人事課題を整理・洗い出す！人事課題を半日で押さえ自社のHRビジョンを明確にする「人事戦略講座」説明会

来期・今後に向けて自社の人事課題を整理・洗い出す！ 【無料／1日限定・ウェビナー】 人事課題を半日で押さえ自社のHRビジョンを明確にする 「人事戦略講座」説明会 本ウェビナーでは、人事戦略講座に先駆け、ダイジェスト版と題して、自社の主要人事機能を客観的かつ網羅的に押さえるために必要な手法とアプローチすべき人事領域についてお伝えいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ウェビナー（ライブ配信形式で実施いたします。） ※１．本ウェビナーはご来場いただく必要はございません。 　　　ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ※２．開催前日までに視聴用のURLをメールでお送りいたします。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●開催趣旨 ここ数年で、働き方改革、SDGs、ウェルビーイング、人的資本経営とHRを代表するメガトレンドが毎年のように自然発生的に生まれたものの、各社、情報オーバーロード（情報過多）である感じが否めません。 2024年度は、各社が何となく「知っている」というフェーズから、個別具体的に「実装する」というフェーズへ移行していく必要があります。 このように、不確実性の高い環境下において、人事責任者の皆様に求められる「要求水準」は高まる一方であり、自社の状況を「客観的かつ網羅的に押さえることができるかどうか」が分岐点になると言えます。 そこで、タナベコンサルティングでは、人事課題を半日で押さえ、自社のHRビジョンを明確にする「人事戦略講座」を東京・大阪にて3月にリアル開催いたします。 本ウェビナーでは、人事戦略講座に先駆け、ダイジェスト版と題して、 自社の主要人事機能を客観的かつ網羅的に押さえるために必要な手法とアプローチすべき人事領域についてお伝えいたします。 人事戦略の骨格となる「組織構造」から人材の可能性を最大限に引き上げるための「人事制度」および「教育制度」に加え、自社の人材基盤を決める「採用戦略」から、各戦略や諸制度を能動的に機能させるための「組織カルチャー」まで、経営者・人事責任者・人事担当者にとって必須の内容を凝縮してお届けいたします。 皆様のご参加を心からお待ちしております。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こんな方におすすめ ・経営者/人事責任者/人事担当者 など ・人事課題を抱えている方 ・人事戦略の構築手法を学びたい方 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こんなことが学べます (1)人事部門に求められている要求水準が分かる (2)人事トレンドに対する自社の取り組み状況が分かる (3)半日で自社の人事課題を落とし込む手法が分かる ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●講師情報 浜西　健太 浜西　健太 株式会社タナベコンサルティング　HRコンサルティング事業部　ゼネラルパートナー 「誰もが幸せに働ける会社を生涯かけて追求する」をポリシーに、組織・人事に関するプロフェッショナルとして多くのコンサルティングを展開。特に、経営者へのコーチングが高い評価を得ている。クライアントのステージに合わせた人事制度設計および組織開発を通して、エンゲージメント向上と売上倍増へと導いた経験を多く持つ。 主な実績 ・大手建設業：人事制度再構築コンサルティング ・大手卸売業：人事制度再構築コンサルティング ・中堅美容業：人事制度再構築コンサルティング ・中堅介護福祉業：人事制度再構築コンサルティング ・中小製造業：中期ビジョン策定コンサルティング ・中小サービス業：採用コンサルティング

2023年の“働き方の変化”はどうだったのか？ 「年収増」が52.2％、残業時間と出社体制にも変化ありで6割以上が“満足の年”と回答

株式会社ライボは2023年12月4日、同社の調査機関「Job総研」を通じて実施した「2023年・働き方変化の実態調査」の結果を発表した。調査期間は2023年11月16日～20日で、20～50代の社会人男女930名から回答を得ている。本調査から、2023年の働き方の満足度や、年収・残業時間・出社状況の変化の実態などが明らかとなった。

