ご案内/コンカー様・トーチリレー様がご登壇！人材育成フォーラム～ハイパフォーマーを育てるNew人材育成～

株式会社コンカー様・株式会社トーチリレー様のご登壇決定！！ 【無料/1日限定Webセミナー】 充実の講師陣計4名が登壇！ 「人材育成フォーラム」 ～ハイパフォーマーを育てるNew人材育成～ ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ Webオンラインフォーラム（ライブ配信形式で実施いたします。） ※１．本フォーラムはご来場いただく必要はございません。 ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ※２．開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ※３．視聴にかかる通信料はお客様のご負担となりますことをご了承ください。Wi-Fi環境下での受講を推奨します。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ●こんな方にオススメです ・働きがいのある会社・組織づくりをしたいが、何から始めればよいか分からない ・コロナ禍において働き方も大きく変化している中、他社がどのように課題を乗り越えてきたか知りたい ・会社やチーム全体を「自走可能」な組織にしたい ・社員のモチベーション向上策を模索している ・大手企業の最新の取り組みを知りたい ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●開催趣旨 コロナ禍を経験した今、各社の経営判断のターニングポイントに“人づくり”があると言えます。 新型コロナウイルスの流行と共に、予測出来ない連続性が常態化し、従来の人材育成に対する考え方・取り組みだけでは到底この危機を乗り越えられないと予想できます。 真に大切なことは、ネガティブな採用凍結や人員不補充、リストラに安易に目を向けるのではなく、未来を見据えたハイパフォーマー（※1）育成（ラーニングカルチャーの最大化とトレーニングの最適化）に投資し機能させることです。 御社の人材育成は、現状のままで会社の持続的成長を支えられますか？ 本フォーラムでは、ハイパフォーマー人材を育てるべく、ニューノーマル時代の新たな人材育成モデルをゲストスピーカー・タナベ経営による提言にてお届けいたします。 ※1：ハイパフォーマー＝ラーニングカルチャー（エンゲージメント＋マインドセット）×トレーニング（スキル＋知識） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●充実の講師陣計4名が登壇 ①株式会社コンカー 代表取締役社長 三村 真宗 氏 　講演テーマ：「最高の働きがいの創り方」　※この日限りのテーマです。 ②株式会社トーチリレー 代表取締役 隊長 神保 拓也 氏 　講演テーマ：「チームの心に火を灯す～自走可能な組織づくり～」　※この日限りのテーマです。 ③株式会社タナベ経営 HRコンサルティング大阪本部 本部長代理 松本 宗家 　講演テーマ：「ニューノーマル時代のラーニングカルチャーづくり」 ④株式会社タナベ経営 HRコンサルティング大阪本部 部長 浜西 健太 　講演テーマ：「未来を見据えたハイパフォーマーを育成するための方程式」　※この日限りのテーマです。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●2020年開催時の参加者の声 ・講師の企業と当社の事業内容は異なりますが、大変参考になりました。 ・社員育成や顧客への企画力など、選ばれる会社になるためのヒントを得ました。 ・これからの時代に向けて、新しい会社づくりに前向きに取り組んでいこうと思いました。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご参加者限定の特典 1.講演レジュメ 2.【ご希望者のみ】個別相談も承ります。 など ※個別相談をご希望の方は、お申込み時の備考欄にご記載ください。 （１）個別相談を希望する（タナベ経営が訪問） （２）個別相談を希望する（電話やWEB会議など） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらのフォーラムでございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。 また、事情によりお申込みをお受けできない場合がございます。予めご了承ください。

職場におけるモラハラの事例を解説。人事ができるモラハラ対策とは

職場のモラハラ（モラルハラスメント）は周りに認識されにくいハラスメントの一つです。 企業にとってさまざまなリスク要因となるため、組織の問題として捉える必要があります。 本記事では、職場で発生しているモラハラの事例や発生原因、企業がモラハラを放置する リスクを解説します。モラハラの防止や発生後の対処に向けてしっかり対策をとっていきましょう。

長引くコロナ禍で働く人々の意識はどう変化したのか。「テレワークの実施有無」と「行動変容」の関連性を探る

公益財団法人日本生産性本部は4月22日、新型コロナウイルスが組織で働く人の意識に及ぼす影響の継続調査として、「働く人の意識調査」（第5回）の結果を発表した。調査期間は2021年4月12日～13日、日本の企業・団体に雇用されている20歳以上の1,100名から回答を得た。これにより、コロナ禍で働く人々の意識や、企業に求められるものなどが明らかとなった。

