【9/20録画 　「適切な評価」ははじめが肝心！評価の納得度を高める目標設定方法と管理】

人事評価の納得度を高める、具体的な目標設定方法や管理の仕組みが分かる、人事部門向けセミナーです。 被評価者が評価への納得感を得られる「適切な評価」を行うためには、評価時のフィードバックだけでなく、目標設定の時点で、被評価者の役割を明確化し、事業目標から一貫したKPIを設定することが重要です。 本セミナーでは、目標設定時点で見落としがちな、評価時に問題になりやすい項目のチェック方法や、部門間や被評価者との事前調整の勘所を人事コンサルタントが体系的に紹介します。 第2部では、評価に結びつく行動を促す、システムを使った日常的な目標管理術について説明します。 こんな方にオススメ 【経営者、人事責任者・担当者、人事企画ご担当、経営企画部門の方】 ・人事評価の納得度を高めたい ・目標管理制度を見直したい ・管理職の目標管理スキルを高めたい ・評価の運用負荷を改善したい

再生を果たしたワークスアプリケーションズ――人事が果たした「3つの役割」と「経営層との関係づくり」

正解がない中で模索する人・組織づくり

企業がピンチに陥ったとき、そしてこれまでの延長線上ではない施策が必要になったとき、人事は会社や組織のために何ができるのか。一時は国内ERPパッケージシェアNo.1 を誇ったワークスアプリケーションズは、2017年頃から大きな困難に直面した。しかし、主力事業売却といった大きな決断を経て、新体制で事業の建て直しに取り組み、黒字化を実現。無事、再生を果たした同社であるが、その裏側で、人事ではどのような関わり、動きがあったのだろうか。今回、株式会社ワークスアプリケーションズ 人事総務本部 本部長 平山俊大氏に、再生に向けて実施した施策、変化に対応していく中での人事としてのスタンスなどについてお話を伺った。 プロフィール平山 俊大 氏株式会社ワークスアプリケーションズ人事総務本部 本部長 2005年に新卒で入社した大手ソフトウェア会社の人事部にて人事企画や人材開発に従事。その後、2017年にワークスアプリケーションズに入社。HRBPチームの立ち上げや事業売却のPM、各種制度の変更などを推進し、2021年より本部長に就任。

第160回 “新卒採用の振り返り”はできているか？ 「KPIの定量評価」が不可欠な理由とは

採用担当者のための最新情報＆実務チェックポイント

ProFuture代表の寺澤です。 テーマパークなどで発行されている「プライオリティ・パス」についてご存じでしょうか。所持しているとアトラクションや施設の利用に際し、一般の来場者とは別のレーンで優先的に案内され、待ち時間を大幅に短縮できるサービスです。最近、就職・採用活動でも「プライオリティ・パス」という言葉を耳にする機会が増えています。

ご案内／人的資本経営やISO30414への対応、ミッション・ビジョンに沿った人事施策へ！人事制度見直し相談会

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 昨今脚光を浴びている「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 「人事制度見直しに関する無料相談会」 ※各社1時間予定 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式） ※本相談会は、ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．問診票（組織・人事チェックリスト）による自社の人事領域における課題の明確化 ２．貴社固有の悩みや問診票から見えた課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス ３．人事領域における課題を解決するソリューションの提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、人事制度上の課題が浮き彫りに。 　～自社の戦略に連動した制度の構築・見直し・運用が今後の課題に～ 2022年8月に実施した人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、各社における「人事制度のこれからの在り方」について共通認識を持っていることがわかりました。 人事制度上の課題を聞いたところ、「評価制度」（53.8％）が最も高く、半数以上の企業が課題と感じていることが分かりました。 被評価者が納得のできる人事評価を行うことで「社員の定着」（27.4％）にも繋がります。 そのため、根本的な評価項目の見直しや考課者訓練を行い、被評価者・評価者の双方の納得感が高い評価制度にする必要があります。 次いで「賃金制度」（40.6％）。また、「経営戦略との連動」（28.9％）も高く、人材の定着のためにも、人事制度（HRポリシー・等級制度・評価制度・賃金制度）が各社の戦略と連動しているかの見直しは急務であると言えます。 また各項目を2021年度と比較すると、「賃金制度」（26.4％→40.6％）や「シニア人材の処遇」（13.2％→25.4％）といった処遇を課題と感じている企業の割合が増加しております。 近年、企業は定年延長や同一労働同一賃金などの処遇に関する問題に直面し、早急に対応しなければいけないため、そのことが増加の要因だと推測できます。 （タナベコンサルティング 人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケート調査 2022年8月17日～31日／［有効回答］197件） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 人的資本経営やISO30414への対応に加えて、ジョブ型人事制度、同一労働同一賃金、働き方改革法など、人事戦略を取り巻く環境は日々大きく変化をしております。 しかしながら、人事戦略の構築においては、「自社に合った仕組み」「自社のビジョンを実現するための仕組み」という面が極めて重要なポイントになります。 そのため、時流をどう取り込み、自社の戦略に活かしていくのかという判断は難しい局面にあります。 タナベコンサルティングでは、創業以来67年間で大企業から中堅企業まで約200業種、約17,000社に経営コンサルティングを実施し、HRの領域においては、累計3,000社を超える企業様をご支援してまりました。 この度、その実績に基づき、本相談会では、同様な悩みや固有の課題を専門コンサルタントと膝を突き合わせて解決する場として、「人事制度見直しに関する無料相談会」を開催いたします。 これを機にご一緒になって円滑かつスピーディーに制度・仕組みの再構築へ取り組んでいきましょう。

