セミナー
ジャンル:[組織風土]介護・育児支援
形式:オンライン(ライブ)
開催日:2025/05/23(金) 13:30 〜 14:30
提供:株式会社SmartHR イベント事務局
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ジャンル:[人事・業務システム]タレントマネジメントシステム
種別:お役立ち
提供:株式会社SmartHR(タレントマネジメント)
ジャンル:[階層別研修]管理職研修
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HRプロとは
株式会社ジーンは2022年2月9日、「コロナ禍での働き方に関するアンケート調査」の結果を発表した。調査期間は2021年12月8日~18日で、20歳から75歳までの社会人1,010名から回答を得た。これにより、ビジネスパーソンの働き方に対する考え方がどのように変化しているのかが明らかとなった。
2021年9月、「脳・心臓疾患の労災認定基準」が約20年ぶりに改正された。「労災保険給付」を支給するか否かの基準であるので、企業に直接の影響はないと思われるかもしれないが、労災認定されるということは、労働基準法に基づき、「使用者が負う災害補償責任」が政府管掌の保険給付によって履行されるということである。「災害補償責任」と「損害賠償責任」は関連するので、労災認定後の損害賠償請求の可能性が高まる。そこで、改正労災認定基準から、使用者が負う「安全配慮義務」の内容と履行を考察することとしたい。
新型コロナウイルスの感染拡大により、一気に定着したテレワーク。クラスターの発生を防ぐとともに、移動時間も削減できるなど従業員にはおおむね好評だ。その一方では、社員同士が顔を会わせてコミュニケーションする機会がなくなったことで、チームとしての結束力・一体感の低下も懸念されている。そこで、今回は「チームワーク」にフォーカスし、その意味やもたらすメリット、高めるうえでのポイントなどを解説していきたい。
企業の成長・存続のためには、次世代へのスムーズなバトンタッチが不可欠となる。そこで注目を集めているのが、次期社長や次期幹部を長期的・計画的に育成する取り組みの「サクセッションプラン」だ。ここでは「サクセッションプラン」の意味・目的・重要性、一般的な人材育成との違い、後継者育成計画を作成する際のポイント、先行して実践している企業事例などを紹介する。
厚生労働省指針では、パワハラなどのハラスメントに関して事業主が雇用管理上講ずべき措置の中で、「被害者に対する適正な配慮の措置の実施」と「行為者に対する適正な措置の実施」を示しています。今回は、指針に示されている措置の内容を確認しながら、これらの措置を通じて「従業員の誰もが働きやすい職場環境」を目指すために押さえるべきポイントを解説します。
働く人のイキイキをモチベーションテクノロジーで支援する株式会社Be&Do(大阪府大阪市、代表取締役:石見一女)は、人的資本経営の指標となる心理的資本を測定できる診断ツール「HEROIC(ヒロイック)」のβ版を2022年4月1日にリリースします。併せて当面の期間(1年以上を予定)利用希望の事業会社を対象に無償提供を行います。 【リリースの背景】 本診断ツールで測定できる心理的資本🄬は、近年、先進諸国で注目されている業績につながる行動を促す前向きな心理状態です。一過性のモチベーションではなく、中長期で保持され計測および開発が可能な心理的変数とされています。研究結果から心理的資本の状態は業績とも相関があるとされており、人材や組織のポテンシャルを示す指標としての活用が可能です。人的資本の開示義務化が欧米など先進国で進む中、日本国内においても開示の義務化が検討されています。 【心理的資本診断ツールHEROIC(ヒロイック)とは】 心理的資本診断は心理的資本の測定尺度となる24問の質問票と業績感、チーム状態などの質問を加えた31問で構成されます。質問票は、大阪大学大学院経済学研究科教授 開本浩矢氏の監修により、株式会社Be&Doが独自に開発したものです。HEROICは心理的資本診断を受検・結果確認をすることが可能なツールです。 ご利用契約をいただいた企業様専用の受検・結果管理のためのURLをご用意します。 受検者はWeb上より指定のURLにログインして個人認証を行ったうえで心理的資本診断を受検できます。受検後は心理的資本の状態や変化を可視化できるとともに、画面上にて心理的資本の状態によるフィードバックコメントや、おすすめのアクションが表示されます。 管理担当者は個人別、組織別、年齢別、職種別、役職別、勤続年数別等、心理的資本の状態や変化を管理画面から確認できます。 HEROICの名称は、心理的資本を構成する4つの要素(Hope、Efficacy、Resilience、Optimism)の頭文字のHEROとInternal Capital(内なる資本)の頭文字から名付けられました。 【β版無償提供の理由】 HEROICに蓄積したデータは、特定の個人を識別できない統計データとして公開を予定しています。 今【後の開発では、他の業種、職種、役職、勤続年数などとの比較データを搭載し、診断結果の組織人材の状況から、業績にどう影響を及ぼすかなどの予測情報の提供を予定しています。 また利用企業の要望に応じ、業績データや他のサーベイ結果との関連分析など、分析レポートも承ります(有償) 【無償提供の条件】 対象:自社の従業員を対象に心理的資本診断を実施したい事業会社 無償提供の想定期間:2022年4月1日~2023年3月31日(予定)※その後、有償化未定 利用人数:特に制限はありません お申込み方法:専用フォームからのお申込み、または株式会社Be&Doスタッフへの問合せ https://habi-do.com/demonstration/ ※心理的資本®および、心理的資本診断®は株式会社Be&Doの登録商標です。