【お役立ち資料】人材育成・研修事例集－エンゲージメント向上事例編－

【お役立ち資料】 人材育成・研修事例集－エンゲージメント向上事例編－ 人材は今、企業価値の向上において最も重要な要素と位置付けられ、積極的に投資を行うべき対象へ変化しています。新たな製品・サービスを生み出す力や、新たなビジネスモデルへの対応力は、全て人材が生み出すものであり、それが企業の競争優位性の源泉となります。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容　エンゲージメント向上事例編 ・自律分散型組織で飛躍。高いエンゲージメントが生産性を上げる／アトラエ ・主体性がエンゲージメントを高める／日立ソリューションズ ・独自のオンボーディングで従業員エンゲージメント向上／日本オラクル ・エンゲージメントの高い組織・人材づくりの3つのポイント／藤田 奈緒 ・「エンゲージメントサーベイ」の活用による人事KPIの設計／浜西 健太 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●経営者・人事部門のためのHR情報サイトのご案内 タナベコンサルティングは、1957年から続くコンサルティング実績から、 組織における人材育成、人材活躍に関わる課題をトータルで解決します。 本サイトでは、人事課題解決のヒント・コンサルタントEYE・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介！ 人事・人材育成関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知になりたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

HR総研：若手人材の離職防止に関するアンケート　結果報告

大企業の6割が「若手人材の離職」に課題あり、離職防止に効果があるポイントとは？

若手人材は昨今の採用市場において売り手市場である上、キャリア自律の意識が高まる中、若手社員のリテンションを課題とする企業が多くなっている。若手社員の早期離職を防止するために、人事はどのような対策をして、どのような取り組みに効果が出ているのだろうか。 HR総研では、若手人材の早期離職に関する状況や、離職率低下に向けた人事の取組みなどの実態を把握するアンケートを実施した。その調査結果について、フリーコメントも含めて以下に報告する。

AIドクターと研修会社の協業は意外？　実は理にかなったコラボ

様々な離職理由の中に、必ず入るメンタル不調。 人間関係、社風、仕事内容・・・起因になる要素は様々あるが、せっかく育成したメンバーの離職は、どの企業、どの組織にとってもダメージであり、取り組むべき課題である。 特に新人・若手の離職理由の大半はメンタルに起因するという。 【あなたはメンタルヘルスのサポートを人（担当者）とAIではどちらに頼りたいですか？】 この問いに、８２％もの社員が「AIに頼りたい」と回答した。 心身の不調を感じても周囲の人に打ち明けにくく、一人で抱え込んでしまいがち。 でもAIが相手であれば些細なことでも打ち明けやすいのかもしれない。 AIドクターでは メンタル（心）・フィジカル（身体）・職場の環境や人間関係・仕事のエンゲージ・プライベート（余暇）の各スコアと総合スコア値を視覚化することができる。 視覚化した数値（スコア）をどのように上げていけばよいのか。 そのトレーニング術を研修で身につける、というプログラムである。 ・レジリエンス ・ストレスマネジメント ・人間関係・コミュニケーション ・フィードバック活用術 ・ワーク・エンゲージメント ・ワーク・ライフバランス ・キャリアデザイン など様々な視点の考え方を知り、環境に適応できる力、心の回復力の向上、自信を育てる方法をトレーニングする。 近年、社員のメンタルヘルスやメンタルケアに努める企業も増えてきているすが、ただ形式的に存在するだけで形骸化している組織も少なからずある。 大切な人財のための新しい取り組みとして、既に大きな反響をいただいている当プログラムは、離職防止の一助となるであろう。

【サービス資料】自社のブランディング上の課題と改善方向を明確にする「ブランディング戦略サーベイ」

【サービス資料】自社のブランディング上の課題と改善方向を明確にする「ブランディング戦略サーベイ」 タナベコンサルティングの「ブランディング戦略サーベイ」は、ブランディングを経営戦略として捉えることで自社の本質的課題をクローズアップし、改善することに主眼をおいています。 本サーベイにより、自社のブランディング上の課題と改善方向が明確になります。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容 ・ブランディング戦略サーベイの全体像 ・ブランディングにより期待できる効果 ・コンサルティング会社だからこそのブランド調査 ・調査結果サマリー ・ブランディング調査の取り組み事例 ・お申込みからご報告までの流れ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ブランディング・戦略PR情報サイトのご案内 ブランディング＆PR その“ビジョン”を感動の物語へ 自社の強みを生かしながら、市場・顧客などのあらゆるデータを活用して、ブランドの本質的価値をデザインし、CX（顧客体験価値）を向上させる"顧客とのコミュニケーションモデル"の設計～具体的実行・推進までをワンストップで提供。経営課題や戦略に基づき、トレンドを掴み、リアル×デジタルを駆使したマーケティング、ブランディング、戦略PR・広報・海外PR、クリエイティブ＆デザイン、プロモーションツールなどの様々なコミュニケーション手法をMIXし支援します。 本サイトでは、ブランディング・PRに関するコラム・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介! ブランディング・PR・広報関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知りにたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

