セミナー
ジャンル:[組織風土]介護・育児支援
形式:オンライン(ライブ)
開催日:2025/05/23(金) 13:30 〜 14:30
提供:株式会社SmartHR イベント事務局
ジャンル:[福利厚生・安全衛生]メンタルヘルス・EAP・産業医
開催日:2025/05/22(木) 14:00 〜 16:00
提供:ティーペック株式会社
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ジャンル:[階層別研修]管理職研修
種別:お役立ち
提供:株式会社SmartHR(タレントマネジメント)
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HRプロとは
SOMPOひまわり生命保険株式会社(以下、SOMPOひまわり生命)は2021年7月19日、同月より「ジョブ型人事制度」を導入したと発表した。本制度では、特定分野において高度な専門能力を有する社員を「基幹職(ジョブ型)」に登用する。これにより、高度専門人材を社内外から確保し、長期的にその専門能力を開発・発展させる環境を整備したい考えだ。
ビジネスにおけるグローバル化やダイバーシティの推進などを背景に、この数年、多様な人材へのマネジメントがこれまで以上に求められている。特にマネジメント層は、様々なバックボーンや価値観を持った従業員一人ひとりに対して向き合い、円滑なコミュニケーションを取っていかなければならない。そこでカギとなるのが、対人関係力を指す「ヒューマンスキル」だ。本記事では「ヒューマンスキル」の意味や活用事例、スキルを高めるトレーニング方法などについて詳しく解説していく。
近年、経営判断のスピード化に伴い、経営戦略に合わせた人事施策や人事戦略の必要性が高まっている。それに伴い、経営視点と人事視点の両方を兼ね備えた「CHRO(最高人事責任者)」を導入する企業が増えつつある。まだ国内においてポジションとして設けている会社は少ないものの、今後本格的に導入する企業が増えていくだろう。本記事では、「CHRO」の意味や役割、人事部長との違い、必要なスキル、能力などを詳しく解説していく。
株式会社給与アップ研究所は2021年6月17日、「従業員の目標設定」に関する調査の結果を発表した。調査期間は2021年4月22日~23日で、経営者122名から回答を得た。これにより、コロナ禍における「事業計画」や「従業員の目標管理」に関する経営者の意識などが明らかとなった。
ハイパフォーマー(=生産性の高い人材)へ育成する、新・育成モデルを詳解! ●御社に【口だけ】人材いませんか? 本当に育成が必要な人材とは、知識・スキルを持った人材だけではなく、 業績貢献意欲・顧客提供価値・リーダーシップを持った人材のことです。 当フォーラムでは、このハイパフォーマーの人材育成モデルをご提言! ▼ ▼ ▼ コンカー様・トーチリレー様・タナベ経営のトップコンサルタントご登壇! 【1日限定】で、充実の講師陣計4名が登壇! 「人材育成フォーラム」 ~ハイパフォーマー人材を育てるNew人材育成~ === 東証一部上場(証券コード:9644)・創業64年・約200業種・7,000社のコンサルティング実績を実施してきた、株式会社タナベ経営より、未来の企業成長を支えるベースとなる、ハイパフォーマー人材を育てるべく、ニューノーマル時代の新しい人材育成モデルを、ゲストスピーカー2社とともに計4名よりご提言いたします。 <こんな方にオススメです> ●働きがいのある会社・組織づくりをしたいが、何から始めればよいか分からない ●コロナ禍において働き方も大きく変化している中、他社がどのように課題を乗り越えてきたか知りたい ●会社やチーム全体を「自走可能」な組織にしたい ●社員のモチベーション向上策を模索している <概要> コロナ禍を経験した今、各社の経営判断のターニングポイントに“人づくり”があると言えます。 新型コロナウイルスの流行と共に、予測出来ない連続性が常態化し、従来の人材育成に対する考え方・取り組みだけでは到底この危機を乗り越えられないと予想できます。 真に大切なことは、ネガティブな採用凍結や人員不補充、リストラに安易に目を向けるのではなく、未来を見据えたハイパフォーマー育成に投資し機能させることです。 『御社の人材育成は、今のままで会社の持続的成長を支えられますか?』 本フォーラムでは、ハイパフォーマー人材を育てるべく、ニューノーマル時代の新たな人材育成モデルをゲスト講師2社・タナベ経営により提言いたします。 なお、ハイパフォーマーを育てるためには、自ら学び・行動する文化と知識・スキルのトレーニングを掛け合わせた育成が必要と考えています。 <ゲスト企業のご紹介> 「働きがいのある会社」ランキングにて4年連続で1位を獲得し、7年連続でベストカンパニー賞を受賞している経費管理の大手である株式会社コンカーの代表取締役社長 三村様と、 史上最年少でファーストリテイリング 上席執行役員を務め、現在は、「トーチング」という考え方で「心理的安全性」 「エンゲージメントの向上」を中心した管理職育成をされている株式会社トーチリレーの代表取締役隊長を務める神保様をお迎えし、コロナ禍の今、それぞれの会社にとってのハイパフォーマー人材を育てるにはどうすべきかを徹底解説いたします! <充実の講師陣計4名が登壇> ①株式会社コンカー 代表取締役社長 三村 真宗 氏 講演テーマ:「最高の働きがいの創り方」 ※この日限りのテーマです。 ②株式会社トーチリレー 代表取締役 隊長 神保 拓也 氏 講演テーマ:「チームの心に火を灯す〜自走可能な組織づくり〜」 ※この日限りのテーマです。 ③株式会社タナベ経営 HRコンサルティング大阪本部 本部長代理 松本 宗家 講演テーマ:「ニューノーマル時代のラーニングカルチャーづくり」 ④株式会社タナベ経営 HRコンサルティング大阪本部 部長 浜西 健太 講演テーマ:「未来を見据えたハイパフォーマーを育成するための方程式」 <2020年HRテーマのフォーラム開催時の参加者の声> ●講師の企業と当社の事業内容は異なりますが、大変参考になりました。 ●社員育成や顧客への企画力など、選ばれる会社になるためのヒントを得ました。 ●これからの時代に向けて、新しい会社づくりに前向きに取り組んでいこうと思いました。
前回の記事では、ALIVEが行うリフレクションを通じて、学びを深めていくプロセスについて紹介しました。リフレクションにおいて大切なのは、「聴く」という姿勢。「聴く」姿勢が、「安全・安心の場」や「強み・弱みの認識」に繋がります。では、その「聴く」姿勢が、組織マネジメントにどのように活かされるのか。また、組織を牽引するリーダーが求められる多様性とは何なのか。人事としての観点を交えながら今回は述べたいと思います。
テレワークの普及により、社員ごとの状態の迅速な把握と対応がますます重要になっている。人材マネジメントにおける「データ活用」の重要性が叫ばれる中、各企業の取り組みの実態はどのようになっているのだろうか。また、「データ活用」の重要性を認識しつつ、これが進展していないとすれば、何がネックになっているのだろうか。 本レポートでは、各企業の人事データ収集・活用に関する取り組みの実態を明らかにするとともに、人事データ活用に向けた課題等について、フリーコメントを含めて紹介する。 <概要> ●中堅・中小企業でデジタル化に遅れ、「職務経歴情報」もデジタル管理は半数程度 ●社員データの収集・活用方針、積極派は約3割、大企業では4割超 ●大企業では「データは収集できているが、分析が十分でない」が約5割 ●データ収集・活用における課題は、人的リソース不足が約5割で最多 ●「実施したい/頻度を増やしたい」調査は、「従業員満足度」が最多で4割超
テレワークやジョブ型雇用、終身雇用の崩壊、キャリア自律、副業、ダイバーシティ、シニア雇用など、いま多くの企業が複雑に絡み合う様々なHR領域の課題に直面しています。新連載「ロッシェル・カップが考察する日本のFuture of work」では、日本への理解も深い経営コンサルタントのロッシェル・カップ氏が、グローバル視点から日本の働き方の未来について考察していきます。経営者として、また時には大学の講師として日本で働きながら、異文化コミュニケーション、人事管理、リーダーシップ、組織活性化など様々なHR領域を専門分野とするロッシェル氏。本連載で紹介していく独自の考察は、日本のこれからの働き方を考えるうえで新たなヒントとなるはずです。(HRプロ編集部)
あなたは新年に掲げた目標を半年たった今も、継続または達成できていますか? 米統学研究所STATISTICS BRAINの研究によると、新年に掲げた目標を達成できる人の割合はわずか8%に過ぎないという研究結果が出ています。 この資料では継続するための4つのポイントと、それらのポイントを社員教育に当てはめたアプローチ(プロセス・ラーニンング)について説明させていただきます。 また、実際にプロセス・ラーニングを導入された企業の効果事例も紹介しておりますので、ぜひご覧くださいませ。 ご紹介項目 1. 目標達成の壁 2. 目標達成の 題「継続」 3. 「継続」できない原因 4. 継続するためのポイント 5. 社員教育における継続学習の重要性 6. インタラクティブ性のあるインパクト・ジャーニーのサンプル画面 7. サンプル画面で紹介される動画の一部をご紹介 8. 様々な階層・テーマに合わせて設計が可能 9. プロセス・ラーニングの効果測定事例 10.おまけーFCJ社員の目標達成体験談
「高年齢者雇用安定法」が改正され、“70歳までの就業機会確保の努力義務”が始まった。シニア社員の活躍に向け、人事は何をするべきか。本連載では3回に渡って、制度面を中心に「今取り組むべき人事施策」を紹介していく。第1回は、“シニア社員への報酬設計制度”について解説する。
ジャンル:[人事・業務システム]タレントマネジメントシステム
ジャンル:[人事・労務全般・その他]その他
形式:オンライン(アーカイブ/オンデマンド)
開催日:2025/04/10(木) 9:00 〜 2025/05/30(金) 23:59
