担当者219名の調査で分かった!採用企業における適性検査の利用実態について【2022年度最新版】
掲載日:2022/11/29 ※最終更新日:2023/01/16
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資料の内容
この資料のポイント!
・「適性検査を利用する目的」は採用面接の参考資料にするためが最多
・「適性検査を利用していない」と回答したのは約20%
・「適性検査で把握したい適性」として最も多かったのが性格やパーソナリティが最多
資料の目次
●適性検査の利用目的●適性検査を導入する際に重視する点
●適性検査で把握したい「適性」について
●採用活動や人材配置に関するお悩み
<概要>
2022年卒業の新卒学生について、 株式会社リクルートの研究機関・就職みらい研究所の調べによると 90.1% の企業が適性検査を実施している とのこと。今回の調査では適性検査を利用する目的、導入する際重視する点、把握したい「適性」について 尋ねることで適性検査に関心のある人事担当者へヒアリングし、まとめたレポートになります。
【調査主体】株式会社日本文化科学社
【調査方法】インターネット調査/HRプロ
【調査期間】2022年10月25日(火)~2022年10月27日(木)
【調査対象】上場および非上場企業の人事責任者あるいは人事担当者
【有効件数】219件
会社情報
社名 | 株式会社 日本文化科学社 |
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住所 | 〒113-0021 東京都文京区本駒込6-15-17 |
代表者 | 代表取締役社長 中谷一郎 |
資本金 | 1,000万円 |
売上高 | 16億4800万円(2022年12月) |
従業員数 | 32名 |