トヨタ、博報堂などのリファラル事例を公開！ Japan Referral Recruiting Award 2022【アーカイブ配信】

日本一のリファラル採用成功企業（事例）を決めるアワードです。 従業員のつながりで知人や友人を紹介・推薦してもらうリファラル採用を 活用して、自社の採用に変革を起こした企業と個人を表彰します。【アーカイブ配信】

【採用実績を6倍にも増やした】とあるIT企業のリファラル採用施策

【概要】 IT企業の80%以上でリファラル採用に取り組まれている一方で、持続可能な採用チャネルとして確立できている会社は1割未満と言われています。 では、成功している企業は具体的に1年でどのような施策を行っているのでしょうか？ 従業員約1000名のユーザー系SIer様に1年間密着し、その施策を包み隠さずまとめさせて頂きました。 【資料を読むとわかること】 ・IT人材を取り巻く採用環境と、リファラル採用の効果 ・とある企業が行った、リファラル採用実績を前年から6倍に伸ばした一年間の施策 ・リファラル採用によるIT人材採用のポイント 【このような方におすすめ】 ・リファラル採用を推進したいと思っているが、具体的施策がイメージできない ・社内紹介制度はあるけれど、なかなか社員に浸透しない ・リファラル採用ツールにお金をかけずとも、自社で運用できるのでは？

“男性育休”取得推進のポイントを、「厚生労働省イクメンプロジェクト」実施の調査から考える

社労士が解説する人事と労務

2023（令和5）年4月より、「常時雇用する労働者が1,000人を超える事業主は、育児休業等取得の状況を年1回公表すること」が義務付けられました。その中で、厚生労働省（以下、厚労省）イクメンプロジェクトにて「令和5年度男性の育児休業等取得率の公表状況調査（以下、厚労省調査）」が行われ、2023（令和5）年7月31日に調査結果の速報値が公表されました。今回は、この調査結果から「男性育休取得推進に必要なポイント」を考えていきます。

「睡眠改善」は企業や従業員にとってどのようなメリットがあるのか

睡眠と人事

「睡眠」は個人のものであり、会社が支援するものではないと思われがちです。しかし近年、「睡眠改善」に取り組む企業が増えてきています。なぜ企業が睡眠改善に取り組むのか、睡眠にはどんな効果があるのか、そして企業と従業員の双方にとってどんなメリットがあるのか。これらを新連載「睡眠と人事」の第1回目でお伝えしていきます。

【お役立ち資料】ブランディング簡易診断チェックシート

【お役立ち資料】ブランディング簡易診断チェックシート ブランディングの状況を、「ブランドアイデンティティ」「ブランドターゲット」「ブランドバリュー」「アウターブランディング」「インナーブランディング」の5つの項目で簡易診断いただけるチェックシートです。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ブランディング・戦略PR情報サイトのご案内 ブランディング＆PR その“ビジョン”を感動の物語へ 自社の強みを生かしながら、市場・顧客などのあらゆるデータを活用して、ブランドの本質的価値をデザインし、CX（顧客体験価値）を向上させる"顧客とのコミュニケーションモデル"の設計～具体的実行・推進までをワンストップで提供。経営課題や戦略に基づき、トレンドを掴み、リアル×デジタルを駆使したマーケティング、ブランディング、戦略PR・広報・海外PR、クリエイティブ＆デザイン、プロモーションツールなどの様々なコミュニケーション手法をMIXし支援します。 本サイトでは、ブランディング・PRに関するコラム・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くをご紹介! ブランディング・PR・広報関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知りにたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