目標達成のためにそれぞれが持つ能力を発揮し、相互に尊重しながら、 チームで成果を上げることが求められています。 様々なワークを通して、コミュニケーションとチームワークの重要性を体感することで、 組織の一員としてのモチベーションを高め、強いチームづくりの醸成を図るプログラムです。 ------------------------------------------- このような方へおすすめです。 ・チーム力(組織力)向上に課題を感じている部門責任者の方 ・チーム員として役割や達成感、またモチベーションアップを推進しているリーダーの方 ・チームワーク力を高めたいすべての業種の方
株式会社パーソル総合研究所は2021年5月28日、シニア人材の就業実態および意識に関する調査結果を発表した。調査期間は2021年1月6日~12日で、全国の企業に勤務する男女6,000名(50~60代のシニア従業員3,000名、20~40代の若手従業員3,000名)から回答を得た。これにより、シニア向けの人事施策の実態や、若年従業員への影響などが明らかになった。
新入社員の育成にかかせない「オンボーディング」という概念。 「オンボーディング」とは何か。新入社員の素早い戦力化と早期離職を防ぐには具体的にどうすればよいのか。 「オンボーディング」に必要な知識を網羅的にまとめたガイドブックです。
2019年より順次施行された「働き方改革関連法」に基づき、「働き方改革」が推進されているが、多くの企業が「働き方改革=生産性向上」というロジックで、「IT化」や「時短勤務」、「ダイバーシティ」とさまざまな施策に対して大上段に構え過ぎているように見受けられ、その“本質”が置き去りにされているように感じる。本稿では、「働き方改革」とは本来どうあるべきなのかについて考えてみたい。
多忙なビジネス・パーソンは、さまざまな緊急事項に追いかけられています。しかしながら、かけた労力の割に返ってくるものが少ないと感じることはありませんか?そんな思いをお持ちの方に向け、より多くのリターンに結びつく重要な事柄に時間を投資するためのポイントをこの資料でお伝えします。 ご紹介項目 1.時間管理のマトリックスを使って、重要な仕事により多くの時間を割く 2.何が重要で、何が緊急なのかをあなた自身に問いかける 3.あなた自身の幸福と成長を最優先事項の一つにする 4.最も重要な3つから5つの活動を中心に1日や1週間の計画を立てる 5.あなたの最優先事項を周囲の人と話し合う 6.有意義な時間の使い方に結びつかない類の依頼について、ノーと言う方法を学ぶ 7.時間管理システムを定期的に振り返る
リモート下で働くことが求められていることの増えている今日の世の中にあって、人と人との「物理的な距離」がチームマネジメントを困難にするケースが増えてきています。こちらの資料では、リモートワーク下でチームを活性化するヒントをご紹介します。 ご紹介項目 1.リモートワークの利点と課題を率直に話し合う 2. オンライン会議で積極的にファシリテーター役を果たす 3. リモートワークに適したコミュニケーション・ツールを活用する 4. デジタル・ツールでニュースを共有し、他のメンバーにも同じことをしてもらう 5. チームメンバー同士でペアを組んで仕事に取り組んだりチャットの話し相手になる 6. 異なる場所で働くメンバー同士がお互いにフィードバックし合うことを奨励する 7. お祝いの仕方をリモートで働くメンバーも参加できるよう工夫する 8. カレンダーの通知機能を活用し、チームのリモート文化を定期的に振り替える
最近、一段と聞く機会が増えた言葉の一つに「組織風土」がある。「組織風土」とは、組織の全員が共通の認識を持つ独自のルールや価値観を意味する。今回はより良い組織づくりに向けた「組織風土」の醸成・改革に向けたポイントや企業事例などを解説したい。自社の「組織風土」に問題がないか、本記事を参考にチェックしてみてはいかがだろうか。
HR総研では、多様な働き方の実態について例年調査を実施しており、今年は4月に「多様な働き方実施状況に関するアンケート」を実施した。 人生100年時代や超少子高齢化が進行する日本社会において、「高齢者活躍推進」や「障がい者雇用」などによる、多様な人材が活躍できる社会の創出が喫緊の課題となっている。 前回の「女性活躍推進」「外国人採用」に引き続き、「高齢者活躍推進」や「障がい者雇用」に関する多様な働き方の実態について、以下に、フリーコメントを含めて調査結果を報告する。 <概要> ●高齢者活躍推進に向けた措置、「65歳までの継続雇用制度を導入」が主流 ●継続雇用後の給与条件、特に大企業で厳しい傾向 ●得られる効果「熟練した技術や知見を獲得できる」が最多 ●低迷するキャリアプランニング研修実施率、対象者は「50代」が7割 ●高齢者活躍支援推進に必要な対策、各社独自の取組み事例 ●「70歳までの就業機会の確保」への対応措置は2割未満 ●「障がい者の法定雇用率引き上げ」に対する認知度は8割 ●障がい者雇用は「法的義務への対応」が大半の現状 ●「障がい者の働き方の多様化」は厳しい現状
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