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ジャンル：［福利厚生・安全衛生］メンタルヘルス・EAP・産業医
種別：お役立ち
提供：ティーペック株式会社
セミナー
ジャンル：［組織風土］人材・組織変革
形式：オンライン（アーカイブ/オンデマンド）
開催日：2024/12/26(木) 10:00 〜 2025/06/30(月) 23:59
提供：株式会社SmartHR イベント事務局
提供：株式会社SmartHR（タレントマネジメント）
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HRプロとは
2017年秋、3大メガバンクが投資家向け説明会で、相次いで大規模な人員計画の見直しを発表したことが話題となった。 グローバル競争で優位性を高めたい企業において、人員をスリム化しながら効率的に成果を上げるため、適材適所の人員配置施策が進められている。
健康経営を実現させるために必要なこと ～Exercise is Medicine 運動は良薬なり～ H111 6月4日(木) 15:00～16:00 健康経営を実現するためには、社員様一人ひとりが健康であることが大切です。 そして、その健康を維持、増進するために必要なことの一つが「運動」です。 しかしながら、世の中では運動に対する誤解があります。 それは、“運動＝①重りを持った筋トレ / ②汗をかく（リフレッシュ）”といった解釈しかないことです。 体に痛みがある場合に皆さんが行く場所は、治療院（マッサージや鍼治療）であることが多いと思いますが、肩こりや腰痛などの痛みを根本的に改善するには運動によるアプローチが必要な場合があります。しかしながら、世の中は運動が痛みを改善するとは思っていません。 そこで、運動には皆さんが抱える体の問題を根本的に解決する効果があることを理解して頂きたいです。 そして、運動によって痛みをなくすための前提として必要なことは、皆さんご自身が体のメカニズムや痛みの原因を頭で理解して、正しい動作で運動を行うことが必要であるということです。むやみやたらに行う運動では痛みは改善されません。 このような頭と体を鍛えることは、アスリートがトレーナーとともに行っている方法です。 皆さんが、今こそ健康になるためにやるべきことは、アスリートが行うプログラムと同じことを実施することです。つまり、体のメカニズムや痛みの原因を頭で理解し、正しい動作で運動を行うこと。これは、むやみやたらに重りを持った筋トレでもなければ、汗をかく（リフレッシュ）ことを目的に行うものではありません。トレーニングウエアに着替えなくても、オフィスでもできるものがたくさんあるのです。 これこそ正しく、皆さんの体に抱える問題を解決するための方法です。 企業をつくる社員様1人ひとりの心身を良好に保つための施策を効果的なものにすることで、生産性の低下を防ぎ、医療費を抑えて、企業の収益性向上につなげる。 企業も社員も互いにwin-winな関係が築けることと思います。 健康経営が言われている今日、本気で社員の健康を考える機会を講演させて頂きます。 株式会社R-body project 代表取締役、及び 公益財団法人日本オリンピック委員会 情報・医・科学専門部会部会員 鈴木 岳. 氏
職場のメンタルヘルス、企業の健康経営を考える上で、「アブセンティーイズム」「プレゼンティーイズム」という概念が注目されている。アブセンティーイズムとは、「病気や体調不良などにより欠勤や休職、あるいは遅刻早退など、業務に就けない状態」のことをいう。一方、プレゼンティーイズムとは、「出勤しているにも関わらず、疾病等の問題により業務能力や生産性が低下している状態」をさす言葉である。
現在、日本では、「働き方改革」と「人づくり革命」に大きな注目が集まっています。政府もこの2つの改革を、経済政策の中心的な課題として取り上げているほどです。そこで今回は、経済産業省 産業人材政策室 参事官 伊藤禎則氏をお招きし、実際どのような問題意識の下でこの議論がされているのか、そして今、政府ではどのような施策や方向性が検討され、また実施されているのか――これらについてお話しいただきました。
