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ジャンル：［福利厚生・安全衛生］メンタルヘルス・EAP・産業医
種別：お役立ち
提供：ティーペック株式会社
セミナー
ジャンル：［組織風土］介護・育児支援
形式：オンライン（ライブ）
開催日：2025/05/23(金) 13:30 〜 14:30
提供：株式会社SmartHR イベント事務局
開催日：2025/05/22(木) 14:00 〜 16:00
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HRプロとは
【講演資料・お役立ち資料】 本業で利益を出せなくなっている企業様必見！ あなたはいくつ“社内に説明”できますか？ 「セールス・マーケティング・ブランディングの本質理解」 満員御礼にて、開催した講演資料を公開いたします。 ●本業で利益を出せなくなっている企業様必見！ あなたはいくつ“社内に説明”できますか？ 【Q】「現場は頑張っているのに、年々目標を達成するのが難しくなってきた。なぜ？」 【A】「企業の『セールス機能』に課題があります。 セールスパワーとパワーセールスの違いを社内に説明できますか？」 【Q】「いろいろマーケティング施策は実施しているけど、効果が今一つ」 【A】「マーケティングの定義があいまいなので、改善点を見失っている可能性があります。 ５つのマーケティング機能すべてについて、社内に説明できますか？」 【Q】「ブランディングに力を入れる？それって売上アップに繋がるんですか？」 【A】「日本企業はブランディングが苦手なので価格競争に陥りがちです。 利益率を上げる方法（コストカット以外）について社内に説明できますか？」 資料は、本業で利益を出しにくくなっていると感じる企業の皆様に、突破口としての“セールス・マーケティング・ブランディング” に関する本質的な理解・気づきをご提示します。 ●セールス・マーケティング・ブランディングについて 次のような課題・お悩みをお持ちの方々におすすめの資料です ▼ 3つそれぞれに課題を感じている ▼ そもそも、3つの違いや役割が明確にはわかっていない ▼ 3つの改善のために社内改革中だが、それが正しいかどうか不安 ●掲載コンテンツ目次 Ⅰ．企業を「経営状況」「事業目標の達成度」で分類 Ⅱ．会社は、何もしなければ倒産するようにできている Ⅲ．セールスについてよく寄せられるご相談 Ⅳ．セールスの本質を理解 Ⅴ．マーケティングについてよく寄せられるご相談 Ⅵ．マーケティングの本質を理解 Ⅶ．ブランディングについてよく寄せられるご相談 Ⅷ．ブランディングの本質を理解
DXを旗印に掲げ、イノベーションによる経営改革を実行できる経営者の育成は容易ではありません。会社のDNA、文化を尊重する継続性と、それを超えた革新性の両方が必要になってくるからです。シリコンバレーでもこの悩み抱えていましたが、経営陣を一つのスポーツチームのように見立て、「経営者コーチ」を経営者候補の育成と世代交代に介在させる方法を採り入れ、成果をあげました。この方法は、日本企業が経営人材を経営者に育てる可能性の一つでしょう。今回は「経営者コーチ」についてフォーカスしていきます。
ここ数年の間に、世界中で「ESG」という言葉が頻繁に聞かれるようになった。国内でも多くの企業や経営者が「ESG」を重視した経営改革や組織改革へと舵を切り始めている。本記事では、昨今「ESG」が注目されている背景を説明するとともに、企業や従業員にもメリットのある「ESG経営」の考え方、「ESG」に関して人事部門が貢献できる取り組み、実際の企業における「ESG経営」を意識した人事制度導入の事例について解説する。
【独自調査レポート】迫まりくる「2025年の崖」 『基幹系システムの導入・活用に関する企業アンケート調査レポート』 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●『基幹系システムの導入・活用に関する企業アンケート調査レポート』 迫まりくる「2025年の崖」 2018年に、DXに向けた研究会（経済産業省）が発表した「DXレポート」では「2025年の崖」が提唱されており、企業がレガシーシステムを放置することでDXが阻害されたり、多くの基幹系システムのサポートが終了する2025年以降に、国内で大規模な経済的損失が発生することが危惧されていることは周知の通りだろう。