「心理的安全性」の作り方や高める方法は？ 測定する7つの質問や企業事例も解説

HRの注目ワード徹底解説

生産性やエンゲージメントと結びついている「心理的安全性」。2015年に米グーグルが、「心理的安全性は成功するチームの構築に最も重要なものである」と発表しており、企業の組織や従業員にプラスの効果をもたらすことがわかっている。現在、研修や1on1など、心理的安全性に関する施策に取り組む企業も増えている。そこで本稿では、職場で実践できる心理的安全性の測り方や高める方法、コミュニケーションにおける注意点や企業例などについて詳しく解説する。

【お役立ち資料】経営計画・経営方針策定事例集 Vol.1 ノウハウ・モデル企業事例編

【お役立ち資料】 経営計画・経営方針策定事例集 Vol.1 ノウハウ・モデル企業事例編 現代のビジネス環境は急速に変化し、企業が持続的な成長を遂げるためには、緻密な経営計画と明確な経営方針が欠かせません。本事例集では、経営計画・経営方針策定事例に基づくメソッドを紹介します。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●資料内容　経営計画・経営方針策定事例集 Vol.1 ノウハウ・モデル企業事例編 ・中期経営計画の策定・見直しとSDGsの親和性／井上 裕介 ・理念や方針が形骸化していないか／福原 啓祐 ・人的資本経営を加速させる人事KPI／竹内 建一郎 ・経営理念を再構築して自社の未来像を明確化／三洋貿易株式会社 ・社員参画型の中長期ビジョンで「SHINKA」へ挑む／田辺商事株式会社 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●長期ビジョン・中期経営計画策定の情報サイトのご案内 タナベコンサルティングが長年の経営コンサルティングで 培ってきた知見をもとに持続可能な経営モデルを実現するための、 長期ビジョン・中期経営計画に関わる事例、課題解決のヒントなどを コラム・ウェビナー・資料ダウンロードなど数多くご紹介しています。 長期ビジョン・中期経営計画策定・SDGs経営関連でご相談があれば、お気軽にお問合せいただければと思います。 ※その他、お困りごと、お知りになりたい情報等がございましたら、お気軽にお問合せください。

納得感のある人事評価を実現_組織を成長させる15のキーワード【10_0082】

話題になっているあのキーワード、正しく理解できていますか？ 例えば以下のようなことが分かります。 ーヤフーやメルカリ、カルビ―などで取り入れられているバリュー評価とは？ ーKPI、KGI、OKRとの違いは？ ー人事評価と人事考課の違いとは？ ー評価基準と評価規準はどう使い分けるのか？ ◆この資料で紹介するキーワードリスト ・OKR ・KPIとKGI ・MBO ・360度評価 ・相対評価 ・バリュー評価 ・人事評価と人事考課 ・SMARTの法則 ・バックキャスティング ・コンピテンシー評価 ・1on1ミーティング ・フィードバック ・リアルタイムフィードバック ・評価基準と評価規準