「運動会」と「研修」を組み合わせた「運動会プラス」のサービスをリリースいたしました。

本サービスは国内最大の運動会プロデュース企業である株式会社運動会屋（本社：東京都渋谷区、代表：米司隆明、以下「運動会屋」）と共同開発いたしました。 運動会の企画・運営を得意とする運動会屋が提供する運動会イベントに、ビジネススタンス・スキル強化やマインドセットのできる当社ノウハウを組み込んだ、実践型研修として利用可能です。 （https://www.kakehashi-skysol.co.jp/undokaiplus/） ■運動会プラスとは 社内や部署間のコミュニケーション活性化、社内の士気や気運の向上などに効果を発揮する運動会イベントを、研修として活用いただける研修サービスです。 実行委員（以下：プラスメンバー）を選定し、運動会の1部を企画・運営する体験を通してマインドセットやプロジェクトマネジメントのスキルが身につくよう講師がファシリテーションいたします。 運動会の企画・運営を通してプラスメンバーに選出された社員を成長させることができ、さらに運動会そのものがもつ本来の効果である関係性構築力を同時に提供することができます。 プラスメンバーに付与できるスキルの一例 ・リーダーシップ開発 ・部署間を超えた関係性構築 ・タスクマネジメント能力 ・他者を巻き込む力 ・チームビルディング力 ・プレゼン力　他 運動会に参加する社員のメリットの一例 ・部署や年次を超えた関係性の向上 ・社員間のコミュニケーション促進・改善 ・社内の士気や気運の向上 ・インパクトのある思い出と体験　他 ■サービス開発の背景 当社は「行動が変わる研修」を提供するために様々なアクティブラーニングを研修に取り入れて参りました。 対面でのイベントや研修が徐々に戻りつつある昨今、「コロナで希薄になった関係性を再構築したい」「社員同士の関係性を強化して離職を防ぎたい」等の課題を持ち、施策をお探しの声を寄せられるようになりました。 関係性を強化するための手段の一つとして、「情動記憶に残る直接体験学習」を取り入れたサービスを開発するため、運動会というインパクトのあるイベントの企画を得意とする運動会屋と、当社の行動が変わる研修ノウハウを取り込み、サービスを共同開発する運びとなりました。 社員のスキルアップと関係性を一気に向上させる新たな手段としてご利用いただくことが可能です。 ■運動会プラス　当日までのプログラム例 運動会実施日のおよそ３ヶ月前からプログラムがスタート、以下の行程で研修を行います。 １、 プラスメンバー関係性構築、相互理解を深める ２、 運動会のプランニング、チーム分け等を通して様々なビジネススキルを習得 ３、 新競技の開発、発表 ４、 社内運動会当日の運営 ５、 事後フォローワークショップ(振り返り、自己分析) ■株式会社運動会屋について 企業、学校、地域のコミュニティ、海外の運動会の企画・運営・プロデュース、運動会用品レンタル事業、廃校活用事業をおこなっている。 【会社概要】 社名：株式会社運動会屋 代表者：代表取締役CUO 米司　隆明 本社所在地：東京都渋谷区代官山町9-10 SodaCCo3F 設立：2010年10月 事業内容：運動会の企画・運営 コーポレートサイト：https://www.undokai.co.jp/ ■株式会社カケハシ スカイソリューションズについて 「人と組織の成長を加速する」というミッションのもと、採用、育成、定着を支援する様々なソリューションを提供している会社です。新卒採用支援、中途採用支援、組織強化支援、離職防止支援、CI・広告制作等、それぞれの領域で膨大なノウハウとスキルを蓄積したスペシャリストが多数存在します。クライアントの課題に応じて最適なプロジェクトメンバーをアサインし、課題解決に導きます。 【会社概要】 社名：株式会社カケハシ スカイソリューションズ 代表者：代表取締役社長　中川 智尚 本社所在地：東京都新宿区神楽河岸1-1 セントラルプラザ7F 事業所：大阪支店、名古屋営業所 設立：2011年6月 事業内容：新卒採用支援、中途採用支援、社員研修、CI・広告制作、地域活性化 コーポレートサイト：https://www.kakehashi-skysol.co.jp/

【人的資本投資】「従業員エンゲージメント」と「投資指標」に関係性はあるのか。ROE・ROIC・PBRとの相関関係を調査

株式会社リンクアンドモチベーションは2023年7月21日、「従業員エンゲージメントと投資指標の関係性」についての調査結果を発表した。調査期間は2022年1月～12月で、同社が提供する従業員エンゲージメントサーベイを実施した東証スタンダード・プライム上場企業62社より回答を得ている。本調査結果から、従業員エンゲージメントと「ROE」、「ROIC」、「PBR」といった投資指標との関係性が明らかとなった。