「インナーブランディング」の意味とは？ 人事施策につながる手法や企業事例を紹介

HRの注目ワード徹底解説

消費者などに対して製品やサービスの品質をアピールし、企業のブランドイメージ向上を図る「アウターブランディング」と同時に、ぜひとも進めたいのが「インナーブランディング」だ。従業員や株主など社内の関係者に対し、会社としてのビジョンや経営理念を浸透させるための取り組みである。生産性向上や人材流出防止などの効果があるといわれる、この「インナーブランディング」について、基礎知識や事例を紹介する。

コーチングを活用してインクルーシブな組織文化を創る

「インクルーシブな組織」 それは誰もが一人の人間として尊敬され、評価され、帰属意識を持っていることです。 そして、すべての人々が個人的にも組織的にも最善の仕事をすることができるように、リーダー、同僚、その他からサポートとコミットメントを感じることができている状態です。 多様性が溢れ、インクルーシブな組織文化を醸成する上で、組織内での「コーチング」や「1on1」は必要不可欠です。 しかし、コーチングに取り組んではいるけどなかなかうまく機能しないという声も多くいただきます。 この資料では、インクルーシブな組織を創る上で大切な４つのステップをご紹介しています。 目次： 1.コーチングとは？ 　　①コーチングの定義 　　②ティーチング/メンタリング/コーチング 2.コーチングが機能しない時に起きる悪影響とその原因 3.コーチングを組織で機能させる上で、立ち返るべき「コーチングを行う目的」 4.社員のエンゲージメントを加速させる４つのステップ 5.【おまけ】コーチングにおける40の質問例 　　①現在の状態を探るための質問 　　②仮説を立てるための質問 　　③新しいソリューションやアイデアの発見するための質問 　　④成果に向けて動くための質問

成果を出し続ける文化を構築するために：リーダーの最優先事項

組織の究極の競争優位性は「成果を出し続ける文化」にあるはずです。実際に成果を出し続ける文化とはどのようなものか、成果を出し続ける文化を創造し、実践していくポイントはどのようなものかについてご紹介します。 【ご紹介項目】 ●究極の競争優位性 ●成果を出し続ける文化の創造 ●成果を出し続ける文化の実践 ●リーダーの最優先事項と取るべき挑戦 ●エンゲージメント低下の蔓延 ●意図的に成果を出し続ける文化を構築する

【プログラム案内】アンコンシャス・バイアス：バイアスを理解し可能性を引き出す

【こんな課題をお持ちの方におすすめです】 ●「ダイバーシティ」の施策に取り組んでいるが、目に見える成果に結びついていない ●「女性は〇〇するべき」「部下は〇〇であるべき」といった偏見を社内から減らそうとしているが、管理職層の固定観念が強く、取り組みが思うように進んでいない ●従業員のモチベーション、エンゲージメントが低下している ●社内のハラスメントやコンプライアンスを問われそうな言動が組織として気になり始めている

ピープルアナリティクス、エンプロイーエクスペリエンス に関する実態調査速報版

PwCコンサルティング合同会社×HR総研共同調査

PwCコンサルティングとHR総研（ProFuture株式会社）は、日本企業約200社を対象に人材データ分析の活用状況およびエンプロイーエクスペリエンスの認知度や重要度、取り組み状況に関する共同調査を実施しました。それぞれの速報版を公開しましたのでご案内します。 【調査結果の概要】 人材データの活用・分析状況に関する調査「ピープルアナリティクス調査2020」では、人材データ分析にすでに取り組んでいる企業の割合は増加傾向にあり、従業員5,000名以上の大企業に限れば、2016年の34%から15ポイント増の49 %とほぼ半数に達していることが分かりました。活用しているデータとしては「従業員意識調査」と「ストレスチェック情報」がともに前年から10ポイント以上増加しました。また、BIツールの導入、データレイクおよびデータマートの構築により、社内でさまざまなデータを分析・活用しやすい環境整備も進んでおり、BIツールの活用企業は前年から全体で5ポイント、5,000名以上の大企業で14ポイント増加しています。新型コロナウイルス感染症の流行を契機として働き方の多様化が進む中で、ワークスタイルやパルスサーベイなど頻繁にアップデートされる“動的な”データや、意識・志向などの“定性的な”データが重視される傾向が表れていると考えられます。 エンプロイーエクスペリエンス（EX）の認知度や重要度、取り組み状況に関する調査「エンプロイーエクスペリエンス調査2020」では、EXという言葉を認知している企業は73%となっており、2018年の49%から比較すると認知度が急速に高まっていることが分かりました。また、重要度に関しても高い結果を示しており、ほぼ9割の企業が「EXの向上を人事部門の重要課題」だと認識していることが分かりました。取り組みについては、一部の企業においてEXの施策実行ステージに移行し始めているものの、まだ多くの企業は各領域に対して体系的な施策まで実行できていないことも分かっております。従業員のエンゲージメント向上が人事部門の抱える最重要課題の一つとなる中、EX向上に向けた体系的な活動が今後ますます重要となってくると考えられます。 二つの調査結果の詳細につきましては、以下よりご覧ください。