HR総研：「データドリブンな人事と人的資本経営・開示の現状」に関するアンケート　結果報告（第1報）

人的資本経営を重視する企業が微増、エンゲージメントが高い企業の傾向とは？

今後も続くであろうVUCAの時代を生き残るため、必要な意思決定とアクションをとれるデータドリブンな人事が不可欠となっており、企業が持続的な成長を果たすために「人的資本経営」の推進が重要となっている。また、有価証券報告書での開示義務化から1年経過し、企業ではどのような動きが出ているのだろうか。 HR総研では、企業の特徴により異なる人材データの把握・活用・開示、人的資本経営の捉え方や取組みの実態を把握するアンケートを実施した。第１報では「人的資本経営」に関する調査結果について報告する。

エンゲージメントサーベイ　分析・診断で未来の人事戦略策定につなげる

「働きがい」と「働きやすさ」を分析し、人的資本経営への変革をもたらす

人事コンサルティングで実績豊富のタナベコンサルティングのコンサルタントが分析・レポートティング

『人材マテリアリティ 選択と集中による人的資本経営』久保田 勇輝、淺見 伸之、佐藤 一樹、細田 俊之(著)（日経BP）

書籍・本　紹介／レビュー

人事担当者の頭を悩ませるバズワード「人的資本経営」。 2022年に「人材版伊藤レポート2.0 （経済産業省）」と「人的資本可視化指針 （内閣官房）」が公表されて以降、人事の現場で広く注目を集める言葉となった。そして、「人的資本情報開示義務化」から2年目を迎えた2024年現在、様々な事例に触れ、人的資本経営をより本質的に理解したいと考える企業人事は多いことだろう。本書では、アビームコンサルティングの著者らが「重要課題（マテリアリティ）の特定」にフォーカスし、どのように人的資本を「選択と集中」していくのかを解説している。4社の先進事例（レゾナック、ホンダ、オリンパス、愛三工業）を交えながら、実践のための具体的な論点整理ができる一冊となっている。 【書籍基本情報】 書籍名：人材マテリアリティ 選択と集中による人的資本経営 出版社：株式会社日経BP 書籍発売日：2024年2月26日

そもそも「人事評価」とは？ 目的や評価制度の導入手順を解説【最新手法や事例も紹介】

HRの注目ワード徹底解説

「人事評価」は従業員の賃金や人員配置、人材育成など、さまざまな分野とつながっている、人事管理の基盤と言える。評価基準を通じて企業理念やビジョンを従業員に示すことができる一方で、公正な評価ができなければ、従業員の不満が募る原因にもなる。本稿ではそんな重要な「人事評価」について、意味や目的はもちろん、評価基準の例から、制度の導入手順やメリット・注意点などもまとめて解説する。さらに効果的な手法や最新手法、企業事例も紹介していく。

