人的資本経営の柱となる「プロアクティブ人材」とは。従業員の“自律的な行動”が企業価値向上に寄与か

株式会社日本総合研究所とアビームコンサルティング株式会社は2023年6月6日、「プロアクティブ人材の実態に関する総合調査」の結果を発表した。調査期間は2022年1月6日〜12日で、企業勤務の従業員2万400名より回答を得た。これにより、「プロアクティブ人材」の実態や、従業員のプロアクティブ化を促進する環境要因などが明らかとなった。

「MVV」をあえて策定しない、PayPayのスピーディーなイノベーション創出に向けた“カオスな組織づくり”

正解がない中で模索する人・組織づくり

産業構造や事業スピードの変化などビジネス環境が目まぐるしく変わり、不確実性も高まる中、企業にとって将来の予測が困難な状況になってきている。それに伴い、企業の人事課題も複雑化し、これまでのやり方や考えが通用しなくなってきているのは明らかだ。そのような状況において、各企業の人事や経営層、マネジメント層はどのような人・組織づくりを今後行っていくべきなのだろうか。新連載インタビュー「正解がない中で模索する人・組織づくり」では、HRプロ編集部が企業の人事やHRに関連するキーマンを取材しながら、日々奮闘する人事の方へ施策のヒントをお届けしていく。初回は、まさに事業変化のスピードが速い環境下で、成長を続けるPayPay株式会社にお話を伺った。同社は、キャッシュレス決済の普及を目指してソフトバンクとヤフーの両社により2018年6月に設立され、常に新しい事業やサービスを生み出すべく、組織づくりに力を入れている。今回、HR本部 HRBP部 部長 萩原佑一氏に、組織づくりの考え方から具体的な施策、今後の展望までを伺った。 プロフィール萩原 佑一 氏PayPay株式会社HR本部 HRBP部 部長2009年、大手メーカーに入社。グローバル人事（制度企画・HRBP）、副社長直下組織などで国内外関係会社や事業部の戦略立案・実行に従事。2019年、PayPayに入社。HRとしてコロナ禍における事業と組織のレジリエンスを高める。WFA(Work From Anywhere at Anytime)の制度企画・導入も含めたHRMサイクルの全般や労務・コンプライアンスに携わる。事業戦略に沿った中長期人員計画の立案、データドリブンでの組織コンサルティングによる組織と人のポテンシャル最大化も担う。MBAも取得。

UACJ専務執行役員 山口氏に聞く。2020年に本格着手した構造改革と風土改革がもたらしたものとは？

組織と人事の未来を考える～組織再考計画2023【特別企画】

人事領域の調査機関「HR総研」とテクノロジーの活用で採用と組織の再構築を手がけるThinkings株式会社は共同記事シリーズとして「組織・人事再考計画」を連載する運びとなった。独自に組織・人事改革などを進める企業に焦点を当て、読者にこれからの戦略立案や日々の活動へのヒントを得てもらうのが狙いだ。 第1回目の対談企画となる今回は、国内の大手２社が合併し、アルミ圧延能力で世界トップクラスの実績を持つ株式会社UACJに迫る。同社は2020年からグループを上げて構造改革を進め、その主要なテーマの一つとして「風土改革」を掲げているのが特徴と言える。改革を通じ、同社はどう変わり、グループ9000人のスタッフに何がもたらされたのだろうか。専務執行役員 ビジネスサポート本部長の山口 明則 氏に詳細をうかがった。 プロフィール 株式会社UACJ 専務執行役員 ビジネスサポート本部長 山口 明則 氏 1985年に古河電気工業に入社。UACJ発足後の2013年10月にUACJ（Thailand）の取締役社長に就任。その後、福井製造所長などを歴任し、現在は専務執行役員 ビジネスサポート本部長として、人材戦略・人材マネジメントの確立に尽力。2020年からはグループを上げての構造改革推進に取り組んでいる。 Thinkings株式会社 執行役員CHRO 佐藤 邦彦 氏 1999年東京理科大学 理工学部卒業。同年、アンダーセンコンサルティング（現アクセンチュア）入社。業務改善・IT導入支援などのコンサルティングに従事したのち、2003年にアイ・エム・ジェイに転職し事業会社人事としてのキャリアをスタート。7年半の在籍中、採用、育成、制度運用、組織開発、労務などを幅広く担当し、後半はチームマネジメントを経験。2011年にIMAGICAグループに移りグループ人事を担当。以降、2014年よりライフネット生命にて人事総務部長、2017年より電通デジタルにて人事部長を歴任。2020年4月よりリクルートワークス研究所に参画し、2022年8月まで『Works』編集長を務める。2022年10月にThinkings株式会社 執行役員CHROに就任。