なぜ「社員が気持ちよく働けない職場」は業績が落ちるのか

特別読み切り

企業業績が下落する代表的な要因のひとつに、「社員が気持ちよく働ける職場ではない」という問題がある。なぜ、社員が気持ちよく働けないと、企業の業績が下がってしまうのだろうか。今回は、その仕組みを考えてみよう。

評価の納得性を高める！一般社員向け人事評価研修

仕事の難易度と達成度の考え方は浸透していますか？

評価者が行う部下への評価のフィードバックや、目標設定の指導などを助けます。納得性の高い評価制度の運用を実現する上で非常に有効です。

第9回：ハイブリッド型の研修「ブレンディッド・ラーニング」で効果を高める

よくわかる研修開発のポイント

前回、前々回と、「対面研修」と「オンライン研修」にわけて事前準備等の説明をしたが、実は、「分類できないタイプの研修」が現在増えてきている。「ブレンディッド・ラーニング（Blended Learning）」と呼ばれるもので、「オンライン」と「オフライン」、「講義」と「ディスカッション」等のワークショップを効果的に組み合わせたハイブリッド型の研修スタイルだ。今回は、その「ブレンディッド・ラーニング」について、概要と具体例を見てみよう。

米国HireVue社がHireVue AIアセスメントの科学的根拠に関する 監査報告書を発表

21卒採用選考で30万人以上の学生が利用し、就活人気ランキング（ワンキャリア調べ）上位50社の46%（23社）が利用するデジタル面接プラットフォーム「HireVue（ハイアービュー）」を展開するタレンタ株式会社（本社 東京都渋谷区、代表取締役社長兼COO 田中 義紀、https://www.talenta.co.jp/）は、オンデマンド（録画）型の面接データを分析して社会人基礎力を測定するHireVue AIアセスメントについて、米国HireVue社がその科学的根拠に関する監査報告書を発表したことをお知らせいたします。 （原文：https://www.hirevue.com/press-release/independent-audit-affirms-the-scientific-foundation-of-hirevue-assessments） 【監査概要】 2021年4月7日、米国HireVue Inc.はAIアセスメントの科学的根拠に関する監査報告書を発表しました。この監査は組織心理学と人材開発の専門機関として知られるLanders Workforce Science LLC社が実施したものです。 【監査結論】 ・HireVueのAIアセスメントは、ハイポテンシャルな人材採用のための適性検査の業界基準を満たしており、組織心理学の成果に基づく科学的アプローチにより実施されています。 ・HireVueのAIアセスメントは、候補者の職務遂行能力を分析するために、構造化されたAI質問とゲーム型適性検査を組み合わせています。また定量的な分析結果を提供することで、直感に基づく採用バイアスを最小限に抑えています。 ・HireVueのAIアセスメントの提供プロセスは、確立された科学的基準に基づく、非常に高品質で厳密な作業であることが確認できました。これらのソリューションは明確なエビデンスに基づく妥当性検証を経た上で、実装されています。 以上により、HireVueのAIアセスメントが組織心理学に基づく科学的根拠によって支えられていることが明らかになりました。 【監査手順】 本監査は、Landers Workforce Science LLCの著名な教授兼CEOであるリチャード・ランダース博士によって実施されました。ランダース博士は、組織心理学と人材開発の分野における米国有数の専門家です。 彼はHireVueのAIサイエンスチームと組織心理学チームへのインタビューを繰り返し、1000ページ近くのドキュメントをレビューし、フォローアップQ＆Aを行って、監査報告書を作成しました。 本監査報告書では、HireVueが候補者の職務遂行能力を分析する際のアプローチの信頼性と妥当性について文書化しており、さらに特定グループに対する偏見を最小限に抑えるための「否定的影響分析」の独自手法について詳しく説明しています。 HireVueの会長兼CEOであるKevin Parkerは「この監査は、直感に基づく採用バイアスを最小限に抑え、根拠に基づく候補者選定を行うためのHireVueの科学的アプローチについて、改めて確認するためのものです。」