9割以上が「社内教育・研修」による離職防止・エンゲージメント向上を重要視。研修効果を高めるには「学び合い」の環境がカギか

教育・研修を重要視する理由は「離職防止・エンゲージメント向上」が最多

リスキリングなどを通じた新たなスキル習得が重要視され、企業における研修体制や社員教育施策にも関心が高まっているが、中小企業経営者たちは自社の社員教育についてどう捉えているのだろうか。

はじめに給与アップ研究所は、「会社経営以上、社員の教育・研修の重要度は高まっているか」と尋ねた。すると、「非常に高まっている」と「やや高まっている」の合計は9割を超えたという。

そこで、「非常に高まっている」もしくは「やや高まっている」とした回答者に「その理由」を尋ねた結果、「社員の離職を防ぎ、エンゲージメントを向上させるため」が59.8％で最も多かった。以下、「社内で教え合う（学び合う）文化を定着し、能動的な学習を促進するため」が53.6％、「社会的な賃上げ要請に対応するため、社員の生産性を向上させる必要があるため」が44.3％と続いた。

約6割が自社の「教育・研修による業績に対する成果を出している」と回答

次に同社は、「自社で取り組む社員教育・研修は、実績に対する成果をどの程度出していると思うか」を尋ねた。すると、「非常に成果を出している」（16.3％）と「やや成果を出している」（43.3％）の合計は59.6％と、6割に迫った。

他方で、「あまり成果を出していない」（28.8％）と「全く成果を出していない」（2.9％）の合計は31.7％と、3割程度にとどまった。

7割が「外部研修」を実施、うち6割以上が費用対効果を実感

続いて同社が、「自社の社員教育・研修について、外部研修（外部講師や外部プログラムの受講など）を行っているか」と尋ねると、「外部研修を行っている」は7割にのぼったという。

さらに、「外部研修を行っている」とした回答者に、「外部研修は投下するコスト（費用・時間）に対し、成果を出していると思うか」と尋ねた。その結果、「非常に成果を出している」（26％）と「やや成果を出している」（39.7％）の合計は65.7％と、6割を超えた。

9割以上が、外部のみならず「自社内で行う教育・研修」も重要視

次に同社は、前設問と同回答者に「社員教育・研修について、外部ではなく自社内で行う重要度」を尋ねたところ、「非常に重要」（46.6％）と「やや重要」（49.3％）の合計は95.9％を占めた。外部研修のみならず、自社内の教育や研修についても重要度が高いと感じていることがうかがえる。

社員の能力開発に必要な環境として「学び合いが自然発生する仕組み」も上位に

続いて、「社員の能力開発に必要な環境」を同社が尋ねると、「社内研修の実施」が72.1％と最も多かった。以降、「学び合いが自然発生する仕組み」が51.9％、「ジョブローテーションの実施」が43.3％と続いた。

教育研修制度と評価報酬制度の連動で「教育研修の効果が高まる」は約7割

最後に同社は、「自社の教育研修制度は、評価報酬制度に連動しているか」と尋ねた。すると、「連動している」が43.2％、「連動していない」が48.1％と、教育研修制度と評価報酬制度が連動していない企業は半数程度あることがわかったという。

また、「連動していない」もしくは「わからない／答えられない」とした回答者に、「自社の教育研修制度について、評価報酬制度を導入した場合、教育研修の効果が高まると思うか」を尋ねた。その結果、「非常にそう思う」（11.9％）と「ややそう思う」（55.9％）の合計は67.4％と、7割に迫った。

調査から、社員の能力開発に必要な環境は「社内研修の実施」や「学び合いが自然発生する仕組み」と考えられていることがわかった。一方で、教育研修制度と評価報酬制度が連動している企業は5割未満にとどまり、制度の整備が不十分である企業もあることがうかがえる。研修の効果をより高めるには、社内外の研修を実施するだけではなく、その後社員同士で「学び合う文化」を醸成していくことが有効と言えるだろう。