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働き方改革の中で注目しているのが、労働者の休職制度についてである。周知のとおり、休職制度は労働基準法にも規定がなく、それを導入するかどうかは各事業所の自主性に任せられている。一般的に休職制度は、「解雇猶予措置」と捉えられているが、最近はそうとも言えない状況に至りつつあるようだ。このことを如実に物語っているのが、「同一労働同一賃金ガイドライン（案）」において、病気休職は「無期雇用パートタイム労働者には、無期雇用フルタイム労働者と同一の付与をしなければならない。また、有期雇用労働者にも、労働契約の残存期間を踏まえて、付与をしなければならない」とされている点であろう。民間企業は本当にここまでの対応が必要なのだろうか？今回は、働き方改革を実務面で推進する公務員自身の病気休暇・休職制度が、どのように運用されているかを見ていくことにより、民間企業の休職制度導入に向けた検討材料を提供することとしよう。
株式会社日立製作所（以下、日立）は、日立グループ全体の働き方改革を推進するフラッグシップとして、新しいサテライトオフィス「＠Terrace」（アットテラス）を、2017年10月16日に東京都中央区八重洲に開設することを発表した。サテライトオフィスは、すでに首都圏に位置する自社のオフィス内7拠点に設置しているが、自社のオフィス外に設けるのは初めての試みだ。
働き方に関する考え方や仕事のやり方の変化、人材の多様化など、時代の変化が目まぐるしい中、企業における人材育成の在り方・やり方の見直しは急務となっている。さらにAIの登場などテクノロジーの進歩で、人間にしかできないことも問われていると言えるだろう。 本書は、のべ13,000社・200万人以上の人材育成をサポートしてきた株式会社ラーニングエージェンシーにより、人材育成に関する基礎知識や理論が広範に収録。再認識しておきたい用語・概念から新たに学びを必要とする領域までを網羅しており、経営層や人事担当者の参考書としても活躍する一冊となっている。
欧米をはじめとした海外の国々で盛り上がっているHRテクノロジーの波が日本にも到来した。2～3年前から新たなサービスが次々と生まれ、HRテクノロジーを導入した企業の成功事例も増加しています。今回は慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 特任教授で、HRテクノロジーコンソーシアム会長兼代表理事を務める岩本隆氏に、HRテクノロジーの基礎を分かりやすく解説していただくとともに、世界および日本のHRテクノロジーの最新動向や、HRテクノロジーを経営に活かすためのポイントなどについて、お話しいただきました。 講師 岩本 隆氏慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 特任教授 東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ（株）、日本ルーセント・テクノロジー（株）、ノキア・ジャパン（株）、（株）ドリームインキュベータを経て、2012年より慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。 外資系グローバル企業での最先端技術の研究開発や研究開発組織のマネジメント経験を活かし、DIでは、技術系企業に対する「技術」と「戦略」とを融合させた経営コンサルティングや、「技術」・「戦略」・「政策」の融合による産業プロデュースなど、戦略コンサルティング業界における新領域を開拓。 KBSでは、「産業プロデュース論」を専門領域として、新産業創出に関わる研究を実施。 （株）ドリームインキュベータ特別顧問、山形大学客員教授、HRテクノロジー大賞審査委員長、HR-Solution Contest運営委員会委員兼審査員長、（一社）ICT CONNECT 21理事兼普及・推進ワーキンググループ座長、教育クラウド・プラットフォーム協議会普及WG主査、（一社）日本RPA協会名誉会員。
メンタルヘルス対策についてお客様にお悩み事を伺うと、「職場復帰支援」に関することは、「お悩みトップ3」に入るといっていいだろう。 今回は、国内グループ連結従業員数20万人を超える巨大カンパニーを束ねる人事ご担当者（産業保健・衛生分野ご担当）の松島（仮名）さんに、インタビューを実施した。
ジャンル：［職種別研修］人事・労務研修
開催日：2025/03/11(火) 10:00 〜 2025/08/29(金) 23:59
従業員のメンタルヘルスやモチベーションを管理する「メンタリティマネジメント」に注目が集まっている。従来の対症療法的・受動的なメンタルヘルス対策ではなく、積極的に従業員のストレスをコントロールしていく点がポイントだ。 「働き方改革」や「健康経営」が謳われるようになって以降、特にその傾向は強まっており、企業における従業員のメンタルヘルスケア・モチベーション対策は急務である。