多くの企業において、この既存の基幹系システムやソフトウェアなどがこの「レガシーシステム」であることがDXへの取り組みに向けた課題となっている。 DXの推進においては、まず自社内でこのレガシーシステムをしっかりと見直すことが肝要であり、アフターコロナを見据えた新たなビジネススタイルに対応するデジタルシフトを計画していかなければならない。システムの過剰なカスタマイズや最適化のサイクルは、システムの複雑化・肥大化を招いてしまうからだ。 これらの背景を踏まえ、タナベ経営では、企業のDXへの取り組み状況を明らかにするとともに、基幹系システム導入に関する現状を把握することを目的として、経営者・経営幹部、経営企画部門・管理部門・情報システム部門を対象に、基幹系システム導入に関する調査を2021年1月～2月に実施した。この調査結果が多くの企業のDXへの取り組み加速に寄与することを願ってやまない。 ●調査概要 【調査目的】基幹系システム（※）の導入・活用状況の実態調査 ※企業の基本的な業務を効率化するITシステムのこと 【調査方法】インターネットによる回答 【調査期間】2021年1月20日～ 2021年2月12日 【調査エリア】全国 【有効回答数】10,184名 ※内、顧客属性を入力いただいた方は、 374名 【設問内容】 ・基幹系システムの導入状況について ・基幹系システムの導入範囲について ・導入しているシステムのタイプ・運用形態 ・システムを導入した時期について ・システム導入の検討状況について ・基幹系システムの活用状況・課題について ・基幹系システムの更新における障壁 ・DXへの展望
【講演資料・お役立ち資料】 Web広告に必要な“基礎知識”と“戦略の考え方”をご紹介! 「もう一度学ぼう！Web広告の考え方と仕組み」 満員御礼にて、開催した講演資料を公開いたします。 ●このようなお悩み・課題をお持ちの方におすすめです ▼ Web広告について改めて学びたい ▼ 最新の事例を知りたい ▼ Web広告が効果があるか、本当のところを知りたい ●資料概要（「もう一度学ぼう！Web広告の考え方と仕組み」） 今だからこそ学び直したい、Web広告 誰にとっても非常に身近な媒体となったWeb広告。 すでに取り入れているという企業も多いかと思いますが、コロナ禍を受けて大きく変化する消費行動を前に、改めてその取り組み方について考えたいという方も多いのではないでしょうか。 Web広告にこれから取り組むという方はもちろん、すでに取り組んでおり、更にアップデートしたいという方にも、おすすめです。 ●掲載コンテンツ目次 Ⅰ．Web広告・運用で解決できる経営課題 １．マーケティングファネルにおけるターゲットの心理 ２．代表的な広告の種類 ３．ターゲットへの目的 ４．ターゲティング ５．基本的なターゲティング ６．類似オーディエンスターゲティング ７．Webサイトの訪問履歴やYoutube視聴に基づくターゲティング ８．まとめ Ⅱ．Web広告の基礎知識 １．Web広告の掲載の仕組み ２．品質スコアを決める主な要素 ３．Web広告への投資の考え方 ４．集客の指標「CPC」 ５．成果の指標「CPA」 ６．その他のWeb広告用語５種類 ７．広告費用の算出方法 ８．まとめ Ⅲ．Web広告の事例 １．PDCAを実行した事例 Ⅳ．最後にお伝えしたいこと
コロナ禍の終わりが見えない現在、「DX」の必要性が盛んに叫ばれています。DXはITを活用した業務の効率化だけではなく、全社的な経営改革を促すものであって、日本企業が欧米に劣後している領域に変革を起こす可能性を秘めたものです。「経営改革」を実行するには「経営人財の確保・育成」が欠かせません。従来型の減点主義マラソンレースではない、新たな育成方法が望まれているのです。
【講演資料】 「ガンダム世代」から「鬼滅の刃世代」で変わるワークエンゲージメントの高め方とは? 「ワークエンゲージメントの向上が組織を変える～世代を超える全社員活躍型の人財育成とは～」 満員御礼にて、2020年12月に開催した講演資料を公開いたします。 ●こんな方におすすめです！ ・コロナ禍で実施できなかった教育を来期実施するための計画を立てたい ・次世代のリーダー候補の育成方法に悩んでいる ・リアルとデジタルの両軸でハイブリッド型の教育をしていきたい ・『ガンダム』『ドラゴンボール』『ONE PIECE』『鬼滅の刃』それぞれの特性・リーダーシップのあり方に興味がある ●資料概要 皆さまは、『鬼滅の刃』をご存知でしょうか？ 