組織力強化の新たな礎「ウェルビーイング」とは

特別読み切り

働き方改革の取り組みが進む中、従業員の「健康」が生産性や企業価値に影響を与えるという認識が浸透しつつある。その中で最近注目を集めている概念が、「ウェルビーイング」だ。身体的・精神的・社会的に満たされた状態であることを示す「ウェルビーイング」は、なぜ企業経営において重視されているのだろうか。また、人事は従業員の「ウェルビーイング」のためにどのような意識を持ち、何をすべきか。具体的な事例を交えながら解説していく。

新井卓二・玄場公規（編著） 『経営戦略としての「健康経営」――従業員の健康は企業の収益向上につながる！』（合同フォレスト）

書籍・本　紹介／レビュー

「従業員への健康投資は、活力向上や生産性の向上など組織の活性化をもたらし、業績も株価も向上する」という考えのもと、経済産業省を中心に国を挙げて推進している「健康経営」。 その全容と手法を、いち早く導入した企業の取り組み事例を盛り込みながら紹介します。 ――合同フォレストHPより

ベテラン人事でも陥りやすい「採用コンプライアンス」の落とし穴

特別読み切り

就職情報サイト「リクナビ」が学生の内定辞退率を算出し、データを企業に販売していた問題で、政府の個人情報保護委員会は、サイトを運営するリクルートキャリアに対し、組織体制の見直しや個人の権利、利益の適切な保護を勧告。またデータを第三者に提供する際に必要な同意を取っていなかったと認定し、個人情報保護法違反と判断した。このような企業の不祥事のたびに出てくるのが「コンプライアンス」という言葉である。コンプライアンスは企業活動のさまざまな場面に関わるが、今回は採用時に問題となりうる「採用コンプライアンス」にフォーカスし、その内容とともに、よくある違反例と遵守ポイントを紹介したい。

HR総研：「多様な働き方」実施状況調査：「女性活躍推進」「障がい者雇用・支援」

「法的義務への対応が原動力」という実状

日本社会は今、「ダイバーシティの受容」で大きく変容しつつある。就業機会の拡大や意欲・能力を存分に発揮できる環境を作り、「多様な働き方」を実現することで、労働力を創出することが、「働き方改革」の大きな目的と言えるだろう。 政府は「働き方改革関連法」だけでなく、「女性活躍推進法」や「障害者雇用促進法」などで企業に法的義務を課すことで、就業機会の拡大を加速させようとしている。 今回の調査結果から、女性活躍推進に関しては約半数の企業が取り組みを実施しており、障がい者雇用では7割の企業が「雇用している」ということが分かった。 取り組み施策や課題感、雇用の実態について、以下のレポートをご覧いただきたい。

就職活動期間は年々短期化、極端な早期化は考えにくい──就活サイト「OfferBox」のデータ分析で見えてきた新事実

特別読み切り

経団連の中西宏明会長がいわゆる就活ルールの公表を止める意向を明らかにした。これは、就活ルールの廃止を意味しており学生や人事担当者から就職活動の早期化と長期化を懸念する声が上がっていた。そんな中、新卒向け就活サイト「OfferBox」を運営する株式会社i-plugは報道関係者向け説明会を開催。過去の利用者のデータ分析結果から、過度に心配する必要はないという見解を明らかにした。

ハラスメント対応の仕組はこう作る！

財務省の不祥事はとどまるところを知らない様相を呈している。特に、財務事務次官のセクシャル・ハラスメント及びこれにまつわる財務省の組織や構成員の非常識極まりない対応には、ただただ驚くばかりである。全くといっていいほど、セクシャル・ハラスメントの本質がわかっていない。今回は、この財務省のセクシャル・ハラスメントへの対応を反面教師として、ハラスメント全般にわたって必要となる、企業のマネジメント対応を考えてみよう。

クオリティフォーラム2017 企画セッション「イビデンにおける日常業務での自工程完結の実践～社員が嬉しさを感じることができることをめざした取り組み～」

イベント・講演録

電子関連事業、セラミック事業を手掛けるイビデン株式会社は、働き方改革やワーク・ライフバランスの推進に組織的に取り組んでいる。たとえば、「遅くとも19時までには帰宅できるようにしましょう」といった啓発活動がその典型的な内容だ。とはいえ、何の対応策もなく実現できることではない。そこで、生産性を上げる一つの手段として、日常業務での自工程完結の実践に取り掛かった。

クオリティフォーラム2017 企画セッション「進化する自工程完結～自工程完結に学ぶホワイトカラーの業務品質向上～」 パネルディスカッションレポート

イベント・講演録

クオリティフォーラム2017 企画セッションとｓて「進化する自工程完結～自工程完結に学ぶホワイトカラーの業務品質向上～」 をテーマにパネルディスカッションレポートが行われた。

クオリティフォーラム2017 登壇者インタビュー ながら美容で「忙しいひとを美しいひとへ」～Panasonic Beautyのブランドマネジメント～パナソニック コミュニケーション部 クリエイティブ課主幹の齊藤美和子さんに聞く（後編）

イベント・講演録

戦後、荒廃した日本から産業界が復権し高度成長時代を経て、高いグローバル競争力を実現できたのは、「メイド・イン・ジャパン」と言われる、日本製品の高品質さにあることは周知の通りである。その高品質経営実現の一端を下支えしてきたのが、TQM（品質経営）の推進やデミング賞で知られる日本科学技術連盟だ。日本科学技術連盟では、長年に渡り、全国の企業の“クオリティ”に関するベストプラクティスをベンチマークする場を提供している。「クオリティフォーラム2017（品質経営総合大会）」がその一つで、本年は2017年11月14日～15日に開催する。同フォーラムでは、50件を超える講演が行われる予定であるが、経営プロでは、注目する講演のインタビュー記事を掲載する。（聞き手：ジャーナリスト 伊藤 公一氏）

