【withコロナ時代の人事戦略】変化対応の最前線に学ぶ人事カンファレンスを開催いたします。（8/25・26）

中堅中小企業の経営・人材・組織戦略をサポートする（株）カケハシ スカイソリューションズ（本社：東京都新宿区、代表：中川智尚）は、2020年8月25・26日に「変化対応の最前線に学ぶ人事カンファレンスwithコロナ時代をしなやかに勝ち抜くための組織＆コミュニケーション進化論」と題して、昨今の激しい変化に対応し最前線で新たな人事戦略に取り組む企業の経営者・人事・大学教授をお招きし、オンラインでその取り組みや考え方・今後の戦略をお話しいただく、経営者・人事さま向けのカンファレンスを開催いたします。

人事の「アレ」はいま～「ブーム」から「当たり前」になった組織開発、現状はどうなっている？【33】

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人事の世界には、最近特に注目され、今や「ブーム」から「当たり前」の存在として定着しているものがあります。その一つが組織開発です。組織開発は、度々、日本企業でブームが起こりました。少し前までは脇役だったにもかかわらず、現在ではメジャーな存在になっています。なぜこんなにも組織開発が日本企業で主役になったのか。どこからきて、そしてこれからどうなっていくのか。今回は、人事の現場目線から組織開発について考えてみます。

マニュアル不要、誰でもできる人事評価制度【4】現実にあった制度の作り方～賃金制度設計編～

現実に即した「評価制度」を作る方法の第4回目です。現状を分析して賃金制度の方向が決まると、いよいよ次は「賃金制度」本体を設計します。賃金制度で最も重要なポイントは「基本給」です。さまざまな理由で支給する手当はすべてオプションと考えてください。

成果拡大・短期間・垂直立上「デジタルマーケティング立ち上げ」サイト構築×検索エンジンマーケティング

●短期間・成果拡大・垂直立ち上げ「デジタルマーケティング立ち上げ支援」は、 これからデジタルマーケティングを開始する企業様向けにサイト構築×検索エンジンマーケティングをご支援いたします。 ご予算や目標成果、競合状況に合わせ、最適なプランをご提案。デジタルマーケティング実施の際にはお気軽にお声がけください。 ●このサービスのポイント ①デジタルマーケティングを短期間で開始 　社内体制を作ることなく、デジタルマーケティングを短期間で開始できます。 ②検索エンジンから見込客を集客 　検索エンジンから見込客を集客し、問い合わせ、リード獲得へとつなげます。 ③最適な費用対効果を実現 　ご予算と目標成果に応じた3つのプランで、最適な費用対効果を実現します。 ●ご支援の特徴 【１】社内体制を作ることなく、最先端のデジタルマーケティングを短期間で立ち上げることができます。 【２】BtoB企業支援に特化し、様々な業界の支援を行ってきましたので、お客様の事業を素早く理解し、最適なデジタルマーケティングを推進します。 【３】15年以上にわたって培ってきたノウハウ・手法を隠すことなくお伝えしますので、将来的には内製化を可能です。 ●広告運用改善について 日々のきめ細やかなメンテナンスはもちろん、必要に応じて、以下のような分析を実施することにより、広告出稿の最適化を図っていきます。 ■広告効果マトリックス分析 全ての広告が均一に成果を生み出すことはなく、BtoBの場合は、成果が出るキーワード、出ないキーワードが分かれるケースが多くあります。 広告効果を視覚化することで、ターゲットとするキーワード群ごとの対策が見えてきます。 ■時系列分析 広告効果を時系列で分析することにより、新たな課題や示唆を得ることがあります。 日常的なメンテナンスや改善の繰り返しにより、気づかないうちに本来のあるべき姿からのズレが大きくなっていってしまうことはよくあることです。 時系列での分析を行うことで、中長期視点であるべき姿を見直します。 ■競合状況分析 リスティング広告は競合の広告出稿状態の影響を大きく受けます。 大きく成果が上がった、成果が下がった場合などには競合企業の影響を調査する必要があります。 競合の出方を知ることにより、効果的な広告出稿を維持することが可能になります。 ●お気軽にご相談ください。

