介します。 【参考】 第33回：改革の成功に寄与するチェンジマネジメント 【前編】～チェンジマネジメントとは何か～

「リーダーシップ研修」とは？　そもそもの目的や対象者、内容などを解説

HRの注目ワード徹底解説

近年の社会情勢の変化や働き方改革等によって、優秀な人材の育成が企業にとって急務になっている。そんな中、多くの企業で「リーダーシップ研修」を取り入れる動きが浸透してきている。リーダーとしてのスキルや知識を磨くうえで欠かせない「リーダーシップ研修」について紹介しよう。

【BtoB企業限定】何から取り組めば良いか分からない・・・デジタルマーケティングを短期間・垂直立ち上げ

●短期間・成果拡大・垂直立ち上げ「デジタルマーケティング立ち上げ支援」は、 これからデジタルマーケティングを開始する企業様向けにサイト構築×検索エンジンマーケティングをご支援いたします。 ご予算や目標成果、競合状況に合わせ、最適なプランをご提案。デジタルマーケティング実施の際にはお気軽にお声がけください。 ●このサービスのポイント ①デジタルマーケティングを短期間で開始 　社内体制を作ることなく、デジタルマーケティングを短期間で開始できます。 ②検索エンジンから見込客を集客 　検索エンジンから見込客を集客し、問い合わせ、リード獲得へとつなげます。 ③最適な費用対効果を実現 　ご予算と目標成果に応じた3つのプランで、最適な費用対効果を実現します。 ●ご支援の特徴 【１】社内体制を作ることなく、最先端のデジタルマーケティングを短期間で立ち上げることができます。 【２】BtoB企業支援に特化し、様々な業界の支援を行ってきましたので、お客様の事業を素早く理解し、最適なデジタルマーケティングを推進します。 【３】15年以上にわたって培ってきたノウハウ・手法を隠すことなくお伝えしますので、将来的には内製化を可能です。 ●広告運用改善について 日々のきめ細やかなメンテナンスはもちろん、必要に応じて、以下のような分析を実施することにより、広告出稿の最適化を図っていきます。 ■広告効果マトリックス分析 全ての広告が均一に成果を生み出すことはなく、BtoBの場合は、成果が出るキーワード、出ないキーワードが分かれるケースが多くあります。 広告効果を視覚化することで、ターゲットとするキーワード群ごとの対策が見えてきます。 ■時系列分析 広告効果を時系列で分析することにより、新たな課題や示唆を得ることがあります。 日常的なメンテナンスや改善の繰り返しにより、気づかないうちに本来のあるべき姿からのズレが大きくなっていってしまうことはよくあることです。 時系列での分析を行うことで、中長期視点であるべき姿を見直します。 ■競合状況分析 リスティング広告は競合の広告出稿状態の影響を大きく受けます。 大きく成果が上がった、成果が下がった場合などには競合企業の影響を調査する必要があります。 競合の出方を知ることにより、効果的な広告出稿を維持することが可能になります。 ●お気軽にご相談ください。

【BtoB企業限定】御社のWEBサイトにどのような企業が訪問・閲覧し、行動されているかわかっていますか？

手間なく低コストで開始!最適な営業戦略・マーケティング活動に貢献！ Webサイトの訪問企業情報解析ツール ●Webサイトの訪問企業情報解析ツール「Webサイト来訪企業の見える化」は、 IPアドレスからWebサイトの訪問企業を判別し、Googleアナリティクスで企業情報を表示し、見込顧客の行動履歴に基づく最適な営業戦略・マーケティング活動に貢献します。 ●このサービスのポイント ①リアルタイムで分析 　貴社商品に興味を持っている企業をリアルタイムで分析することができます。 ②営業訪問前に興味のありかを把握 　見込客の行動履歴を確認することで営業訪問前に興味のありかが把握できます。 ③広告配信やWebページ最適化 　業種や規模でターゲットを絞った広告配信やWebページ最適化が可能です。※別途オプションサービス ●【ご活用例】このような企業におすすめです 〇デジタルテクノロジーを営業活動に取り入れたい。 　簡単・低コストで開始できるため、デジタル化の最初の取り組みとして最適です。 〇顧客の購買タイミングを見逃さずにキャッチしたい。 　Webサイトの行動履歴から購買タイミングに来ているであろうHOT客を抽出できます。 〇テレアポの成果効率が落ちてきてしまっている。 　Webサイト来訪企業を対象にテレアポを行うことで効率アップが見込めます。 〇営業アタックリストが枯渇してしまっている。 　特定行動を起こした企業を自動ピックアップし、営業部門に企業リストを通知できます。 〇ターゲットを絞った高度なWebマーケティングをしたい。 　業種や規模・エリアなどでターゲットを絞り、広告配信やLPOを実施することができます。 ※Google Analyticsの初期設定とWebサイトへのタグ設置のみでサービスが利用可能。初期設定業務は株式会社リーディング・ソリューションで代行しますので、手間なく、 低コストで開始することができます。 ●活用イメージ 行動履歴からニーズを把握し、営業活動に活かすことができます。 営業中の見込客のニーズ把握はもちろん、既存顧客・過去客の動向確認や新規客のアタックリスト作りなどにも利用することができます。 ●詳細は、資料ダウンロードいただき、ご覧くださいませ。