第7回 イノベーターシップを花開かせるSDGs

マネジメント、リーダーシップを超える力、「イノベーターシップ」

この連載では、多摩大学大学院のキーコンセプトである「イノベーターシップ」について述べている。イノベーターシップを支える5つの力、すなわち、（1）未来構想力、（2）実践知、（3）突破力、（4）パイ型ベース、（5）場づくり力についてこれまで紹介してきた。今回はそれらの力を使って大きなイノベーションを起こしていく際に支えになる、「ある事象」を取り上げたい。

就活生が苛立つ「サイレントお祈り」

大企業の3分の1強が書類選考不合格者に連絡しないという実態

選考解禁日の6月1日から1週間が過ぎた。もっとも5月以前に選考は始まっていたから、多くの学生が面接を受け、合否を判定されたはずだ。人事は合格者に当然連絡をする。不合格者にも「今後のご健闘をお祈り申し上げます」という「お祈りメール」を出す。この「お祈りメール」は学生に不評だ。ところがその「お祈りメール」を出さない企業が増えている。連絡が無いので、学生は不合格かどうかがわからない。これを「サイレントお祈り」、あるいは「サイレント」と言う。その実態を紹介しよう。

ダイバーシティ経営を支える便利なサービスの活用

ダイバーシティ経営の基本・課題・副作用

筆者は、息子が3歳になるまでは、昭和の頃のモーレツ企業戦士時代にあったような「家庭を顧みず仕事に没頭する」スタイルではなく、「仕事を顧みず家庭に没頭する」ことを目指してきました。

ダイバーシティ経営を加速させるスマートなIT活用術

ダイバーシティ経営の基本・課題・副作用

多くの経営陣にとって悩みの種である「ダイバーシティ経営」ですが、この対応が進むと他の経営課題解決の突破口になることをご存じでしょうか？これまで述べてきたこと以外に、IT環境の多様化や新たな社会要請への適応の観点から、ダイバーシティ経営を加速させるIT活用術を見つめてみることにしましょう。

持続的発展のできる総合的に粘り強いしなやかな組織づくり

ダイバーシティ経営の基本・課題・副作用

長い時間をかけて培ってきた良き社風や経営理念、取組みは、時代を超えて受け継がれていくべきものです。しかしそれは、旧態依然の状態を押し通せば良いということではなく、あくまでも本質的な良さを残しつつ新たな経営環境に適応していく、という意味です。いわゆる大企業病は、企業規模にかかわらず息の長い上場大手企業から中堅中小企業まで幅広く見られます。

有事に現れる企業のダイバーシティ経営の本音

ダイバーシティ経営の基本・課題・副作用

筆者はダイバーシティ経営だけでなく、防災・BCP(事業継続計画)・危機管理や、各種分野を横断的に指導しています。ある単一の分野から企業現場を見ているだけでは見過ごされがちな点も、別の分野と併せて現状を見つめ直すことで、問題点を探し出すことができるからです。

LGBT・セクシャルマイノリティー対応を見つめ直す

ダイバーシティ経営の基本・課題・副作用

最近になってようやく、就職活動の会社説明会などの場で、ダイバーシティ経営の状況やLGBT対応について、会社側が質問を受ける前に説明するようになりました。これは人事部門として非常に良い対応だと筆者は思います。

内部昇進者中心の「取締役会の多様化」に必要なポイント

ダイバーシティ経営の基本・課題・副作用

日本企業では従業員の出世レースのゴールを、社長や取締役と考えることが多いようです。また、本社の取締役以外に、株主から独任で選ばれる監査役や、子会社の役員に登用されるケースや、本来は業務執行とその業務執行の監視・取締りにあたる執行役員と取締役が兼務されたり、役員ポスト拡充のために執行役員として登用されたりするケースも少なくないようです。

多国籍化する職場での身近なダイバーシティ経営問題と対応の観点

ダイバーシティ経営の基本・課題・副作用

筆者はダイバーシティ経営を進める上で、公私ともに多様化し、適応していくことに日々取り組んできたつもりでした。しかしつい先日、妻と息子と一緒にランチを食べにハンバーガー屋さんに出かけた際に、筆者は何気なく発した一言で自分の至らなさ痛感し、深く反省しました。

社会をより良くしていくためには（内省を起点とした社会変革）

ヘンリー・ミンツバーグに学ぶマネジメントの実態

私は、ミンツバーグが提唱したリフレクション・ラウンドテーブルを日本に導入し、その縁で2011年に「ミンツバーグ教授のマネジャーの学校」を出版することができました。その執筆の最中、モントリオールを訪れ、彼と話しているときに、「ナオ、ビジネスの世界を良くしていくことも大切だが、それだけではだめだ。人々は長らく、政治に期待してきた。いつかは自分たちの暮らしを、社会を、良くしてくれるだろうと。

なぜダイバーシティ施策を活用するほどダイバーシティ経営が崩壊するのか？

ダイバーシティ経営の基本・課題・副作用

上場企業のコーポレートガバナンス・コードによるダイバーシティ経営の要求をはじめ、未上場でも女性活躍推進法によるダイバーシティ関連施策の要求など、企業に対して社会的責務としてこれまで以上に強くダイバーシティ経営の推進が求められています。