手間なく低コストで開始!最適な営業戦略・マーケティング活動に貢献！Webサイトの訪問企業情報解析ツール

●Webサイトの訪問企業情報解析ツール「Webサイト来訪企業の見える化」は、 IPアドレスからWebサイトの訪問企業を判別し、Googleアナリティクスで企業情報を表示し、見込顧客の行動履歴に基づく最適な営業戦略・マーケティング活動に貢献します。 ●このサービスのポイント ①リアルタイムで分析 　貴社商品に興味を持っている企業をリアルタイムで分析することができます。 ②営業訪問前に興味のありかを把握 　見込客の行動履歴を確認することで営業訪問前に興味のありかが把握できます。 ③広告配信やWebページ最適化 　業種や規模でターゲットを絞った広告配信やWebページ最適化が可能です。※別途オプションサービス ●【ご活用例】このような企業におすすめです 〇デジタルテクノロジーを営業活動に取り入れたい。 　簡単・低コストで開始できるため、デジタル化の最初の取り組みとして最適です。 〇顧客の購買タイミングを見逃さずにキャッチしたい。 　Webサイトの行動履歴から購買タイミングに来ているであろうHOT客を抽出できます。 〇テレアポの成果効率が落ちてきてしまっている。 　Webサイト来訪企業を対象にテレアポを行うことで効率アップが見込めます。 〇営業アタックリストが枯渇してしまっている。 　特定行動を起こした企業を自動ピックアップし、営業部門に企業リストを通知できます。 〇ターゲットを絞った高度なWebマーケティングをしたい。 　業種や規模・エリアなどでターゲットを絞り、広告配信やLPOを実施することができます。 ※Google Analyticsの初期設定とWebサイトへのタグ設置のみでサービスが利用可能。初期設定業務は株式会社リーディング・ソリューションで代行しますので、手間なく、 低コストで開始することができます。 ●活用イメージ 行動履歴からニーズを把握し、営業活動に活かすことができます。 営業中の見込客のニーズ把握はもちろん、既存顧客・過去客の動向確認や新規客のアタックリスト作りなどにも利用することができます。 ●詳細は、資料ダウンロードいただき、ご覧くださいませ。

体感型研修Beyond 新入社員編のご紹介

Beyondは、育成が難しいと思われてきた「仕事センス」を養うための、まったく新たな新入社員研修プログラムです。 ★新入社員研修Beyondとは ICTを活用し、リアルな職場体験を通じて「仕事センス」を養う ２日間の体感型新入社員研修プログラムです。 ★仕事センスとは 顧客や組織のさまざまな期待に応えるために、周囲の状況を感じ取り、⾃分で判断・調整してやり遂げる総合的な力と定義しています。 ★Beyondの特⻑ 独⾃に開発したiPadのアプリケーションを使ってリアルな職場体験と振り返りを繰り返すことにより、受講者が⾃ら仕事センスの意義や⼤切さに気づくきっかけを提供します。 ①正解がない仕事の「不条理」を味わう職場体験型演習 ②不条理の中から自ら答えや成長の種を見つける振り返り ③全受講者に気づきを提供するナビゲーション・システム プログラムの詳細はダウンロード資料にてご紹介しています。

【7/30オンラインセミナー】生産性の向上に繋げる『仕事のミスを確実に減らす脳の使い方』開催のお知らせ

コロナ禍の影響でオンライン活用の拡大、IoT導入の拡充などビジネススピードは確実に加速しています。また、働き方改革と言う側面からも高い生産性が求められる中、1つのミスが甚大な影響を及ぼす時代となりました。 当セミナーは、ミスを減らすための「対処法」ではなく、根本的な原因から解決することで「ミスを無くす」ことを目的としています。 今回は、ミスを引き起こす３大要因『健康』『モチベーション』『情報処理』を脳科学的観点から理解・学習するとともに、実際に体験していきます。従業員一人一人が健康で、自らの力を十分に発揮し、業務を遂行することは、生産性は飛躍的に向上し事業収益の拡大につながります。 【セミナー概要】 仕事のミスを確実に減らす脳の使い方 日時：2020年7月30日(木)14：00～16：00 開催方法：オンライン（Web） 料金：無料 講師：伊東　泰司（いとう やすし） ………………………　プログラム　……………………… 1.ミスが起こる要因を整理する 2.漠然とした捉え方を変える情報処理能力向上のトリセツ 3.やる気の正体！神経伝達物質を制する …………………………………………………………………

「メンタルヘルス対策」としてエンゲージメント向上につながる“涙活”とは──ベネッセの社内有志組織「One Benesse」がオンラインイベント「なみだの教室」を開催