会社勤めをする55歳以上の層、いわゆる“シニア層”のキャリア支援について、「キャリア開発支援編- シニア層向けキャリア支援」の内容を受け、最近の環境変化の状況と、それに対応した「シニア層のキャリアの現実」および「企業によるキャリア支援策」のより具体的な内容について学びます。第1章から順に読むことで、理解が深まる構成になっています。 第2章では、「シニア層のキャリア形成に必要な事柄」について述べます。 【参考】 ●キャリア開発支援編:シニア層向けキャリア支援(全3本) シニア層向けキャリア支援の重要性 / シニアのキャリア自律の課題 / シニア層向けキャリア支援の主な手法 【関連記事】 ●「人生100年時代」とシニアのキャリア(全3本) HRを取り巻く環境変化とシニア層のキャリアの現実 / シニア層のキャリア形成に必要な「会社目線」と「社員目線」 / 企業に求められるシニア層へのキャリア支援
会社勤めをする55歳以上の層、いわゆる“シニア層”のキャリア支援について、「キャリア開発支援編- シニア層向けキャリア支援」の内容を受け、最近の環境変化の状況と、それに対応した「シニア層のキャリアの現実」および「企業によるキャリア支援策」のより具体的な内容について学びます。第1章から順に読むことで、理解が深まる構成になっています。 第3章では、「シニア層へのキャリア支援」について述べます。 【参考】 ●キャリア開発支援編:シニア層向けキャリア支援(全3本) シニア層向けキャリア支援の重要性 / シニアのキャリア自律の課題 / シニア層向けキャリア支援の主な手法 【関連記事】 ●「人生100年時代」とシニアのキャリア(全3本) HRを取り巻く環境変化とシニア層のキャリアの現実 / シニア層のキャリア形成に必要な「会社目線」と「社員目線」 / 企業に求められるシニア層へのキャリア支援
リーダーとして活躍する女性を支援します
一時のダイバーシティブームの後、多くの日本企業ではリーダー職に登用する女性の人数や割合の目標値を設定しましたが、その達成状況は相変わらず芳しくありません。 優秀な女性リーダーがさらに成長するための質の高い育成支援がまだ十分でないのが現状です。 組織のリーダーシップ・パイプラインに、区別することなく女性を登用していくためには、本人のスキルアップはもちろん、組織としての体制づくり、そして彼女たちを支援する周りの力も必須です。Women in Leadershipでは、貴社の状況に合わせ、女性リーダーを支援するコンテンツをご提案します。 #ダイバーシティ&インクルージョン #D&I ♯女性活躍推進 ♯人的資本経営 ♯人的資本開示
ジャンル:[福利厚生・安全衛生]メンタルヘルス・EAP・産業医
提供:ティーペック株式会社
職場におけるリーダーシップ/マネジメント行動の傾向を明らかにし、自己の行動特性の再認識を促します
人材育成において欠かせないのが「研修」だ。新入社員にビジネスの基礎知識を学んでもらう、管理職に必要な心構えを身につけてもらう、特定の職種に求められるスキルを磨く……。多くの企業で、このようにさまざまな対象・目的ごとに研修が実施されている。ここでは研修の意味、目的、種類を整理するほか、研修の計画立案から実施において注意すべきポイントについて考察してみよう。
自己評価と他者評価によって職場における能力の発揮度を診断します
先入観・枠組み思考を解き、自らの力で考え抜く力を養成します
仕事経験を軸に、職場で効果的に将来のリーダー人材を育成します
上級管理職に求められる能力を多面的に診断します
アデコグループの日本法人であるアデコ株式会社(以下、アデコ)は2021年12月22日、「ビジネスパーソンと、勤務先企業や勤務先の上司・同僚との結びつき」を調べるべく実施した、「エンゲージメントに関する調査」の結果を発表した。調査期間は2021年8月17日〜18日で、日本全国のビジネスパーソン2,000人(男性1,185人、女性815人)から回答を得た。これにより、新型コロナウイルス流行下における、ビジネスパーソンのエンゲージメントの変化などが明らかとなった。
ヒトは企業にとって最大の経営資産となるだけに、新たな人材をどう採用するかは人事担当者だけでなくマネジメント層にとっても、大きな問題と言える。実際には、「新卒採用(新卒一括採用)」が良いのか、中途採用が良いのかで判断に悩むこともあるだろう。また、「新卒採用」を選択したとしても、売り手市場が続いているだけに、綿密な戦略や計画が求められるのは言うまでもない。そこで、今回は「新卒採用」にスポットを当て、その意味や目的からメリットや効果的なフローまで、さらには中途採用との違いなどを解説していきたい。
株式会社アカリクは2021年12月22日、「大学院経験のビジネス活用」に関する調査の結果を発表した。調査期間は2021年12月2日~4日で、大学院を修了し、企業で5年以上働くビジネスパーソン108名から回答を得た。これにより、大学院での経験が仕事の場面でどのように活用・評価されているかが明らかとなった。
TOWA株式会社は、2022年3月16日より「新再雇用制度」を導入することを発表した。新制度は、定年(60歳)を迎えた再雇用者のモチベーションや働きがいを維持した上で、貴重なベテランの労働力を確保する仕組みとなる。企業文化の継承により、持続的な企業成長を目指す狙いもあるという。
開催日:2025/05/22(木) 14:00 〜 16:00
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