HRテクノロジーを活用した、これからの採用を考えてみた件について 第1章

組織と人事の未来を考える～組織再考計画2023【特別企画】

日本IBMで人事企画部門の部長を経験し、人事データ管理や分析に明るい日本テラデータ株式会社 人事本部 本部長 竹花寛太氏が「HRテクノロジーを活用した、これからの採用」をテーマにした全3回にわたるコラム連載企画となります。 第1回となる今回は、HRテクノロジーとは何か。そしてどんな商品ジャンルに分けられるのかを分かりやすく解説していきます。

HRテクノロジーを活用した、これからの採用を考えてみた件について 第2章

組織と人事の未来を考える～組織再考計画2023【特別企画】

日本IBMで人事企画部門の部長を経験し、人事データ管理や分析に明るい日本テラデータ株式会社 人事本部 本部長 竹花寛太氏が「HRテクノロジーを活用した、これからの採用」をテーマにした全3回にわたるコラム連載企画となります。 前回は、HRテクノロジーの定義と、実際にどんな商品が存在するのかをご紹介しました。第2回となる今回は、具体的な採用業務における１つ１つのステップにおいて、HRテクノロジーをどう活用できるのか、を考えていきます。

HRテクノロジーを活用した、これからの採用を考えてみた件について 第3章

組織と人事の未来を考える～組織再考計画2023【特別企画】

日本IBMで人事企画部門の部長を経験し、人事データ管理や分析に明るい日本テラデータ株式会社 人事本部 本部長 竹花寛太氏が「HRテクノロジーを活用した、これからの採用」をテーマにした全3回にわたるコラム連載企画となります。 全3回のシリーズでお送りしてきたシリーズの最終回です。前回は採用業務の前半6ステップについて解説とコメントをいたしました。今回は残りの6ステップと未来の採用の落とし穴についても触れ、「HRテクノロジーを活用した、これからの採用を考えてみた件について」述べていきたいと思います。

「自ら考え、自ら動く」社員を生み出す組織づくり　～７つの習慣で会社が変わった！～

“成長企業の社員は、仕事について話すとき、自らのことを『私』ではなく、『我々／私たち』と呼ぶ”。組織や仕事に高いエンゲージメントを持ち、何ごとも他責にせず、自ら考え自ら行動する。そんな“自立社員”を育成する組織づくりのヒントをまとめました。 社員が自分の持っている力を100％発揮できる手法があるならば、それこそが多くの経営者が求めている組織活性化のツールでしょう。「７つの習慣®」はその可能性を秘めています。 社員教育や企業の採用支援を行うジェイック（HRドクター運営企業）が、リーマンショック時には倒産間際だったところから立ち直り、2019年に上場できたのも「７つの習慣®」による社風の劇的な改善である、と確信を持ってお伝えすることができます。 自分が変われば、所属している組織が変わり、家庭が変わり、人生が変わります。 企業というのは利益を出せばよい、という考え方もあるでしょう。でも中にはそれだけでは面白くない。いい会社をつくりたいとか、社員を幸せにしたいとか、仕事を通じて社員一人ひとりが成長できる場にしたい、といった組織を目指す志の高い方もいらっしゃるはずです。 そんな方々には、きっと参考になる一冊です。