HRプロ編集部取材×注目人事トレンド【特別企画】

ベネッセの社内有志組織「One Benesse」。2015年9月に同社の有志が集まり発足し、ベネッセの企業理念である「Benesse＝よく生きる」をボトムアップで実現するため、 “つながる”、“まなぶ”、“とがる”を体現するさまざまな活動を行っている。HRプロではこれまでもその活動をレポート（※）してきたのでご存じの方も多いだろう。その「One Benesse」が、5月29日（金）、オンラインイベント「なみだの教室」を開催した。感涙療法士の吉田 英史 氏が講師を務め、「涙活」についての授業や体験会を行った。「涙活」とは意識的に泣くことでストレスを発散する健康法の一つ。従業員のメンタルヘルス対策としてエンゲージメント向上の効果も期待できるという。今回は、泣くことがテーマという一風変わったイベントの模様をお届けする。 講師吉田英史氏感涙療法士鎌倉市出身、早稲田大学で心理学、教育学を学び、同大学院で人材マネジメントを研究。高齢者福祉施設（株式会社ハーフ・センチュリー・モア）、学校勤務（獨協高等学校、麻布高等学校）を経て、現職に。2014年、認定資格「感涙療法士」を医師、脳生理学者で、東邦大学医学部名誉教授の有田秀穂氏と創設。感涙療法士として、学校（生徒・先生・PTA向け）、病院（患者・医師や看護師等の医療関係者向け）、企業、自治体において、涙活ワークショップや講演会を実施している。元高校教師・スクールカウンセラー。通称、なみだ先生。

第7回（最終回）：障がい者に戦力となってもらうために考えておきたい点とは

障がい者雇用＆戦力化の教科書（全7回）

連載コラム「障がい者雇用＆戦力化の教科書」をお読みいただきありがとうございます。この7回目は最終回となります。今までのコラムでは、障がい者雇用は組織で取り組むべき必要があることや、社内の理解を引き出す方法、障がい者の業務の切り出し方や、採用面接で確認しておきたい点などについて見てきました。これらに取り組むことによって、職場の環境はかなり整えることができると思います。今回は、その職場で「どのように障がい者に戦力となってもらうか、ステップアップの場を作ることができるのか」について考えていきたいと思います。

「パワハラ防止法」の施行で見落としがちなポイント

2020年6月1日より、「改正労働施策総合推進法」が施行された。パワーハラスメントの防止が規定されているため、「パワハラ防止法」とも呼ばれている。施行といってもまずは大企業だけで、中小企業は2022年4月1日まで猶予されている。「うちは中小企業だから、まだ大丈夫」と考えていないだろうか。中小企業については、事業主に課せられたパワハラ防止措置の義務について「2022年3月31日までは努力義務」となっているだけであって、法の適用を除外されているわけではない、という点に注意が必要だ。

HR総研：テレワークの実態に関するアンケート　結果報告（１）

テレワーク廃止しない企業は7割近く、好調な企業では「会社からの情報発信」を重要視

これまでも大企業を中心に、育児や介護などの理由によりテレワークを可能とする企業はあったが、実際にテレワークを活用する社員は少数派であった。また、首都圏を中心に東京オリンピック・パラリンピック期間の交通混雑回避を目的とした、テレワーク推進の動きも出てきたが、それでもテレワークを積極的に実施する企業は少数派であり、実際の利用者も一部の社員に限られていた。しかし、今年2月からの新型コロナウイルス感染拡大の影響が高まり、さらには4月7日の緊急事態宣言発令に伴う「外出自粛」により、わずか2ヶ月程度の間に、半強制的にテレワークを実施する企業が激増する事態となった。このような中、企業におけるテレワークの運用状況はどのようになっているのだろうか。 HR総研では、Withコロナ・Afterコロナ時代における、より効果的なテレワークの在り方を探るため、緊急事態宣言解除後の5月27日～6月3日に実施した「テレワークの実態」調査の結果を2回に分けて報告する。今回は、「テレワーク実施の目的と課題」、「テレワーク中の研修方法と運営状況」、「テレワークの留意点と今後の方針」等である。 ＜概要＞ ●現在テレワークを実施している企業は9割近く、中小企業でも7割以上 ●新型コロナ対応として緊急的に開始した企業が半数以上 ●「在宅勤務」が98％、以前から実施する企業では「モバイルワーク」や「サテライトオフィス勤務」も活用可能 ●テレワークを実施する目的は「新型コロナ対応」が9割 ●以前から実施する企業では「上手く運用できている」が100％、事前準備とノウハウが活かされる ●目的達成率は「社員の移動時間の短縮」と「新型コロナ対応」が9割近く ●直面した課題も懸念事項と同様に「労働実態を把握しにくい」が最多ながら、半数未満に減少 ●テレワーク社員に対するOFF-JT研修、「オンライン対応」が明暗を分ける ●好調な企業では「社内ルールやメッセージの発信」を重要視 ●テレワーク推進派は2割、働き方の選択肢に定着するか