「第三者機関による監査を受けることで、HireVueは企業と候補者の双方に利益をもたらす将来の製品改善のヒントを得ることができます。」と述べています。 【将来の製品強化】 この監査により、HireVueの開発チームは将来の製品改善領域に関するいくつかのヒントを得ることができました。それらは、構造化面接、会話型AI、チャットボット技術を応用した、エレガントなAIアセスメントの実現に関する将来ビジョンです。 HireVueは、企業の採用選考に人工知能（AI）とソフトウェアを使用する際の「透明性、公平性」への取り組みを今後も継続していきます。このような第三者監査は、製品改善活動の一環として今後も定期的に実施されます。 HireVueのAI倫理への取り組みについては、www.hirevue.com / why-hirevue / ai-ethicsをご覧ください。 【HireVueについて】 HireVueは企業の人材採用を支援するためのシステムです。企業が最高の人材を見つけ、採用する方法を変革します。いつでもどこでも採用面接が行えるHireVueのデジタル面接プラットフォームは、ビデオ面接、AIアセスメント、会話型AIチャットボット機能を備えています。HireVueは、世界中の700を超える先進企業を対象に、2,000万を超えるビデオ面接と1億4,300万のチャットベースの候補者エンゲージメントをホストしています。 【タレンタ株式会社について】 HRテクノロジー分野における日本のリーディングカンパニーの一つであり、「Work Happy!な世の中を創る」をミッションとして、世界各国から最も優れたクラウド型HRテクノロジーソリューションと関連サービスを日本市場に展開しています。 タレンタはサンブリッジグループを母体として設立されました。サンブリッジグループはこれまでに、セールスフォースドットコム、シルクロード、コンカー、マルケト、キリバ、デマンドウェアなど米国の先進的クラウドソリューションプロバイダとの合弁会社を設立し、日本市場への展開を成功させてきた豊富な実績を有します。 詳しくはhttps://www.talenta.co.jp 及び https://www.sunbridge.com をご参照ください。

5/18カオナビ様主催、３６０度評価の実施と活用に関するセミナーにFMHR山田が登壇

テレワーク環境下で、直接的な部下へのマネジメント機会が減る中、従来型の直属の上司部下間の評価だけでは把握しきれないことも増えているようです。 そこで注目が高まっているのが「360度評価」（多面評価）です。 360度評価とは、被評価者の上司だけでなく同僚や部下、他部署の社員などからの意見を集計し、多面的に評価される仕組みです。 他者からの評価を受けることで、より現実に即した評価になりやすく、評価の納得度を高め、モチベーションやエンゲージメント向上にもつながる等の理由から、360度評価を活用されている企業様も増えています。しかし一方で仕組みの構築や運用が複雑であったり、目的に応じた活用が不十分であるという課題も聞かれます。 本セミナーでは、360度評価の対象者選定や評価項目など具体的な実施方法に加え、評価後の活用方法についても、いくつかの事例とともに解説します。また、「カオナビ」を使って、スムーズかつ効果的に360度評価制度を取り入れて運用していくポイントを、活用事例やノウハウも交えてご紹介いたします。 360度評価をすでに導入している企業様も、これから導入しようとしている企業様も、ぜひお気軽にご参加ください。 こんな方にオススメ 【経営者、人事責任者・担当者、人事企画ご担当の方】 ・テレワーク環境下での評価の在り方について考えたい ・360度評価について正しく理解したい ・現在の評価制度に加え、360度評価の導入を検討したい ・現在の評価制度と運用を改めて見直したい

面談や育成の現場で困らない「フィードバック」のやり方やNG例とは

HRの注目ワード徹底解説

「フィードバック」は適切に行うことで、社員のモチベーションやエンゲージメントの向上につなげることができる。また生産性向上や組織開発など多くのメリットが生まれることから、近年フィードバックを重要視する企業が増えている。本記事では、面談や育成の場面で失敗しないようにフィードバックのやり方やNG例、効果が現れないときの対処法などを解説していく。