厳格化傾向

「厳格化傾向」とは心理学用語のひとつで、人事評価の際に実態よりも厳しく評価することをいいます。一方で、実態よりも甘くなることは「寛大化傾向」と呼びます。 「厳格化傾向」は、組織発展への使命感や「厳しく接しなければ部下は育たない」といった思想が強すぎることに起因して起こります。そのため、優秀で教育熱心な評価者に、厳しく見るバイアスがかかるケースは少なくありません。自身が過去にあげてきた実績を基準として他人の評価をしてしまっていないかは注意が必要です。 「厳格化傾向」が強まると、褒める機会が少なくなるため、被評価者のモチベーションやエンゲージメントの低下を招くリスクがあります。最悪の場合は被評価者の緊張感や過労につながり、体調不良を引き起こす原因になってしまうこともあります。 また組織として「厳格化傾向」が強い場合、ミスが許容されない環境となり、社員のチャレンジングな発想が生まれなくなる恐れもあります。 改善には、評価項目の定量化や等級制度の整理を行い、評価者と被評価者の目線合わせが肝要です。その基準を基に、評価者は主観的ではなく客観的な視点で判断することで偏りを防ぐことができるでしょう。

【SOLANOWA】メールアドレス不要の「誰でもログイン機能」をリリース！家族もOB・OGもみんなが読者に

株式会社スカイアーク（本社：東京都千代田区丸の内、代表取締役：平栗健太郎）が提供するWeb社内報アプリ「SOLANOWA（https://solanowa.jp/）」は、パート・アルバイトなどのメールアドレスを所有しない従業員をはじめ、家族やOB・OG、そして企業を取り巻くすべてのステークホルダーにも気軽に社内報を読んでもらいたいという多くのご要望に応えるべく、メールアドレスによる認証を不要とした「誰でもログイン機能」をリリースしました。 昨今、SDGsに基づいた紙の消費量や廃棄物の削減と、資源の効率化の追求が加速しております。社内報も例外なくペーパーレス化の対象として、Web社内報の活用が主流になってきました。 しかし、国内の主要なWeb社内報サービスは、メールアドレスを用いたログイン認証が必須な場合が多く、昔ながらの社内報誌のように、家族やOB・OGをはじめとしたステークホルダーに気軽に配布できなくなったというお悩みの声をお聞きすることが増えております。また、店舗スタッフやアルバイト・パートタイムの方々を中心に、日々の業務でメールを利用することがない従業員に対し、メールアカウントを提供していない企業も多く、従業員間の情報格差や文化醸成の妨げになるという声も同時に増加しております。 そのため、メールアカウントを所有しない方もインターネット環境さえあれば、誰でも気軽に社内報を読むことができる「誰でもログイン機能」をリリースいたしました。「誰でもログイン機能」は、取り扱われる情報の兼ね合いで、オープン社内報のように一般公開はできないものの、全てのステークホルダーを読者対象にした「半オープン・半クローズドな社内報を」というご要望にお応えします。 そして、これからもSOLANOWAは、インナーコミュニケーションに限らず、企業を取り巻くすべてのコミュニケーションの「輪」を広げることを使命とし、進化し続けることをお約束いたします。 ■活用方法の一例 　・メールアドレスを所有しない従業員へのアカウント配布（パート・アルバイトなど） 　・ご家族へのアカウント配布 　・OB・OGへのアカウント配布 　・株主へのアカウント配布 　・ビジネスパートナーへのアカウント配布 　・採用応募者への一時的なアカウント配布 ※当オプションサービスは「SOLANOWA v2（2023年2月1日以降にご契約いただいた環境）」のみのご提供可能となります。

“ボーナスの少なさ”が離職・転職の理由に？ 6割以上が「賞与額」を理由に転職、金額は理想と現実で乖離か

株式会社マイナビは2023年11月28日、「2023年冬のボーナスと転職に関する調査」の結果を発表した。調査期間は2023年11月1日～6日で、正社員として勤務する20代～50代の男女のうち、2023年10月に転職活動を行った人、または今後3ヵ月以内に転職活動を行う予定の人1,318名から回答を得ている。本調査結果から、賞与額を理由とした転職意向や転職タイミング、理想の賞与額などが明らかとなった。