コロナ禍で「働き方」や「マネジメント」はどう変化した？ 上司が思う「マネジメントの3大課題」が明らかに

株式会社経営者JPは、2020年6月16日、「新型コロナウイルスの影響による『働き方』や『マネジメント』の変化に関する意識調査」の結果を発表した。対象は経営者および人事に関わる男女73名で、期間は2020年5月28日～6月5日。これにより、新型コロナによる働き方への影響だけでなく、マネジメント上での変化や課題が明らかになった。

リモートワークの普及など、変化が激しい令和時代に評価制度はどう変わっていくべきか？【31】

Inside HR－人事はここを見ている

評価制度は、人事制度の中でも賃金制度や等級制度と並んで重要な制度です。従業員のモチベーションと生産性を上げ、会社の成果につなげる仕組みとして導入されてきました。一方で、評価制度は時代に合わせて様々な変遷をとげています。時代が変われば社会環境も変わり、企業活動の変化とともに評価制度も変化するのです。では、令和時代の評価制度はどうあるべきなのでしょうか。今回は人事の現場の視点から、令和時代にふさわしい評価制度は何かを考えてみます。

マニュアル不要、誰でもできる人事評価制度【3】現実に即した制度の作り方～現状分析編～

「評価制度」を作るとき、どのような資料を参考にされますか？ 例えば、書籍を購入する、他社をサンプルにする、または専門家に依頼するなどではないでしょうか。どの方法でもゴールにたどり着くことはできると思いますが、かなり遠回りのような気がします。何かを参考にして制度を作ると、それに当てはめようとする傾向があります。これが運用でうまくいかない一番の原因です。それよりも、最も効率よく、そして何より現実的で運用ができる方法は、今いる従業員から制度を作ることです。

【無料BOOK】経営者・経営幹部必見「ニューノーマル時代の戦略ロードマップ」有料セミナーテキスト23頁分

●本書の内容は、 東証一部上場・創業60年以上、日本の経営コンサルティングファームの「株式会社タナベ経営」の有料セミナー「ファーストコールカンパニーフォーラム」で、お申込み社様のみに配布しております限定テキストです。 タナベ経営のコンサルタントが現場で実践してきた成果のメソッドや、タナベ経営主催「戦略ドメイン＆ファンクション研究会」の研究成果をもとに、共同執筆した研究論文型のオリジナルテキストです。 ●ファーストコールカンパニーフォーラムとは？ 　↓2020年度セミナー詳細はこちら 　https://www.hrpro.co.jp/seminar_detail.php?ccd=00253&pcd=11 ●目次 【Contents】未来投資 【Introduction】 　◆今こそ、経営者リーダーシップの発揮を　 　　タナベ経営 代表取締役社長　若松 孝彦 　　★ここまでをご覧いただけます★ 　◆いざ、「反転攻勢」へ 　　タナベ経営 取締役副社長　長尾 吉邦 【Monograph】 　Ⅰ：グローバル・メガトレンド ～「投資」を巡る世界の潮流～ 　Ⅱ：未来投資による成長戦略 　Ⅲ：未来ビジョン実現に向けた真の投資 【Successful Cases】 ◆経営環境の変化に備える－収益強化投資－ 　・サワダ精密 　・西部技研 　・ヤンマーホールディングス ◆人を伸ばして生かす－人材活躍投資－ 　・アクロクエストテクノロジー 　・オタフクホールディングス 　・水上印刷 ◆イノベーションを起こす－成長戦略投資－ 　・アダストリア 　・タワーレコード 　・ホームロジスティクス 　・オプティム ◆ナンバーワンブランドを創る－ブランディング投資－ 　・トラストファーマシー 　・ライフデザイン・カバヤ 　・umamill 　・セプテーニ・ホールディングス ◆ボーダーレスへ挑む－クロスボーダー投資－ 　・ヨシムラ・フード・ホールディングス 　・丸井織物 　・田名部組 　・福岡運輸ホールディングス ◆社会的課題の解決に取り組む－SDGs投資－ 　・第一勧業信用組合 　・石坂産業 　・エコリング 　・ヤマガタデザイン ◆デジタルトランスフォーメーションの実現－DX投資－ 　・BIJIN&Co. 　・キャディ 　・タレンタ 　・ミネルバ大学