入社前や入社後に取り組むべき「オンボーディング」の具体的な施策とは

HRの注目ワード徹底解説

新たに採用した人材が短期間で退職する事態とならないよう、さまざまな研修や交流会を実施し離職防止に努めている企業は多い。さらに近年では、新入社員に対して入社前から入社後3ヵ月頃までに体系的に業務や企業風土について学ぶ機会を与える「オンボーディング」を採用する企業が増えている。新入社員の離職を防ぎ、即戦力化も実現するオンボーディングでは、具体的にどのような施策を実施すればよいのだろうか。その内容について紹介する。

サイボウズやメルカリなど気になる「オンボーディング」の企業事例、施策を一挙紹介

HRの注目ワード徹底解説

「オンボーディング」とは、採用した従業員を対象として行う教育プログラムを指す。従業員が取り組む業務の進め方やそれに必要な知識をはじめ、自社独自のカルチャーやルールを身につけてもらうために行う教育プログラムも含まれる。本記事では、従業員エンゲージメントの向上やリテンションマネジメントにも役立つオンボーディングとは何か、その内容と合わせて各社の事例を紹介する。

中途入社者への「オンボーディング」の実態とメリットとは。課題は人的リソースの確保か

エンワールド・ジャパン株式会社は2021年4月15日、「中途入社者のオンボーディング実態調査」の結果を発表した。調査期間は2021年3月29日～4月2日で、外資系企業および日系グローバル企業239社（外資系：63％、日系企業37％）から回答を得た。これにより、中途入社者のオンボーディングの実施状況や課題などが明らかとなった。

エンゲージメントサーベイ『Qraft』

業界初、“ジョブ・クラフティング”を科学的に測定

働く人と組織がともに前に進む、新しい時代のエンゲージメントサーベイ

シリーズ「次代を担う人事たち」――株式会社メルカリ 望月 達矢氏インタビュー

シリーズ「次代を担う人事たち」。今回は、株式会社メルカリの望月達矢氏に登場いただきます。中長期で競争力を生むための働き方を考えるため、2020年7月に「ニューノーマルワークスタイルプロジェクト」を発足させたメルカリ。実は2020年2月までリモートワークは原則禁止だったそうです。望月氏は、リモートワークへの移行やニューノーマルワークスタイルプロジェクトをどのように進めていったのか。さまざまな取り組みを通して改めて浮き彫りになった課題、これからの人事に必要な考え方について、話を伺いました。（本資料より一部抜粋） 【トピック】 ■優秀な人が集まるメルカリでも、自分は継続して結果が出せるのかを知りたかった ■社員が思い切りパフォーマンスを発揮できる環境をつくりたい ■中長期で競争力を生むワークスタイルは、どうあるべきか ■社員との対話を通して、ミッション達成に向けた目線を合わせていく ■臆さず、オープンに。それが今後の人事に必要な姿勢

4/22カオナビ様主催、360度評価の実施と活用のポイントとは？に関するセミナーにFMHR山田が登壇

テレワーク環境下で、直接的な部下へのマネジメント機会が減る中、従来型の直属の上司部下間の評価だけでは把握しきれないことも増えているようです。 そこで注目が高まっているのが「360度評価」（多面評価）です。 360度評価とは、被評価者の上司だけでなく同僚や部下、他部署の社員などからの意見を集計し、多面的に評価される仕組みです。 他者からの評価を受けることで、より現実に即した評価になりやすく、評価の納得度を高め、モチベーションやエンゲージメント向上にもつながる等の理由から、360度評価を活用されている企業様も増えています。しかし一方で仕組みの構築や運用が複雑であったり、目的に応じた活用が不十分であるという課題も聞かれます。 本セミナーでは、360度評価の対象者選定や評価項目など具体的な実施方法に加え、評価後の活用方法についても、いくつかの事例とともに解説します。また、「カオナビ」を使って、スムーズかつ効果的に360度評価制度を取り入れて運用していくポイントを、活用事例やノウハウも交えてご紹介いたします。 360度評価をすでに導入している企業様も、これから導入しようとしている企業様も、ぜひお気軽にご参加ください。 こんな方にオススメ 【経営者、人事責任者・担当者、人事企画ご担当の方】 ーテレワーク環境下での評価の在り方について考えたい ー360度評価について正しく理解したい ー現在の評価制度に加え、360度評価の導入を検討したい ー現在の評価制度と運用を改めて見直したい