営業という偉大な仕事で成果を上げる　～若手営業が身につけるべき２０の基本～

若手営業マンに向けて、「営業の基本」をまとめた本です。業界業種に関わらず、「これをやらなかったら売れるわけがない」「この考え方を身に付けなければ、顧客に喜ばれ、継続的に成果をあげることができない」という２０の基本・鉄則をまとめました。

リテンション施策 実施のポイント（青山学院大学経営学部　山本 寛教授ご寄稿）

社員の定着率を向上させ、働き方改革のKPIとしても重要視されるリテンション施策。 キャリア研究第一人者の青山学院大学経営学部の山本寛教授にご協力いただき、 リテンション施策についての解説と施策実施のポイントを資料にまとめました。

【講演録】エンゲージメントをいかに測定・分析し、人的資本経営に活用するか

人的資本経営において、従業員エンゲージメントは重要な指標です。 実際にエンゲージメントサーベイを実施する企業も増加しています。 しかし、その結果をどのように分析し活用すべきか、悩みを抱えている企業は多いのではないでしょうか。 そこで、6月28日にオンラインセミナーを実施し、 学習院大学 経済学部経営学科 教授／一橋大学 名誉教授の守島基博氏に エンゲージメントについてお話しいただきました。 また、守島先生の全面監修でProFutureが開発した、 無料エンゲージメントサーベイ「エンゲージメントコンパス」を紹介しながら、 エンゲージメントサーベイ活用のポイントについて、守島先生とProFuture代表の寺澤が語りました。 本記事では、そのセミナーの内容をレポートします。

エンゲージメントをいかに測定・分析し、人的資本経営に活用するか

エンゲージメントコンパス関連セミナー

人的資本経営において、従業員エンゲージメントは重要な指標です。実際にエンゲージメントサーベイを実施する企業も増加しています。しかし、その結果をどのように分析し活用すべきか、悩みを抱えている企業は多いのではないでしょうか。 そこで、6月28日にオンラインセミナーを実施し、学習院大学 経済学部経営学科 教授／一橋大学 名誉教授の守島基博氏にエンゲージメントについてお話しいただきました。また、守島先生の全面監修でProFutureが開発した無料エンゲージメントサーベイ「エンゲージメントコンパス」を紹介しながら、エンゲージメントサーベイ活用のポイントについて、守島先生とProFuture代表の寺澤が語りました。本記事では、そのセミナーの内容をレポートします。

HR総研×PwCコンサルティング：2023年ワークスタイル調査_日本企業におけるワークスタイル変革の現状と展望

HR総研とPwCコンサルティング合同会社が共同で、昨年に引き続き実施したワークスタイル調査のレポート「2023年　ワークスタイル調査　～日本企業におけるワークスタイル変革の現状と展望～」を公開しました。 本調査レポートが、各社各様のこれからの働き方を考える一助となりましたら幸いです。 ぜひ、ご活用ください。

組織づくり実践BOOK『雑談で終わらない、個人の成長に繋げる1on1とは』

より効果的な1on1にアップデートいただくために、ぜひ可視化していただきたいデータがあります。本資料では、様々な企業様の組織づくりを基にした「どんなデータがあると、どんな風に効果的な1on1になるのか」をご紹介します。 ※Wevoxは、金融・通信・製造・物流・飲食・IT・スポーツチームなど、様々な業界や業種にわたり、3,950を超える企業・組織が導入。すでに回答データは3億7,700万件を突破してるサービスです。本資料は導入企業様へのご支援で得たノウハウを基に作成しています。

“採りづらく辞めやすい！？”中小企業　～大手と中小も“３年３割”なのか？～

新入社員の定着率として、よく「３年３割」という数字が取り上げられます。しかし、じつは企業規模によって定着率が大きく異なる事実はあまり知られていません。定着率を考えるうえでも、知っておくべき世代別・規模別の離職率をまとめました。

