入社前教育の目的は「マインドチェンジ」
入社前教育を実施する企業が増えていますが、そもそもなぜ入社前に教育をするのでしょうか。即戦力として働いてもらうためでしょうか。企業の回答を見る限り、そうではないようです。確かに「業務知識・スキルの早期取得」(23%)や「早期戦力化」(15%)という回答もありますが、意外と少数派です[図表4]。
1986年文化放送ブレーン入社。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。常務取締役を経て、07年採用プロドットコム株式会社(10年にHRプロ株式会社、15年にProFuture株式会社に社名変更)設立、代表取締役社長に就任。2012年、HR総研所長に就任。
著書に『みんなで変える日本の新卒採用・就職』『経営と人事 対話のすすめ』、編著に『経営を変える、攻めの人事へ』(いずれもProFutureより出版)などがある。
※『採用担当者のための最新情報&実務チェックポイント』は、WEB労政時報に寄稿した原稿を約2週間遅れで転載しておりますので、内容的に時差が生じる場合があります。ご了承ください。
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