セミナー
ジャンル:[福利厚生・安全衛生]メンタルヘルス・EAP・産業医
形式:オンライン(ライブ)
開催日:2025/05/22(木) 14:00 〜 16:00
提供:ティーペック株式会社
ジャンル:[組織風土]人材・組織変革
形式:オフライン
開催日:2025/06/06(金) 13:05 〜 13:50
提供:株式会社電通総研
ジャンル:[組織風土]介護・育児支援
開催日:2025/05/23(金) 13:30 〜 14:30
提供:株式会社SmartHR イベント事務局
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HRプロとは
今日の変化のスピードが速く複雑さを増した環境において、人材の能力開発を促進する優れたファシリテータのニーズは高まっています。 DDIファシリテータ認定プロセスのワークショップは、ファシリテータがワークショップを実施するだけでなく、組織の人材開発を支援するために必要な知識とスキルを身に付けることを主眼としています。 認定されると、DDIのリーダーシップ能力開発プログラム「Interaction Management」(IM) を始めとするDDIの約40種類のプログラムを実施することができるようになります。 #リーダーシップ開発 #変革リーダーシップ #研修内製化
世界的なロングセラー『7つの習慣®』を世に送り出したフランクリン・コヴィー社がそのフィロソフィーに則り、目標と戦略を組織で実行するために15年の歳月をかけて研究し、開発したのが『実行の4つの規律(“The 4 Disciplines of Execution”)』だ。それをタイトルとした著書も2012年に出版された。昨今、日本の経営者や人事パーソンの多くが、企業として勝つための「戦略的人事」 の重要性を認識しているが、理想どおりに活動できている企業はほんのわずかだ。必要だとわかっている戦略や変革が組織として実行できないのはなぜなのか? その解を得るべく、今回は日本鋼管、NationalSteel、GEなどの人事責任者を経て、元LIXILグループ副社長を務めた人事のプロ、 八木洋介氏を招き、『実行の4つの規律』の共著者であり、フランクリン・コヴィー・ジャパン取締役副社長の竹村富士徳氏と「日本の人事の課題」「変革の必要性」「働き方改革の本質」「リーダーシップ」などをテーマに語ってもらった。
研修プロではなく営業プロが講師を務める!
この連載では、多摩大学大学院のキーコンセプトである「イノベーターシップ」について述べている。今回は、その5つの力のうちの「場づくり力」について。
これまで、ゲームを使った研修の効果の高さを書いてきた。読者の中には、「ゲームがそんなによいなら、市販のボードゲームを研修に利用すればよいのではないか」と感じる方もいるだろう。実は、遊戯用のボードゲームやカードゲーム(以下、遊戯用ゲームと呼ぶ)を使った研修もあり、それに講師を派遣している会社もある。
1989年に米国のスティーブン・R・コヴィー博士が出版した『7つの習慣(R)』は世界40ヵ国語以上の言語に翻訳され、3,000万部の売り上げを誇るベストセラーだ。この『7つの習慣(R)』を世に送り出したフランクリン・コヴィー社が「7つの習慣(R)」を組織で実践するため実行について10年以上研究し、生み出したのが『実行の4つの規律』である。これまでに2,500以上の企業に導入し、卓越した成果を上げ続けているメソッドで、昨年、その内容をまとめた増補改訂版が出版された。 「規律」は企業ではあまり馴染みのない言葉だが、実はラグビー憲章の1つに「規律」があり、ラグビー選手には浸透している概念だという。そこで、慶應大学や神戸製鋼コベルコスティーラーズで活躍した、元ラグビー日本代表選手で現在は出版社経営者/日本ラグビーフットボール協会リソースコーチである野澤武史氏をゲストに招き、フランクリン・コヴィー・ジャパン取締役副社長で『実行の4つの規律』の著者の一人である竹村富士徳氏と、「規律」と「リーダーシップ」をテーマに語ってもらった。
先日、「1dayのイベントもインターンシップとして認める方向」という、経団連の発表がありました。自分自身も様々な形でかかわっているインターンシップについて、色々思うことがあります。
さて、前回のコラムで触れた課題解決型のインターンシップをうまく回すための留意点について書いてみます。私が実施していた課題解決型のインターンシップは、5日~10日程度の短期間で実施するものですので長期的なプログラムにだと別の観点も必要になるかもしれません。
グローバル化と現地化を両立させる能力は、これまではよく「Think global, Act local」という言葉で表現されてきました。ですが今は「Think locally, Act regionally, Leverage globally」のほうがしっくりくるように思います。
今回はテーマ別研修のうち「リーダーシップ研修」の調査結果をお伝えする。 「リーダーシップ研修」を実施している企業は、全体では5割を超えている。規模別に見ると、中堅~大規模では6割前後であるが、300名以下の中小規模では4割以下に留まっている。 「リーダーシップ研修」実施後に、リーダーシップが向上したという実感があるかどうかを聞いたところ、10%が「確かに向上した」、63%が「まあまあ向上した」と回答した。7割以上が「向上した」と感じているという結果となった。 ※詳細は、ログインの上、ぜひご確認ください※
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ジャンル:[階層別研修]管理職研修
種別:お役立ち
提供:株式会社SmartHR(タレントマネジメント)