約7割が雨や曇りの日に「天気痛」を発症、仕事への影響も6割超に。女性では3人に1人が「休む」と回答

株式会社ウェザーニューズは2023年6月8日、「天気痛調査2023」の調査結果を発表した。調査期間は2023年4月21日～5月21日で、全国の男女1万9,897名より回答を得ている。これにより、天気痛を持つ人の割合や天気痛が起こる頻度・要因、日常生活への影響度が明らかとなった。

【「HR3.0」というジョブ型雇用と人的資本開示が拓く新たな時代（第4回）】先進的な丸井グループを例に「人的資本開示」の重要な視点を読み解く

VUCA時代の人財・経営戦略論

2023年3月期から義務化された「人的資本の開示」。既に有価証券報告書が公表された2023年3月期決算企業については、まだまだ投資家の期待するようなものにはなっていないようです。今後の開示のレベルアップに向けて、既に開示された企業の内、かなりレベルが高いと思われる株式会社丸井グループを例に挙げ、今回は各企業が参考にできる点を解説していきます。

第148回 新卒採用の「早期化」が「長期化」を招く原因にも。採用の現場で人事担当者が苦労している点や学生への所感とは

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 先月、大企業の採用責任者数名とお話しする機会があり、現在の2024年卒採用の状況を話題にしたところ、「いや～、今年は本当に苦労していますね」との声を多くの方から聞きました。就職ナビが実施する就活生の内定率調査の結果が定期的に報道され、例年以上に早いペースで内定率が上昇していることは皆さんもご存じでしょう。企業の採用活動が早期化しているため、それだけ企業の内定出しが早く進んでいるのは確かですが、すべての企業の採用活動が同様に早期化しているわけではありません。

【「人を動かす」デール・カーネギー研修】井藤工業様【顧客の声】

ジェイック「人を動かす」リーダーシップ&コミュニケーショントレーニングの特徴は、 『実践！実践！ひたすら実践！』であることです。 書籍「人を動かす」に記されている『人間関係の30の原則』を、息を吸って吐くようにできるようにするために、全8回各4時間の研修時間の7割は、参加者が話したり、体を動かしたり、ペアワークをしたりと、ひたすら実践で、研修中は、講師の話を聞いているだけの時間はほとんどありません。 そして、毎週1回の研修を受けた後、次の研修日までの1週間、職場でそれを実践することが課せられます。 次の研修の最初のカリキュラムは、職場で実践したことを発表する時間と決まっており、 一緒に学んでいる他社の参加者も皆、職場で実践して素晴らしい発表をするので、 「自分だけやらない…」という選択肢がありません。 書籍「人を動かす」を読んで「良い本だとは思った。しかしながら、意識してみたけれど、劇的な良い変化はなかった気がする…」 と感じていた人でも、徹底的実践トレーニングによって、「人を動かす」に記された『人間関係の30の原則』が身につき、 部下も上司も顧客も他部署の同僚も動かすことができる魅力的な人物に変わります。

社員研修 企画立案のヒント

「うちの会社も、そろそろ本腰入れて社員研修を…とはいえ、何から考え始めたらよいのか」という悩みを解消できる【社員研修を企画する際のポイント】をまとめました。企画目的の整理、対象者の選定、実施形式という３つの要素を分かりやすく解説します！

ヤル気ある２０代を成果を生み出す幹部候補へ育てるポイント

入社した時点ではヤル気に溢れて入ってくる２０代を、より高い確率で、より短期間で、早期戦力化するためには受け入れ側の体制も必要です。採用人材の「早期戦力化が遅れる、また意欲が下がるリスクがどこにあるか？」を簡単に見える化できるチェックリストをご用意しました。 また、２０代の若者を成果を生み出す幹部候補へ育てるポイントとして、採用支援会社であると同時に教育研修会社として採用後の「活躍」まで支援していきたいと考えているジェイックが２３年間に渡る社員教育事業を通じて培ってきた若手指導のポイントをまとめました。