10月に公開された映画はわずか１カ月で興行収入233億円を突破し、若年層を中心に、老若男女問わず多くの人に認知されたことで空前のブームとなっています。 この『鬼滅の刃』の大ヒットでわかったことは、 ・新しい価値観が生まれた（顕在化した）こと ・価値観が理解できなくとも、「共存」できること これは、組織に置き換えても同様のことが言えます。 我々は、いつの時代も世代間の価値観の違いに悩まされ、相互に理解することに時間をかけていました。 価値観を理解することができなければ、ワークエンゲージメントが低下し、離職の原因になることも少なくないかと存じます。 世代にまたがる「価値観」は、本質的に理解することはできません。 だからこそ「共存」することが、ワークエンゲージメントを高めるカギになります。 世代を超えた価値観と共存するために必要なのは「最適な役割」と「最適なトレーニング」です。 それぞれの世代に適した役割とトレーニングにより全社員のリーダーシップを“デザイン”するのです。 ギャップを理解するのではなく、“ギャップをシナジーに変える”ことが、ワークエンゲージメントを高める組織のあり方だと考えます。 本資料では、世代を「ガンダム世代」「ドラゴンボール世代」「ワンピース世代」そして「鬼滅の刃世代」と表し、それぞれの特性・リーダーシップのあり方から、人財育成のデザインについてご説明しております。 理想論・あるべき論ではなく、現実的かつ実践的な内容も含めて、ぜひ自社のワークエンゲージメント向上に役立てていただければと思います。
SDGsを起爆剤に持続的な企業経営をデザインする！ ○SDGsへの理解を深めるため、そしてアクションにつなげるために！ よくあるご質問（Q&A集）基礎編（全15問）を無料でダウンロードいただけます。 SDGsの目的等の全般部分から、経営、人材採用・育成、業務プロセス、資金調達、ブランディングの観点からよくある質問をQ&A形式でまとめています。自社の取り組みの参考にご活用ください。 ○ダウンロードいただける質問は以下です！ □ １．SDGs（持続可能な開発目標）の最終目的を教えてください。 □ ２．今までの環境保護や人権問題等への取り組みとの相違点は。 □ ３．SDGsとCSR（企業の社会的責任）との共通点・相違点は。 □ ４．SDGsへの取り組みは企業の利益にどのように結びつくのでしょうか。 □ ５．SDGsは一部大手企業の取り組みではないでしょうか。 □ 他10問
今から始められるSDGsへの取り組み着眼点をご紹介！ 【お役立ち資料】 これから始めるSDGs経営・方法・事例編～今から始められるSDGs持続可能な開発目標へのSDGs経営モデル事例のご紹介～ ●資料概要 コロナ禍によって生じた社会的・経済的な影響の数々は、これまでの利益追求型経済の在り方を問う、壮大な社会実験としての側面を持っています。 すなわち、今後も全企業ひいては個々人一人一人が社会貢献性を「ジブンゴト化」出来ていないままでいると、同じ出来事が繰り返されるということです。 だからこそ、各企業はSDGsへの取り組みを通し、企業としての「ジブンゴト化」を果たし、自社の従業員に対する「ジブンゴト化」を促す必要性は今一度高まっているといえます。 そして、社会課題への貢献を通し、強靭な企業体質を作り上げることが、企業としても変化に強い自律型企業への実現にも繋がっていきます。 ●資料のポイント ①SDGsの推進 ②SDGs経営モデル事例の紹介 ●掲載されているコンテンツ Ⅰ．SDGsの推進とは Ⅱ．SDGsコンパス Ⅱ．SDGs推進する上でハードルとなるポイント Ⅱ．SDGsの推進方法 策定範囲・分析 Ⅱ．SDGsの推進方法 策定方法・分析 Ⅲ．SDGs発信事例 Ⅲ．SDGs発信事例 浸透方法 Ⅳ．終わりに SDGsを社会全体で推進していくために
