経営戦略と連動した人材戦略の実現 ～エンゲージメント向上は組織に何をもたらすか～

HRエグゼクティブフォーラム2023 ONLINE 講演録

人的資本経営が注目される昨今、企業にとっては経営戦略と人材戦略を連動させることが大きな課題となっています。そこで鍵となるのが、従業員エンゲージメントの向上です。果たしてエンゲージメントは、組織に何をもたらすのでしょうか。そこで今回は、『人材版伊藤レポート』で人的資本経営の方向性を示された、一橋大学CFO教育研究センター長 伊藤邦雄氏と、先進的な人材戦略に取り組んでいるキリンホールディングス株式会社 常務執行役員 坪井純子氏にご登壇いただき、経営戦略と人材戦略の連動および従業員エンゲージメントの取り組みについてお話いただきました。

中小企業も人的資本情報の測定と開示に今すぐ取り組むべき３つの理由

書籍・本　紹介／レビュー

人材への投資が企業の持続的成長に不可欠であることが投資家を中心に改めて認識されています。政府は昨年８月30日に「人的資本可視化指針」を公表し、金融庁も本年1月31日に「有価証券報告書等」の記載事項を改正して、企業の人的資本情報の測定と開示を推し進めています。中小企業経営者は、人的資本情報の測定や開示に関して、さほど優先順位の高い取り組みとは考えていないかも知れません。実際、この後に説明するように、法律が要求している人的資本情報の開示義務は、大企業が先であり、中小企業は努力義務を経た後に義務化されるからです。しかし筆者は、中小企業も人的資本情報の測定と開示に今すぐ取り組むべきだと考えています。本稿では、中小企業経営者が今から人的資本情報の測定と開示を意識した経営に注力すべき“3つの理由”について説明します。

障がい者雇用支援サービス『わーくはぴねす農園』

障がい者雇用支援サービス『わーくはぴねす農園』

農園活用による障がい者雇用の新しいカタチ。障がいのある方が、長期的に・安心して就業できる環境を提供いたします。

業績向上に結び付く人財の「コンピテンシー」や「スキル」の考え方とは――投資家目線からの人的資本開示についての解題（第4回）

VUCA時代の人財・経営戦略論

本連載で力説してきた通り、人的資本開示の義務化の意図するところは、投資家を満足させる経営へのHRの貢献、すなわち「業績向上」に結び付くようなHRへの転換、ということになります。もう少し具体的に言うと、業績向上に結び付く施策＝経営戦略を、（1）適切に策定出来ることであり、HRについては、そうした人財（もちろん経営者も含む）を確保・育成できている、（2）経営全体として、その経営戦略を的確に実行し成果を出せることであり、そうした人財（もちろん経営者も含む）を確保・育成できていることが重要です。多分大概の会社の経営者、HR担当者は、「既に色々やっている」とお答えになるでしょう。

【2025年最新版 法改正】障がい者雇用　これだけ知っておきたい！人事が今やるべきポイントを解説！

※参加特典あり※ 「障がい者雇用を推進したいけれど、やり方がわからない…」という方へ 法律と採用市場の動向から、必要な打ち手を解説します。今後の採用戦略の策定にお役立てください。

大企業の9割が「外国人適正雇用」に関する受け入れ体制整備を重視。一方でグループ会社の雇用体制を不安視する声も

株式会社One Terraceは2022年12月15日、「外国人雇用の適正雇用に関する実態調査」の結果を発表した。調査期間は2022年11月25日～29日で、従業員数1,000名以上の大企業におけるESG担当およびCSR担当、経営企画109名から回答を得た。これにより、大企業での外国人雇用の受け入れ体制や体制整備の重要度などが明らかとなった。

中長期の経営指針に「人材強化」や「株主価値向上」を掲げる日本企業が増加。多くが3～5年先の重点項目に設定

一般社団法人日本能率協会（以下、JMA）は2022年12月12日、企業経営者を対象に1979年から実施する「当面直面する企業経営課題に関する調査」の、2022年度第5弾の結果を発表した。調査期間は2022年7月22日～8月19日で、全国主要企業の経営者689名から回答を得た。調査から、各企業が考える自社の現在や3年後、5年後の経営課題と、直近3年間の経営課題の変化が明らかとなった。

人事は「人的資本可視化指針」をどう読み解けばよいのか――投資家目線からの人的資本開示についての解題（第3回）

VUCA時代の人財・経営戦略論

来年度から上場企業に課せられる「人的資本についての開示」においては、「人的資本可視化指針」にて「ビジネスモデルや経営戦略の明確化、経営戦略に合致する人材像の特定、そうした人材を獲得・育成する方策の実施、指標・目標の設定などが必要となる」と示されています。しかも、経営者自らが投資家との対話を行っていく上で語りかける、経営戦略と関連付けられた「ナラティブ」をどう構築していくか、それもなかなかの難題です。