テレワーク勤務で「運動不足」や「コミュニケーション不足」を感じる人が増加。働くモチベーションへの影響は

福利厚生サービスを展開する株式会社イーヤスは2020年12月、「テレワーク勤務する会社員の健康管理」に関する調査結果を発表した。調査期間は2020年12月15日～17日で、東京都在住の週5日テレワーク勤務を行う会社員110名から回答を得た。これにより、テレワークで働くビジネスパーソンが感じている、心身の疲れや感情の変化などの実態が明らかとなった。

多面的人物イメージアンケート「360度評価（多面評価）」

「自分」の知らない「自分」に気づく。新たなる可能性の発見！

組織活性化・人材育成をご支援するタナベ経営のコンサルタントが分析し、報告書にまとめた上で改善策をご提示いたします。

第33回：改革の成功に寄与するチェンジマネジメント 【前編】～チェンジマネジメントとは何か～

大変革時代における組織・人事マネジメントの新潮流

前回（第32回）の「経営改革を成功に導く要因とは？～人事部門は改革にどう貢献すべきか～」では、EYが実施した市場調査をもとに、経営改革の多くの場合が成功できていない実態を明らかにしました。そして経営改革の成功にはチェンジマネジメント活動が重要であること、人事部門はチェンジマネジメントへの期待が高まっており、それには人事部門の高度化がキーであることを示しました。では、そもそも「チェンジマネジメント」とは何でしょうか？ どのように進めていけばよいのでしょうか？

事業拡大と人材育成のスピードのバランスが、経営の成否を分ける

つぶれない会社のリアルな組織戦略

コロナ禍においても、時流にのって躍進している会社があります。そのような会社のインタビュー記事のいくつかは、決まって「〇年以内に1000店舗目指したい」というような経営者の方のコメントが掲載されています。こういった場合に、一番苦労を強いられるのは、総務人事部ではないでしょうか。

DXの具体的な運用方法――研修企画・開発への道（第7回）

DXでイノベーションをもたらす人と組織【連載】

最近テレビCMでも「DX（デジタルトランスフォーメーション）」という言葉が普通に登場するようになった。これは、ついに「DX」という言葉が一般用語にまでグレードアップしたということであろう。まだまだ「IT」ほど一般常識となったとはいえないまでも、世間に根付きそうな感はある。日本で「IT基本法」が設立されたのが2001年だから、ITという言葉はかれこれ20年の歴史である。これと比較すればその差は歴然だが、今でも「IT」という呼称については、総務省は「ICT」、経産省が「IT」といった、若干の表記の混乱が残っており、「DX」についてもさまざまな「ずらし表現」や派生語が出始めているため、混乱のないようにしていきたい。

【お役立ち資料】人材育成・教育制度の仕組み・要諦を解説「コンサルタントレビュー -アカデミー編-」

【お役立ち資料】 人材育成・教育制度の仕組み・要諦を解説「コンサルタントレビュー -アカデミー編-」 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●コンサルタントレビュー -アカデミー編- 　企業内大学(アカデミー)について経験・実績豊富なタナベ経営のコンサルタントがレポートにまとめました。 企業内大学（アカデミー）に関する情報をテーマ毎にレポート形式でまとめました。 是非ダウンロードしてご一読ください。 タナベ経営のHR情報サイトでは、経営者・人事部門の方が抱える課題を解決いたします。 ●資料内容　コンサルタントレビュー -アカデミー編- 　・教える仕組みと技術を見つめ直す 　・若手人材の定着と成長のポイント 　・建設業における人材育成改革 　・「アカデミー」で教え合い、学び合う社風を実現しよう 　・教え方改革、育成システム改革

2021年4月施行「高年齢者雇用安定法」の改正内容とは？　努力義務となる雇用確保措置やその準備、罰則の有無を解説

HRの注目ワード徹底解説

2020年3月に改正法が可決・成立した「高年齢者雇用安定法」は、いよいよ2021年4月に施行の時期を迎える。「70歳までの就労機会確保を企業の努力義務とする」という点が中心となっており、これまでの「65歳までの雇用確保」の延長線上にあるものといえる。この改正「高年齢者雇用安定法」に、企業はどのように対応すべきか。改正内容や押さえておくべきポイントを解説する。