ご案内／人的資本経営やISO30414への対応、ミッション・ビジョンに沿った人事施策へ！人事制度見直し相談会

戦略・専門コンサルタントがその場でアドバイス！ 昨今脚光を浴びている「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 「人事制度見直しに関する無料相談会」 ※各社1時間予定 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ★ご希望のお時間がございましたら、 　お申込み時の備考欄に、ご要望をご記載ください。 ★10:00～17:00 ※各社1時間を予定。 　参加時間は別途調整させていただきます。 ★オンライン相談会（ライブ配信形式） ※本相談会は、ご自身のPCおよびスマートフォンなどからご参加いただけます。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●本相談会のポイント １．問診票（組織・人事チェックリスト）による自社の人事領域における課題の明確化 ２．貴社固有の悩みや問診票から見えた課題に対して、専門コンサルタントがその場でアドバイス ３．人事領域における課題を解決するソリューションの提供 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、人事制度上の課題が浮き彫りに。 　～自社の戦略に連動した制度の構築・見直し・運用が今後の課題に～ 2022年8月に実施した人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケートの調査結果より、各社における「人事制度のこれからの在り方」について共通認識を持っていることがわかりました。 人事制度上の課題を聞いたところ、「評価制度」（53.8％）が最も高く、半数以上の企業が課題と感じていることが分かりました。 被評価者が納得のできる人事評価を行うことで「社員の定着」（27.4％）にも繋がります。 そのため、根本的な評価項目の見直しや考課者訓練を行い、被評価者・評価者の双方の納得感が高い評価制度にする必要があります。 次いで「賃金制度」（40.6％）。また、「経営戦略との連動」（28.9％）も高く、人材の定着のためにも、人事制度（HRポリシー・等級制度・評価制度・賃金制度）が各社の戦略と連動しているかの見直しは急務であると言えます。 また各項目を2021年度と比較すると、「賃金制度」（26.4％→40.6％）や「シニア人材の処遇」（13.2％→25.4％）といった処遇を課題と感じている企業の割合が増加しております。 近年、企業は定年延長や同一労働同一賃金などの処遇に関する問題に直面し、早急に対応しなければいけないため、そのことが増加の要因だと推測できます。 （タナベコンサルティング 人材採用・育成・人事制度に関する企業アンケート調査 2022年8月17日～31日／［有効回答］197件） ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●「人的資本経営」や「ISO30414」への対応、自社のミッション・ビジョンに沿った人事施策へ着手しませんか？ 人的資本経営やISO30414への対応に加えて、ジョブ型人事制度、同一労働同一賃金、働き方改革法など、人事戦略を取り巻く環境は日々大きく変化をしております。 しかしながら、人事戦略の構築においては、「自社に合った仕組み」「自社のビジョンを実現するための仕組み」という面が極めて重要なポイントになります。 そのため、時流をどう取り込み、自社の戦略に活かしていくのかという判断は難しい局面にあります。 タナベコンサルティングでは、創業以来67年間で大企業から中堅企業まで約200業種、約17,000社に経営コンサルティングを実施し、HRの領域においては、累計3,000社を超える企業様をご支援してまりました。 この度、その実績に基づき、本相談会では、同様な悩みや固有の課題を専門コンサルタントと膝を突き合わせて解決する場として、「人事制度見直しに関する無料相談会」を開催いたします。 これを機にご一緒になって円滑かつスピーディーに制度・仕組みの再構築へ取り組んでいきましょう。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●ご相談テーマ例 ・人的資本経営を踏まえた人事諸制度の展開 ・人事KPI（ISO30414含む）の設計 ・評価基準の明確化・公平化 ・MBOやOKRを踏まえた社員育成 ・採用・教育・評価・育成の連動 ・ジョブ型人事制度の導入 ・定年延長の制度変更・雇用継続 ・人事制度の運用・定着 など ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●こちらの相談会でございますが、 １．コンサルティング業関連・研修教育業関連等、同業の方々 ２．個人事業主様 ３．学生様 につきましては、お断りさせていただいております。

多様な社員一人ひとりのキャリア自律に向けた、旭化成の「終身成長」と「共創」を軸にした人事施策

HRサミット2023 ONLINE 講演録

目まぐるしく変わるビジネス環境の中で企業が持続的な成長をするには、何が必要なのか。旭化成グループは「終身成長」と「共創力」を掲げ、多様な社員一人ひとりの挑戦や成長を促す人材戦略を実践し、企業価値向上につなげている。本講演では、旭化成株式会社 上席執行役員 人事担当 西川知氏とファシリテーターを務める一橋大学 伊藤邦雄氏が、変化する時代の中での人材育成のヒントをお届けする。

「人間科学のスキル」と「事業・経営視点」のある人事が増えていく――岩本特任教授に聞く「人的資本経営」2024年の現在と今後

正解がない中で模索する人・組織づくり

年々加速する企業の人的資本経営への取り組み。2022年には「人材版伊藤レポート2.0」が公表され、翌2023年3月期決算からは上場企業などを対象とする人的資本の情報開示が義務化された。続く2024年の現在地はどこにあるのか。そして、今後どのような方向に向かうのか、さらには人事にどんな役割やスキルが求められていくのか。今回、人的資本経営に造詣が深く、日本で初めて「ISO 30414 リードコンサルタント／アセッサー認証」も取得した慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授 岩本隆氏にお話を伺った。 プロフィール岩本 隆 氏慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）大学院工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。 日本モトローラ株式会社、日本ルーセント・テクノロジー株式会社、ノキア・ジャパン株式会社、株式会社ドリームインキュベータを経て、2012年6月より2022年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科（KBS）特任教授。 KBSでは産学連携による「産業プロデュース論」「ビジネスプロデュース論」などの研究を実施。2023年4月より慶應義塾大学大学院経営管理研究科講師。2018年9月より2023年3月まで山形大学学術研究院産学連携教授。山形大学では文部科学省地域イノベーション・エコシステム形成プログラムの事業プロデューサーとして山形地域の事業プロデュースを統括。2023年4月より山形大学学術研究院客員教授。2022年12月より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。 慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科では「SFC 地域イノベーション共同研究」に従事。