今から始められるSDGsへの取り組み着眼点をご紹介！ 【お役立ち資料】 これから始めるSDGs経営・入門編～今から始められるSDGs（持続可能な開発目標）への取り組み着眼点をご紹介～ ●資料概要 コロナ禍によって生じた社会的・経済的な影響の数々は、これまでの利益追求型経済の在り方を問う、壮大な社会実験としての側面を持っています。 すなわち、今後も全企業ひいては個々人一人一人が社会貢献性を「ジブンゴト化」出来ていないままでいると、同じ出来事が繰り返されるということです。 だからこそ、各企業はSDGsへの取り組みを通し、企業としての「ジブンゴト化」を果たし、自社の従業員に対する「ジブンゴト化」を促す必要性は今一度高まっているといえます。 そして、社会課題への貢献を通し、強靭な企業体質を作り上げることが、企業としても変化に強い自律型企業への実現にも繋がっていきます。 ●資料のポイント ①今から始められるSDGsへの取り組み着眼点 ②SDGs社内浸透策 ●掲載されているコンテンツ Ⅰ．はじめに～SDGsは経営そのものである～ Ⅱ．SDGsとは Ⅱ．SDGsとは（目標1～目標6） Ⅱ．SDGsとは（目標7～目標12） Ⅱ．SDGsとは（目標13～目標17） Ⅲ．SDGsの特色（3つのゴール） Ⅲ．SDGsの特色（3層構造のウエディングケーキモデル） Ⅲ．SDGsの特色（3つの主体） Ⅳ．ビジネス×SDGs×ジブンゴト化 Ⅴ．SDGsからBDGsへ Ⅵ．ジブンゴト化推進着眼 Ⅵ．ジブンゴト化推進ステップ Ⅶ．参考（SDGs登録認証制度 2021年4月～） Ⅷ．最後に
ジャンル：［人事・業務システム］タレントマネジメントシステム
提供：株式会社SmartHR（タレントマネジメント）
ジャンル：［階層別研修］管理職研修
▼タイトル 社内で障害者雇用プログラムに取り組むも、安定的な定着に課題！ 地域創生や、CSRへ貢献に社内からも反響の声！ ▼内容 ・長年の課題…雇用率の達成と、トレーニング後の安定的な定着 ・続くペナルティの納付、トップからの苦言 … 現状脱却のためにコルディアーレ農園導入を検討 ・運営コストや地域社会への貢献が決め手に。 透明性の高い内容も魅力 ・丁寧なサポートに大きな安心感 ・社内からも予想外の大きな反響。素晴らしい取り組みだと評価された ・運用面・サポート面での安心感 色々な方を仲間として受け入れられるように
公認会計士や税理士、ファイナンシャル・プランナーなど、多くの国家資格や検定試験の受験指導といった教育事業を展開しているTAC株式会社（東京都千代田区、代表取締役：多田敏男）は、(一社)日本金融人材育成協会と共催にて、「事業の持続性を支援する、事業承継支援人材フォーラム」を11/28（土）に実施します。 当日会場にご参加いただけない場合でもWebにて視聴ができます。 多くの中小企業で経営者の高齢化が進み、事業承継への早期の取り組みが喫緊の課題となっているなか、コロナ禍によって事業の持続可能性に本気で向き合う必要性が加速しています。日本政策金融公庫総合研究所が2016年に公表した調査によれば、調査対象企業約4000社のうち60歳以上の経営者の約5割（個人事業主に限っていえば約7割）が廃業を予定していると回答しています。 しかしながら、事業承継というと、税務面や法務面でのソリューションに偏りがちで、「事業」そのものの承継・持続性に焦点を当てた議論はまだまだ少ないのが現状です。 相続税や贈与税が問題となる中小企業は、一部の優良企業であり、多くの中小・小規模企業においては、税務面での対策よりも、まず事業の価値を磨き上げ、持続可能性を高めることが必要です。TACと日本金融人材育成協会は、中小企業が直面する事業承継の課題と現状を踏まえ、事業の持続性を支援できる人材の育成に取り組んでまいります。その第一弾として、このたび「事業承継支援人材フォーラム」を開催いたします。 税務や法務を中心とした従来型の事業承継支援だけでなく、「事業」そのものの承継に目を向け、事業の持続的な成長を支援していく人材が今求められています。 当フォーラムでは、事業承継において取り組むべき本質的な課題と、地域の持続的成長を支える中小企業を伴走支援するために必要な考え方とは何か、中小企業支援の最先端で活躍する講師２人がお伝えします。 ■フォーラム概要 日 時：2020年11月28日（土）10：00～15：45（お昼休憩１時間） 会 場：教室講座・ＴＡＣ渋谷校／Web通信講座 ※ 受講料：18,000円（教材費込・税込） 定 員：40名（教室講座の場合のみ） URL：https://www.tac-school.co.jp/kouza_fp/jigyouforum.html 備 考：ＦＰ継続教育単位認定講座 ※当日、会場にご参加いただけなくてもWebにて視聴いただけます。 ■プログラム 10：00～11：00 基調講演「日本の未来・地域の未来を拓く事業承継の在り方」 講師：森 俊彦 氏 前半11：10～12：40／後半13：40～15：10 特別講義「事業の持続性を支援する、事業承継支援人材になろう」 講師：大山 雅巳 氏 15：15～15：45 森俊彦氏と大山雅己氏による特別対談 ■当フォーラムに参加すると ・事業承継が進まない本質的な課題がわかる ・顧客に喜ばれる事業承継支援の進め方がわかり、顧客に選ばれる人材になれる ・事業承継の支援に必要な知識の全体像がわかる ■こんな方にオススメ ・企業経営アドバイザー資格認定者 ・税理士、中小企業診断士、ファイナンシャル・プランナー、プライベート・バンカーなどの専門家 ・金融機関にお勤めの方 ・商工団体等の職員・経営指導員の方 ・事業承継を考えている経営者の方 ・その他、企業支援に関わるすべての方 ■講師プロフィール 森 俊彦（もり としひこ）氏 一般社団法人 日本金融人材育成協会 会長 1979年、東京大学経済学部卒、同年日本銀行入行。 シカゴ大学大学院留学（経済学マスター）、ニューヨーク事務所次長 信用機構局参事役（バーゼル銀行監督委員会・日本代表）考査局参事役（上席考査役）、金沢支店長金融機構局審議役などを経て、2011年、金融高度化センター長。金融庁参与、商工中金アドバイザー、中小機構中小企業応援士に就任。 ＜政府委員＞ 2016年～ 経済産業省「ローカルベンチマーク活用戦略会議」委員 2017年～ 内閣府「知財のビジネス価値評価検討タスクフォース」委員 2018年～ 環境省「ESG金融懇談会」委員 2018年～ 金融庁「融資に関する検査・監督実務についての研究会」メンバー 2019年～ 環境省「ESG金融ハイレベル・パネル」委員 2019年～ 金融庁「金融仲介の改善に向けた検討会議」メンバー 2020年～ 内閣府「価値デザイン経営ワーキンググループ」委員 大山 雅己（おおやま まさみ）氏 合同会社ゆわく 代表社員 ジュピター・コンサルティング株式会社 代表取締役 1987年 筑波大学卒、三井信託銀行（現三井住友信託銀行）入社。個人相談業務、事業 会社業務等を経て投資銀行部門にてDIPファイナンス、MBOファイナンス、M&A等の事業再生・事業再編・事業承継支援に従事。 2007年 同行退職 2008年 ジュピター・コンサルティング株式会社設立、代表取締役就任 同年、独立行政法人中小企業基盤整備機構事業承継コーディネーター就任 2016年 日本証券アナリスト協会PB資格試験委員 2018年 合同会社ゆわく設立、代表社員就任2019年 千葉商科大学大学院客員教授就任（中小企業診断士養成コース「内部統制」「CSR・企業倫理」） ■今後の展望 今後は、より実践的な事業承継人材育成のための教育を提供すべく2021年夏にむけて講座開講準備を進めております。
株式会社日立ソリューションズ・クリエイトは2020年11月5日、取引可否の判断を支援する「企業信用調査支援システム」の販売を開始した。同システムでは、企業間取引の際に行われる対象企業の信用調査業務において、商業・法人登記情報とインターネット上の情報をもとに、対象企業に関する情報を効率的に抽出することができるという。
働き方改革が進められる中で、「副業」が注目を集めています。副業は「イノベーションの促進に有効」とされていますが、安易に推奨してもいいのでしょうか。東洋大学 准教授 川上 淳之氏が、労働経済学、マクロの観点から副業に潜む問題点を取り上げました。講演の後半では川上氏と学習院大学 名誉教授 今野 浩一郎氏によるディスカッションが行われました。 講師今野 浩一郎 氏学習院大学 名誉教授 / 学習院さくらアカデミー長1971年3月東京工業大学理工学部工学科卒業、73年東京工業大学大学院理工学研究科（経営工学専攻）修士課程修了。73年神奈川大学工学部工業経営学科助手、80年東京学芸大学教育学部講師、82年同助教授。92年学習院大学経済学部経営学科教授。2017年学習院大学 名誉教授、学習院さくらアカデミー長。主な著書に、『正社員消滅時代の人事改革』（日本経済新聞出版社）、『高齢社員の人事管理』(中央経済社）など多数。