知らないと損をする 次世代リーダー育成のポイント

経営の後継者、幹部、各部門のトップといった次世代リーダーの育成は、企業の存続のために極めて重要な課題の 1つです。HR総研が実施した「人事の課題」に関する調査（※）においても、2016年から2018年まで3年連続で「次世代リーダー育成」が1位にランクインしています。 このような課題を解決するため、外部から人材を採用する企業も見受けられますが、実績と経験のある社員の中からリーダー候補者を選抜・登用する企業がより一般的でしょう。一方、社員からリーダーを選抜・登用する場合、候補者をリーダーへと押し上げていくフェーズで育成難に陥ってしまうケースをよく耳にします。むしろ企業において「次世代リーダーが育っている」と実感できているケースの方が少ないのではないでしょうか。 そこで、本資料ではまず次世代リーダーの育成がうまくいかない理由について解説します。そのうえで、世界的に著名なビジネス書である「7つの習慣®」シリーズのエッセンスを中心に次世代リーダーの育成に関する課題の解決策を示していきます。

研修効果を高めるために職場でできること

研修講師として多くの社内研修に関わると、「研修をすれば、なんとなくよくなるのではないか」というぼんやりした企画にたびたび遭遇する。外部講師を呼ぶと費用も多額になるので、「これだけお金をかければ、何か効果があるだろう」という意識の場合も多い。もちろん、プロの講師はそれなりのレベルの研修を用意してくるが、実は講師まかせでは研修の効果はあがらない。研修を実施する職場の側が「これを知っていると知らないとでは、大きな差がつく」という方法をご紹介しよう。

HR総研：働き方改革（HRテクノロジー）に関するアンケート　結果報告

HRテクノロジー導入企業は2割、「テレワーク環境への対応」に導入成果ありが7割

働き方の多様化や雇用の流動化が進む中、人事担当者の記憶や経験則にもとづく従来方式での管理では対応が難しくなりつつあり、人事に求められる役割はより高度化している現状にある。例えば、新型コロナウイルスの影響を受け、外出自粛によりテレワークを実施する企業では、社員の評価基準の明確化や公平性の担保が喫緊の課題となっている企業も少なくないのではないだろうか。業務効率化のみならず、このような課題を解決するのがHRテクノロジーである。 日本企業におけるHRテクノロジーの普及状況や導入による成果、ツールの選定基準など、HRテクノロジーの導入に関する企業の動向を、フリーコメントを含めて以下に紹介する。 ＜概要＞ ●HRテクノロジー導入率は未だ2割、「導入予算がない」「コロナ対策を優先」などの理由 ●導入企業の6割「数値化による意思決定の精度向上」を目的に、「評価／アセスメント」や「採用」に導入 ●「テレワーク環境への対応」の目的達成率が最多で7割、コロナ禍の影響か ●導入で直面した課題は「既存システム・データとの連携」で4割 ●追加導入を検討する企業の目的は「エンゲージメント向上」が最多 ●導入を検討している領域は「人材配置」、「評価／アセスメント」が6割近く ●「使い方が分かりやすい」が最重要、「提供会社の知名度」「取引関係」は重視せず

社長力の高い経営者育成するグループ経営者育成コンサルティング

社長クオリティーを磨き、社長になってからの100日プランを描き切る

「社長業」と向き合い57年 。「社長教室」全184回。延べ3000人の社長と向き合い続ける独自コンテンツです。

越境研修・複業留学

“ピアラーニング”で越境学習を組織の力に

3ヶ月週1程度、ベンチャー企業の課題解決に取り組む越境型研修です。 仲間と学び合う「ピアラーニング」を取り入れ、自律的な組織への変革を促します