「ESG／SDGsの取り組み」を推進する企業が半数以上。外資・日系企業で主幹部門が異なる傾向のほか“リソース不足”に課題感も

エンワールド・ジャパン株式会社は2022年11月16日、外資系企業および日系グローバル企業を対象とした「企業のESG／SDGs推進度」に関する調査結果を発表した。調査期間は2022年9月7日～13日で、外資系および日系企業の計208社（外資系42％、日系58％）から回答を得た。調査から、企業におけるESG／SDGsに関する取り組みの有無やその内容、取り組みに対して企業が抱える課題などが明らかとなった。

今年度中に人事部門が行うべき4つのこと――投資家目線による「人的資本開示」についての解題（第2回）

VUCA時代の人財・経営戦略論

筆者は「人的資本開示」に関する連載を始めた前回（第1回）で、「人的資本開示は株式市場からの黒船」、「人的資本開示は、本当に経営戦略に資する人事のあり方に移行する最大のャンスであるという意味で、HR3.0である」と書きました。今回は、そういう概念的なことは一旦置いて、今年度HR部門の皆さまがやるべきことについて記述していきます。

人事に必要な知識を体系化した 「ザ・HRMナレッジ大系」から紐解く、人的資本経営時代におけるHRのプロフェッショナルとは

HRサミット2022 ONLINE 講演録

日本人材マネジメント協会（JSHRM）が提唱する「ザ・HRMナレッジ大系」は、人事分野の知識や哲学、関連理論を体系化した“人事分野の世界地図”である。幅広い知識が必要とされる人事実務において、「現在地（知）」の把握と「目的地（知）」へのルートを示し、HRプロフェッショナルに求められる知識の全体像を表している。本講演では、HRプロフェッショナルが成長するための羅針盤といえる「ザ・HRMナレッジ大系」が策定された経緯やその活用例を、日本板硝子株式会社 執行役 人事統括部長／JSHRM会長の中島 豊氏、立教大学大学院 ビジネスデザイン研究科 特任教授／JSHRM副理事長の山﨑 京子氏、事業創造大学院大学 教授／JSHRM執行役員の浅野 浩美氏が語った。

「人的資本」の開示に人事が戸惑う具体的な理由――投資家目線による「人的資本開示」についての解題（第1回）

VUCA時代の人財・経営戦略論

「人的資本」については、政府による開示の方針が「人的資本可視化指針」として8月に示されました。それを受けて、今後各企業が、来年度からの開示に対してどう準備していくのか。今後は、具体的な対応を詰めていくといったフェーズへ移行していくことになります。しかしながら、指針は示されたものの、はっきり言って、「何をすれば良いのか？」、「明確ではないな」と感じておられるHR担当の方も多いのではないでしょうか？

『障がい者雇用』に不安を抱える方必見！700社以上が実施する企業価値向上にもつながる障がい者雇用とは

障がい者雇用における「課題」を解決し、安定した障がい者雇用の実現と企業価値向上につなげるポイントを解説！

スポーツ業界から学ぶ「ヨソモノ」人財によるイノベーション

VUCA時代の人財・経営戦略論

前々回の「バカモノ」、前回の「ワカモノ」に加え、今回は、イノベーション人財の供給源である「ヨソモノ」について、スポーツの世界での事例を挙げながら述べていきます。新卒で入社して以来、過酷な出世のマラソンレースを未だに展開している日本の有力企業も、最近では、ジョブ型雇用制度、専門職制度の導入などによって、従来に比べれば中途採用社員の活用余地は広がっているように見えます。

HR総研：ダイバーシティ経営に関するアンケート　結果報告【女性活躍・価値観・キャリア志向】

～女性活躍推進に向けた課題、「ロールモデルの欠如」が最多で4割～

働く人の価値観や顧客ニーズが多様化する今日において、多様な人材が活躍できる環境を整備することは、福利厚生やCSRの一環としてではなく、経営戦略上大きな意味を持つようになっている。経済産業省も、多様な人材を活かし、その能力が最大限発揮できる機会を提供することで、イノベーションを生み出し、価値創造につなげている経営を「ダイバーシティ経営」と呼び、その推進に取り組んでいる。HR総研は、ダイバーシティ経営への取組み状況の最新動向を調査した。本調査結果について2本に分けてレポートする。2本目の本レポートでは、「女性活躍推進」や「価値観・キャリア志向の多様性」に関する調査結果について以下に報告する。 ＜概要＞ ●女性管理職の割合、大企業では約6割で「増加」 ●女性活躍推進に向けた課題、「ロールモデルの欠如」が最多で4割 ●多様な価値観を持つ人材の活用、課題は「現場管理職の意識」が最多で4割 ●多様な属性・専門分野の人材を活用する方針がある企業とない企業で経営上の成果の実感値にも差異