HR総研：人的資本調査2023　結果報告

前回調査時より大きな取組みレベルの向上が見られる一方、ボトルネックの項目は？

HR総研（ProFuture株式会社／所長：寺澤康介）は、一般社団法人ＨＲテクノロジーコンソーシアム（代表理事：香川憲昭）及びMS&ADインターリスク総研株式会社（社長：一本木真史）と共同で、人的資本経営と開示に関する企業・団体等の取組状況を大規模調査する「人的資本調査2023」を昨秋に実施した。 期限までに、本調査に対して233社から調査票を提出いただいた。本調査の全体傾向について以下に報告する。

「KPI」とは？ KGIとの違いや設定方法を詳しく解説【具体例も】

HRの注目ワード徹底解説

「KPI」とは、最終目標を達成するために、中間プロセスの達成度を定量的に計測・評価する指標である。「KPI」を経営戦略や日常業務に活用することで、組織の方向性を明確に示すことができる。しかし、設定する際に陥りやすい問題もあるため注意が必要だ。本稿では、「KPI」の意味や、KGI・KFSとの違いを解説しつつ、設定方法やポイントを詳しく紹介していく。

【HRニュースまとめ】2月【新人研修】8割が「OJT」に高い満足度を示す。“実践型カリキュラム”が好感触か　ほか

HRプロの人事トレンドニュースでは2月、経済産業省による「賃上げ促進税制」強化の公表のほか、「2023年度・人的資本開示・人事施策実施状況」や「新人研修の満足度」、「2024年の入社式」、「大企業のインターンシップ」に関する調査結果といったニュースをお伝えしてきました。24年2月のHR関連ニュースを以下でご覧ください。

キャリア採用担当者養成講座（中級）～採用戦略・プロセスから早期戦力化までのロードマップ～

この講座（セミナー）では、次のようなことが学べます。 ●採用戦略の構築●採用競合の分析●Candidate Experienceの設計●キャリア採用における採用マーケティング ●採用プロセスの見直し（補充採用）●オンボーディングプラン・育成プランとの連携

キャリア採用担当者養成講座（2日間コース）～中途採用を制する戦略設計と実践的手法～

この講座（セミナー）では、次のようなことが学べます。 ●採用戦略の構築●採用競合の分析●Candidate Experienceの設計●キャリア採用における採用マーケティング ●採用プロセスの見直し（補充採用）●ターゲティングの手法(採用基準と育成目標・人材要件と求める人物像） ●キャリア採用（中途採用）のプロモーション・集客の仕方 ●キャリア採用（中途採用）における選考の方法 ●内定者に辞退されないための動機形成の方法●オンボーディングプラン・育成プランとの連携

独自システム「ヒトログ」と独自指標「LTV」により、経営戦略と連動した人事施策を次々に実現

【本資料の概要】 人的資本経営では様々なデータの収集や定量化、KPIの設定が重要となる。しかしながら、人事施策に関する成果は定量化しにくく、それゆえに投資対効果の算出も困難である。そこに挑んだのが、ソフトウエアのテスト・品質保証事業で急成長を遂げ、本質的なDX支援で顧客に貢献する株式会社SHIFTだ。同社は、人的資本の取り組みを構造化するために、マーケティング用語の「LTV（Life Time Value＝顧客生涯価値）」を参考に、従業員が在籍期間中に生み出す価値を「LTV」として指標にしている。従業員のあらゆるデータを可視化する『ヒトログ』の活用により、LTVの最大化に取り組んでいる。今回、第8回 HRテクノロジー大賞で『アナリティクス部門優秀賞』を受賞した本取り組みについて、株式会社SHIFT人事総務統括部 コーポレート人事部 部長 中園 拓也氏に話を聞いた。 【出演者】 株式会社SHIFT 人事総務統括部 コーポレート人事部 部長 中園 拓也氏 【本資料の目次】 ●“一人ひとりを正当に評価したい”という想いから始まった『ヒトログ』の開発 ●経営数値につながるような人事の定量指標を持ちたかった ●『ヒトログ』とLTVの関係性 ●年間昇給率や離職率という数字だけでなく、マネジメント層から良い反響も ●経営層やマネジメント層だけでなく、従業員も活用できるシステムに進化させていきたい