マーサー、日本総報酬サーベイ2023年度の結果を発表

●参加企業数は1,237社（昨年1,021社）、うち日系企業は149社増（昨対比＋35％）の579社となり、日本国内における報酬サーベイとしては過去最大規模を更新 ●最新の調査結果では、日系企業の課長の賞与込み年収は1,062万円（昨対比+2%）、部長は1,408万円（昨対比+2%）だった ●職種別に報酬を比較すると、プロジェクトマネジメント職種において報酬差が見られ、特に外資系企業においては全職種中央値に対して10～12%報酬額が高い 組織・人事、福利厚生・ウェルビーイング、資産運用のグローバルリーダー、マーサーの日本法人であるマーサージャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO 草鹿 泰士）は、日本における報酬に関する市場調査「Total Remuneration Survey（以下、TRS）」の2023年版レポートを発表した。 2023年、30年ぶりに3パーセントを超える高水準となった賃上げの動きは、賃上げを一時的なものにしない政府や経済界の後押しもあり引き続き高い関心が寄せられている。優秀人材を獲得するために報酬競争力を強化する目的で制度を見直す日本企業も増加しており、日本の労働市場が大きく変化する中で企業が必要な人材を獲得・維持するために、自社の報酬の外部競争力と報酬制度の透明性を保ち、それらの情報を開示していくことの重要性が高まっている。 本リリースについて、マーサージャパン プロダクト・ソリューションズ部門代表の増渕匡平は次のように述べている。 「日本の労働市場が大きく変化する中で、市場報酬データの活用は、企業にとって競争力を高めるための重要かつ必要不可欠な手段になりつつあります。報酬データを活用することで、企業は自社の報酬水準が適正であるかどうかを確認し、優秀な人材を確保するための競争力のある報酬パッケージを提供できるようになります。さらには、従業員との対話を通じて報酬に関する透明性を高めることで、従業員のモチベーションやエンゲージメントを向上させることにも役立つでしょう」

【2023年11月】HR総研 調査報告集：「リスキリング」に関する調査、ほか

HR総研が実施した調査報告をまとめたマンスリーレポート、「HR総研 Monthly Report 2023年11月」を公開いたしました。 今月は、「リスキリング」と、「ウェルビーイング＆健康経営」に関する調査結果報告をお届けします。各社各様のHRX（ヒューマンリソース・ トランスフォーメーション）の一助となれば幸いです。是非ご活用ください。

『エンゲージメントの強化書』～エンゲージメントは、本当に業績向上につながるのか？～

著者は、HRプロからリリースされた「エンゲージメントコンパス」を監修いただいた、学習院大学 経済学部経営学科の守島 基博 教授。 昨今すっかり定着した感のある「エンゲージメント」という言葉ですが、改めてその意味や背景、業績との相関、日本における現状などを解説。 守島先生が考える「エンゲージメントの定義」や「従業員満足度やロイヤリティとの違い」、「業績や離職率との相関」や、エンゲージメントサーベイを実施する際の注目ポイントも公開！ また、なぜエンゲージメントが重要なのか、人的資本経営の観点から書いていただきました。 さらに、23年5月に守島先生監修のもと、HRプロからリリースした、無料エンゲージメントサーベイ「エンゲージメントコンパス」の読み解きガイドブック付き！ 業界・業種や状況の異なる6社の結果レポートのサンプルをもとに、各社それぞれの傾向や課題点、求められる対策を守島先生に詳しく解説頂きました。 ぜひ参考にしてください。 ▼付録　読み解きガイドブックに掲載している、モデル企業6社 ・CASE1 ：大規模な人事制度改革を実施して半年経過の企業 ・CASE2 ：慢性的に人手不足で採用に苦戦し、離職率も高めの サービス業系企業 ・CASE3 ：業界自体が大変革期に入りつつあり、職務も今後大きく変化する大企業 ・CASE4 ：業界がここ十数年安定的に成長し、自社も業績が安定成長している大企業 ・CASE5 ：創業者が現在も代表を務め、後継者不在のオーナー系地方中小企業 ・CASE6 ：創業7年目で急成長しているが、離職率が高いベンチャー企業

「管理職こそリスキリング」―マネジメントは“管理”から“エンパワーメント”へ。取り組みにより“労働生産性”に違いも

株式会社リクルートは2023年10月17日、「企業の人材マネジメントに関する調査2023」の結果を発表した。調査期間は2023年3月29日～31日で、従業員数30人以上の企業に勤務する人事担当者2,761名より回答を得ている。本調査により、管理職・ミドルマネジメントに関する取り組みや課題、マネジメント行動と生産性の関係などが明らかとなった。