新型コロナウィルスにより仕事・生活スタイル・人間関係・価値観等、さまざまなことが大きく変化し続けています。その中で企業と従業員（個人）は、ビジネスを行う根本的な目的や“存在意義”について考えたり、問われたりする場面が増加しています。本セミナーでは、米国のGAFAなど、多くの先進大手企業で導入・大絶賛されている『Helping Hands（義手づくり）プログラム』をご紹介いたします。これまでの体験学習型研修の概念を一新したプログラムの内容や導入事例、受講者の声などを中心にお話しいたします。 既存の研修内容をオンラインへ変更するだけでは求めている効果を得ることが難しいと感じている担当者様は、ぜひご参加ください。 【セミナー概要】 米国発！CSR型研修『Helping Handsプログラム』 日時：2020年11月11日（水）15:00-16:30 開催方法：オンライン（Web） 料金：無料 講師：足立 潤哉（あだち じゅんや） ……………………… プログラム ……………………… 1.注目されるPurpose Driven(パーパス ドリブン）なビジネス ・Purposeへの関心や価値が高まる背景 ・Purpose Drivenな企業のご紹介 ・Purpose Drivenな人財の育成方法 2.『Helping Hands（義手づくり）』プログラムについて ・導入背景 ・プログラム内容や特徴のご紹介 ・オンライン版（Virtual Helping Hands プログラム）のご紹介 ・実績のご紹介（参加者の声・効果） ※プログラムの詳細は、都合により一部変更となる場合がございます。 …………………………………………………………………
ソーラーフロンティア株式会社は2020年10月9日、株式会社千葉銀行とビジネスマッチング契約を締結したと発表した。これにより、千葉銀行の顧客が取り組むSDGs達成に向け、太陽光発電システムによる脱炭素化に向けた提案支援を行い、地域企業をサポートするという。
株式会社ブリヂストンは2020年6月24日、新しい社内募金制度「BSmile（ビースマイル）募金」を設立し、寄付先となる団体の公募を発表した。対象となるのは、持続可能な社会の実現に向けて課題解決に取り組む非営利団体。こうした取り組みを支援することで、グローバル企業としてのリーダーシップを発揮していくとしている。
株式会社ブリヂストンは2020年6月、社内募金制度「BSmile募金」を新たに設立し、寄付先団体の公募を開始したと発表した。公募は2020年6月22日より開始。SDGsの達成にむけ、社会的な課題解決に取り組む非営利団体を対象に、同社の定める基準に沿って選考を行うとしている。
▼NHKでも取り上げられた「農業型の障がい者雇用」とは？ ～CSR向上・地方創生にもつながる障がい者雇用の取り組み～ ＵＲＬ：https://bit.ly/2BsVzua 参加費：無料 日 時：6/29(月) 16:00-17:00 ※ Zoomを用いたWebセミナーとなります 今後の法定雇用率の引き上げを見据えて、障がい者雇用の活動に力を入れる企業様が増えている一方で、 「採用につながらない」 「定着率が低い」 「業務の切り出しができない」 などの課題に悩む企業様も多いのが現状です。 このような課題を包括的に解決する一つのサービスとして、"農業"を通じた雇用支援サービスが現在注目されています。 こちらのセミナーでは、NHKでも取り上げられた「農業型の障がい者雇用」について、自社雇用との違いやメリットデメリット等を解説いたします！ Webセミナーですので、是非お気軽にご参加ください。
日本社会において労働力人口の減少が加速する中、企業には、ダイバーシティ・マネジメントの推進により、様々な立場の人材が効果的に活躍できる場の創出が期待される。 「多様な働き方」についての調査レポートの後半にあたる本稿では、「高齢者雇用」「外国人雇用」「障がい者雇用」の3つのテーマについてとりあげる。 ＜概要＞ ●役職定年制は4割の企業で導入、大企業では半数以上 ●高齢者活躍推進策では多くの企業が継続雇用制度を採用、ほとんどのケースで条件面変更 ●高齢者雇用の最大の課題は「高齢者のモチベーション維持」 ●高齢者のキャリア採用、高齢者に期待されるのは「熟練した技術・知見」 ●外国人に対して採用活動を行っている企業は半数以上、大企業では8割 ●外国人雇用の最大の目的は「より優秀な人材の確保」 ●メリット・デメリットは表裏一体、「文化の違い」が刺激にもトラブルの火種にも ●受け入れ側の体制整備も必要 ●7割以上の企業が障がい者を雇用、規模別では雇用義務の有無で大きな隔たり ●障がい者雇用の最大のモチベーションは法定雇用率の達成 ●採用ニーズに合えば障害の有無に関わらず雇用
ジャンル：［人事・労務全般・その他］その他
形式：オンライン（アーカイブ/オンデマンド）
開催日：2025/04/10(木) 9:00 〜 2025/05/30(金) 23:59
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