株式会社Be&Doは来る2017年10月24日（火）ロート製薬株式会社 東京支社においてセミナーを開催します。テーマは「健康経営」を始めるポイントと成果、ホントのところセミナー ～「健康経営」実践企業による「ここだけの話」～です。 ■プログラム内容 1.‟健康経営を経営視点から考える”をコンセプトに活動した「HHHの会」。プロジェクトで明らかになった「健康経営」の本当の価値とは？ 2.「HHHの会」参画企業（ロート製薬株式会社、株式会社JTBベネフィット 他）の健康経営の実践と、その成果を本音でご紹介 3.「HHHの会」他、厚労省の事業にも採択された「健康100日プロジェクト」とは？～多くの企業で導入されているのはワケがある！事例と成果、効果的な運用をご紹介～ 4.「ここだけの話」情報交換ワークショップ 5.交流会 ■概要 ●開催日時 10月24日（火） 受付開始時間：13時～ セミナー：13時30分～16時30分 交流会：16時30分～17時30分 ●会場 ロート製薬株式会社 東京支社 〒105-0022 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング20階 ●参加費 1,000円（税込）※交流会費を含みます。受付時にお支払ください。 ●対象 健康経営に関心のある法人 経営者および実務担当者様
平成29年5月以降、厚生労働省WEBサイトで毎月更新されている「労働基準関係法令違反に係る公表事案」は、コンプライアンスの観点でのいわゆる“ブラック企業”リストと呼べるだろう。 いっぽうそれとは対照的に、労働安全衛生や両立支援、女性活躍、若者雇用等に優れた事業者を省庁レベルで認定・公表する制度もまた、存在している。 全4回にわたる連載の中で、これらの認定を示すマークをご紹介し、人材確保へ向けた課題解決の糸口をお示ししたい。
先月まで2回にわたって、【企業も従業員も知っておくべき「うつ病」の実像」】と題して、軽症うつ病が作られていることや企業・従業員のとるべき対策を述べた。その中で、【誰しも「うつ症状」に陥ることは人間であれば自然なことである。心身の不調は、故日野原先生ではないが、生活習慣の乱れによるところが大きい。とりわけ、睡眠には気を使うべきだ。一定の睡眠時間や就寝・起床といった睡眠相を改善することで「うつ症状」の多くは軽減されるだろう。】と述べたが、睡眠は思っている以上に大切だ。今回は、この睡眠・睡眠導入剤を巡る実相をお伝えしよう。
★前回までのあらすじ 「現場の売上を死守し、予算を達成するためには長時間労働も仕方ない」と働き方改善に否定的な管理職たちに、EAPから呼んだ講師がある一言を投げかけた ── 。 このコラムは、人事部で働く人々にインタビューし、メンタルヘルス対策にかける思いを中心に、その人生の一端を「物語」仕立てにしたものです。（※文中の名称はすべて仮名です）
「テーマ別研修」第2弾は、「キャリア研修」「メンタルヘルス研修」「ハラスメント研修」に関する調査結果のご報告です。 「キャリア研修」は企業規模により実施率が異なっており、大規模企業ほど実施率が高い状況です。若手向けの内容では「キャリアの考え方」や「強み・弱みの把握」が半数以上であり、シニア向けでは「ライフプラン」がメインとなっています。
精神疾患のなかでも、「うつ病」ほど身近な病気もないだろう。企業等に属していれば、少なからぬ従業員が罹患し、通院したり、休職したりしていることもある。しかし、「うつ病」の実像をどれだけの人が御存じだろうか。本稿では、現代病ともいえる「うつ病」について、企業・従業員とも理解しておくべき実像を「前編」「後編」に分けてお伝えしよう。
★前回までのあらすじ 工場の若手メンバーと残業削減プロジェクトチームを立ち上げた春代。活き活きとした表情を見せる若手とはうらはらに…… このコラムは、人事部で働く人々にインタビューし、メンタルヘルス対策にかける思いを中心に、その人生の一端を「物語」仕立てにしたものです。（※文中の名称はすべて仮名です）
「こども保険」が経済財政運営の基本方針に盛り込まれることが発表された。自民党若手国会議員の日頃の勉強の成果であり、一定の評価をすべき内容となっている。ただし、課題も見え隠れしている。本稿では、そのあたりを踏まえ、「こども保険」の在り方やそれに伴う法人企業の対応を検討していくこととする。
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