ジャンル:[人事・業務システム]タレントマネジメントシステム
会議等における円滑な環境づくりをサポートいたします。
私は出身地ニューヨークで日系企業を対象とした人事コンサルティングに従事したのを皮切りに、米国住商情報システムズ(現SCSK USA Inc.)での人事マネージャー、来日後はファーストリテイリング東京本社でのグローバル人事など、さまざまな立場で日本企業の人事と関わってきました。3回にわたる本連載では、そんな私が感じる日本企業が抱えるグローバル人事課題や、その解決策について書かせていただく予定です。第1回目の今回は、これまでのキャリアおよび活動の原点についてお話しします。
変化のスピードが加速している現代、企業研修に求められるものも大きく変わってきている。なかでもイノベーションを生み出す組織や人材を作ることは、多くの企業にとって最重要課題の一つだ。「マーケティング研修領域No1」のポジションを標榜している博報堂コンサルティングは、そうした時代の要請に対して、従来の研修の発想を超えたイノベーション研修を開発し、提供している。そこで今回は、同社の楠本和矢氏にご登場いただき、研修プログラム『JAM シリーズ』が生まれた背景や、プログラムの特徴、研修事業にかける同社の思いなどを語っていただいた。
新任管理職研修の実施は、企業規模によって大きく差異がでた。1001名以上の大規模企業では約9割が実施しているが、300名以下規模の企業ではわずかに35%の企業でしか実施していない。企業規模が小さくても、管理職としての業務を行うことには変わりはないのだから、中小規模企業での管理職研修が今後、より実施されていくことを期待したい。 研修実施に当たっての課題は、「実施効果の測定ができない」が第1位だった。また新任管理職の育成における課題としては、7割以上が「部下育成力・コーチング力」と回答した。新任管理職研修の内容のトップ3は「マネジメント」「リーダーシップ」「目標管理」で、今後実施したい内容としては、「コーチング」「リーダーシップ」が同率トップとなった。 ※企業規模別の数値、自由記述による課題提示等の詳細は、ログインの上、ぜひご確認ください※
前回は、現在の市場環境で業績を上げ続けていくには、「需要創造型経営を可能にする創造的な人と組織作りに取り組むことであり、肯定的な能力観を持ってマネジメントすること」とお話ししました。今回は、「創造的な組織作りに必要な能力を日常的に磨くこと」について考えたいと思います。
現在の市場環境で、われわれ経営者が業績成果を上げ続けていこうとすれば、新たな価値(サービス・商品)の創造に挑戦し続けなければなりません。そして、新たな価値(サービス・商品)を創造し続けるためには、情報を活用し、市場ニーズの仮説を立て、検証しながら、新たな価値(サービス・商品)の当たりをつけていくことが必要となります。
前回も書きましたが北陸の、というか金沢大学の学生は、今年も就活へのスタートが遅いようです。2月22日に実施したガイダンスに参加した学生の中から、インターンシップ関連も含めて合同企業説明会に参加したことのある学生を確認したのですが、おおよそ全体の4割弱でした。今年も3月の広報解禁と同時に就活を始める学生が多くなりそうです。
前回(「HR総研 人事白書2015」人材育成に関する調査結果【2】)で、階層別研修に注目し今後育成を強化する予定の階層は「中堅社員」であるとレポートしたが、第3回目の今回は「中堅社員研修」の詳細についてレポートする。 まず、「中堅社員研修」の対象年齢層を聞いたところ、最多回答は「30歳前後」(51%)、次に「27歳前後」「32歳前後」(共に32%)であり、30歳前後の社員を対象とする企業が多い。 中堅社員の課題を調査したところ、「実務のキーマンとしての役割認識」(59%)が最も多く、次に「リーダーシップ/フォロワーシップスキル」(50%)、「職場の問題解決能力向上」「モチベーション向上」(共に49%)と続いているが、メーカーと非メーカーにおいて上位項目は異なっている。 研修内容については「リーダーシップ/フォロワーシップスキル」(65%)、「コミュニケーション」(51%)が半数を超える回答を集めた。 なお、研修の実施主体を聞いたところ、「自社(グループ会社)で内製」が50%、「外部の研修会社を利用」が36%であった。「新入社員研修」「新入社員フォロー研修」では、「内製」の比率が7割を超えていることと比較すると、外部のノウハウ・リソースが必要とされる分野であることが伺える。 ※企業規模別、メーカー/非メーカー別の傾向等、詳細はログインの上、ご確認ください※ ▼「HR総研 人事白書2015」全9巻 お申込はこちら http://www.hrpro.co.jp/hks.php
最近、研修講師の単価が落ちている話を良く耳にします。 「一日研修を5万円で受けています」 という講師の話を聞くと、厳しい現実を知ることがあります。 人気講師であれば、50万円をいただくことも可能でしょう。 でも、研修講師は「芸能人」ではないのですから、講義をするだけでそれだけの単価に上げることは不可能です。 ではどのようにしたら単価を上げることができるのでしょうか。
研修の中で【目標設定】を行う事は多いと思います。 またその目標達成のための【行動計画】の立案も行うこともあるでしょう。 目標設定 ↓ 行動計画 という流れです。
ジャンル:[人事・労務全般・その他]その他
形式:オンライン(アーカイブ/オンデマンド)
開催日:2025/04/10(木) 9:00 〜 2025/05/30(金) 23:59
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