HR総研：ダイバーシティ経営に関するアンケート　結果報告【全体方針・兼業・副業】

～イノベーション創出を重視する企業では「ダイバーシティの推進に積極的」が7割、具体的な施策は？～

働く人の価値観や顧客ニーズが多様化する今日において、多様な人材が活躍できる環境を整備することは、福利厚生やCSRの一環としてではなく、経営戦略上大きな意味を持つようになっている。経済産業省も、多様な人材を活かし、その能力が最大限発揮できる機会を提供することで、イノベーションを生み出し、価値創造につなげている経営を「ダイバーシティ経営」と呼び、その推進に取り組んでいる。HR総研は、ダイバーシティ経営への取組み状況の最新動向を調査した。本調査結果について2本に分けてレポートする。1本目の本レポートでは、「ダイバーシティ経営に関する取り組み方針」と「社員の兼業・副業に関する取り組み状況」についてフリーコメントも含めて以下に報告する。 ＜概要＞ ●イノベーションを重視する企業ではダイバーシティ推進に「積極的」が7割 ●多様な属性の人材活用「方針なし」は大企業で約3割、中堅・中小企業は約6割 ●イノベーションを重視する企業ほど兼業・副業承認に積極的、約7割が承認 ●兼業・副業の承認を実施して実感した課題、5割が「特になし」

障害者雇用の合理的配慮もっと詳しく！失敗例から考える正しく効果的に行う為の留意点

合理的配慮とは、障害のある人とそうでない人の機会や待遇を平等に確保し、支障となっている事情を改善、調整するための措置です。 障害者雇用促進法では、雇用分野における合理的配慮の実施は民間事業主の義務として定められています。本資料は、Challenge LAB（チャレンジラボ）の記事「障害者雇用の合理的配慮 -企業の義務、提供の流れ、事例-」に関連し、配慮の実施においてよく耳にする“失敗例”から、適切に配慮を行うためのポイントを紹介します。

「高校生ビジネスコンペティション」から考える、破壊的イノベーションを企業内で育てる3つの観点

VUCA時代の人財・経営戦略論

高校生を対象にした全国規模の「ビジネスアイデア」のコンペティションはいくつかありますが、昨年度からある高校で、縁あって国内最大級規模のコンテストに参加する生徒たちにアドバイスを行っています。今回の記事では、「バカモノ」に加えて、イノベーション人財において重要な「ワカモノ」について筆者自身が最近経験した上記について記すことによって述べていきます。

全国33ヶ所目 、障がい者の雇用創出を目的とした「わーくはぴねす農園 」を大阪市に開設【インタビュー付】

■農園開設の目的 エスプールプラスでは、「一人でも多くの障がい者雇用を創出し、社会に貢献する」を企業理念として、 障がい者の雇用創出を目的とした企業向け貸し農園「わーくはぴねす農園」を運営しています。 農園は障がい者の安心安全に配慮した仕様となっており、これまで12年間の定着率は92％を超えています。 現在、農園を利用する企業は、500社まで増加し、3,000名を超える障がい者の一般就労が実現しています。 障がい者の雇用義務の拡大やESGの意識の高まりにより、障がい者雇用を積極的に取り組む企業が増加する一方で、 採用は身体障がい者に集中しており、知的障がい者や精神障がい者の雇用は遅れている状況にあります。 このような中、同社では障がい者の雇用拡大に向けて大阪府大阪市に屋内型農園を開設いたします。 同農園は、全国33施設目、大阪府では3施設目となり、知的障がい者を中心に約80名の雇用が創出される見込みです。 エスプールグループでは、障がい者の職業的自立及び社会参加の支援を通じて、 ノーマライゼーション社会の実現に取り組んでまいります。 ■農園の概要 ［名　称］ ソーシャルファーム　わーくはぴねす農園　Plus 大阪 ［所在地］ 〒532-0027　大阪府大阪市淀川区田川3-10-2 ［面　積］ 約560坪（屋内型） ［区画数］ 162区画 ［開設日］ 2022年6月1日(水)

『シン・ゴジラ』から学ぶ、破壊的イノベーションを起こすための「人財ポートフォリオ」と「組織のリーダー像」

VUCA時代の人財・経営戦略論

最近上映された映画、『シン・ウルトラマン』は、コロナ禍、ロシアのウクライナ侵攻、安倍前首相逝去といった、ともすると暗くなりがちなトピックスばかりの中で、怪獣と伝説のヒーローの対決という、安心できる「定番」の令和バージョンとして大ヒット作となりました。怪獣とそれを退治するヒーローのドラマという昭和の怪獣映画の基本構造をそのまま生かしたこのリメイク作品は、『エヴァンゲリオン』の庵野秀明脚本、数々の怪獣映画を手掛けた樋口真嗣監督によるものでした。定番作品に「シン」と付けてリメイクされた作品の嚆矢は、同じこの二人のコンビで作成された2016年の『シン・ゴジラ』です。イノベーションに関する人財の確保、育成について、今回は、怪獣襲来という「普通ではない状況」＝戦時、に求められる「人財ポートフォリオ」について、集められた官僚による対策メンバーを見ながら考察してみます。同じく、構造改革、経営改革を求められている、つまり「戦時」と言って良い、多くの日本企業における「イノベーション」、それも「破壊的イノベーション」を起こす人財について考えてみましょう。